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東映ジョイ・エンタテインメント

日本の映画興行会社 From Wikipedia, the free encyclopedia

東映ジョイ・エンタテインメント株式会社(とうえいジョイ・エンタテインメント、: TOEI JOY ENTERTAINMENT CO.,LTD)は、東京都中央区に本社を置き、シネマコンプレックスの運営や映画製作配給などを行う企業東映の完全子会社[注 1]。同社傘下のシネマコンプレックスチェーンとして、「T・ジョイ」「ブルク」「バルト」「ミッテ」の4つのブランドを中心に展開している[6][7]

本社所在地 日本の旗 日本
104-0061
東京都中央区銀座一丁目13番1号
ヒューリック銀座一丁目ビル10階
本店所在地 104-0061
東京都中央区銀座一丁目13番1号
設立 2000年8月28日
(株式会社ティ・ジョイ)
概要 種類, 本社所在地 ...
東映ジョイ・エンタテインメント株式会社
TOEI JOY ENTERTAINMENT CO.,LTD
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
104-0061
東京都中央区銀座一丁目13番1号
ヒューリック銀座一丁目ビル10階
本店所在地 104-0061
東京都中央区銀座一丁目13番1号
設立 2000年8月28日
(株式会社ティ・ジョイ)
業種 サービス業
法人番号 2010001070535 ウィキデータを編集
事業内容 映画館の経営及びコンサルタント業務、
映画製作・配給、売店・飲食店経営、
キャラクター商品企画・開発・販売、
各種イベント企画・運営、
不動産売買及び賃貸ほか
代表者 代表取締役社長 多田憲之[1]
資本金 30億円
売上高
  • 253億5300万円
(2026年3月期)[2]
営業利益
  • 23億3400万円
(2026年3月期)[2]
経常利益
  • 23億2800万円
(2026年3月期)[2]
純利益
  • 15億8300万円
(2026年3月期)[2]
純資産
  • 140億2700万円
(2026年3月期)[2]
総資産
  • 232億9000万円
(2026年3月期)[2]
従業員数 1,830名(2026年3月末現在)[3]
支店舗運営劇場一覧」参照
決算期 3月31日
主要株主
主要子会社 AMAZONLATERNA
関係する人物役員」参照
外部リンク tjoy.co.jp ウィキデータを編集
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概要

オープン当初からデジタルシネマシステム(DLP)を持つスクリーンを有しており[注 2]、衛星配信を用いて複数の映画館へデジタルデータで配給するシステムも導入されている。

映画興行事業とともに映画配給事業も主力事業としており、2003年には日本初となるライブビューイングも実施した[8]

館内で販売する飲み物は、2011年の夏頃までは日本コカ・コーラコカ・コーラなど)の商品だったが、2023年現在は鹿児島ミッテ10を除いて基本的にサントリーフーズペプシコーラなど)の商品を販売している。

子会社として、映画やテレビ番組などの映像コンテンツ・ゲームソフト・演劇・ビデオ等映像出版物の企画、製作、販売などを行う「株式会社AMAZONLATERNA」を持つ。

沿革

  • 2000年
  • 2010年
  • 2011年
  • 2013年
    • 7月12日 - 日本初となる、座席予約が可能なスマートフォンアプリ「キネパス」をリリース[15]
  • 2016年
  • 2017年
    • 同社独自規格プレミアムシアター「T-LEX(ティ・レックス)」をT・ジョイ久留米に初導入。
  • 2018年
    • 3月21日 - 同社初の「MX4D」を広島バルト11に導入。
    • 11月23日 - 「Dolby Cinema」をT・ジョイ博多に日本国内初導入[18]
  • 2023年
    • 2月14日 - 代表取締役社長と親会社の東映の6代目代表取締役社長をそれぞれ務めていた手塚治が同年2月11日に死去したことを受け、代表取締役社長の後任を多田憲之(東映 代表取締役会長)が務める[1]
    • 4月1日 -「梅田ブルク7」が名称を「T・ジョイ梅田」に変更[19]
  • 2024年
    • 6月21日 - T・ジョイ京都に「ScreenX with DolbyAtmos」を世界初導入。
  • 2025年
    • 1月27日 - 本社および登記上本店を現在地に移転[20]
    • 7月18日 - 簡易株式交換により、東映の完全子会社に移行[21]
  • 2026年
    • 4月1日 - 商号を「東映ジョイ・エンタテインメント株式会社」に変更。「T・ジョイ」などのブランド名やロゴは従前通りとしつつ、今後は東映の映画興行事業におけるグループ一体感を高めるとともに、製作・配給・興行をスムーズに連携させる「映画事業の一体化」を推進していくとしている[22][23]

設備・サービス

共通ラージフォーマット

記事がある場合は詳細・導入劇場は各リンク先参照。情報は2026年3月現在のものとなる。

さらに見る 設備名, 備考 ...
設備名 備考
ドルビーシネマ 国内のシネコンチェーンとしては最多タイの4館に導入
ドルビーアトモス 8館に導入
IMAX 5館に導入
MX4D 広島バルト11のみに導入
ScreenX 4館(ScreenX with Dolby Atmos)に導入
ドルビーサラウンド7.1 全ての劇場に導入
ドルビー3D
  • 当社で採用されている3D上映システムの1つ
  • 新潟万代、長岡、大泉、京都、東広島、出雲、博多。久留米、北九州に導入
XpanD
  • 当社で採用されている3D上映システムの1つ
  • 新宿、横浜ブルク13、蘇我、鴻巣、梅田、広島バルト11、大分に導入
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独自規格スクリーン「T-LEX」

当社の独自規格スクリーンとして2017年4月1日に久留米に導入。2026年3月現在は以下の3館に導入されている。

  1. 久留米(2017年4月1日)
  2. 長岡(2019年3月21日)
  3. 蘇我(2020年2月14日)

コンセプトとしては「従来比135%の大型スクリーン」「JBL社の最高峰4ウェイ・シネマスピーカー」「高精細4Kデジタルシネマプロジェクター」「高級革張プレミアシートの設置」の4つが挙げられている。

オンラインチケット予約システム「KINEZO」・スマートフォン専用予約アプリ「キネパス」

スマートフォン・タブレット・パソコンを使い、東映ジョイ・エンタテインメント(旧:ティ・ジョイ)のオンラインチケット予約システム「KINEZO」の公式サイト、または公式アプリ「キネパス」内で映画チケットの予約・購入が可能[24]

KINEZO会員またはAmazon.co.jp会員(Amazon Pay)から予約可能で、鑑賞日の2日前の午前0時から予約することができる[24][25][26]

チケットは10桁の予約番号に加え、KINEZO会員登録時に設定した生年月日のうち、月日4桁(例:1月1日生まれの場合は「0101」)を4桁の発券用パスワードとして入力、またはiOSAndroidスマートフォンを使用してKINEZOのチケット購入サイト内およびキネパスのアプリ内にて表示した会員QRコード画面、またはKINEZO券売機で登録したスマートフォンに搭載のFeliCa、あるいは交通系ICカードSuicaICOCASUGOCAなど)やその他の電子マネー(IDQUICPayWAON楽天Edynanaco)などをかざして紙チケットを発行することが可能である[27][24][28][29]

支払いは予約サイトまたはアプリからの場合はクレジットカードのほか、現金(券売機での「あとから決済」)、U-NEXTポイント・モバイルSuicaAmazon PayPayPay、券売機からの場合は現金のほか、クレジットカードと電子マネー(交通系IC、ID、QUICPay、WAON、楽天Edy、nanaco)が利用可能。一方のPiTaPaは決済非対応となっている(広島バルト11はPiTaPaに加えnanacoも決済非対応)[24][25][30][28][31][32]

シアター内へは、発券した紙チケットに印字されているQRコード、KINEZO公式サイト内およびキネパスのアプリ内にて表示した会員QRコード画面、KINEZO券売機で登録したスマートフォンに搭載のFeliCaや交通系ICカード、その他の電子マネー(ID、QUICPay、WAON、楽天Edy、nanaco)のいずれかをかざして入場する[27][33]

なお、前述に加え障害者およびその付き添い1名、65歳以上のシニア、高校生、大学生の割引料金で購入の場合、療育手帳などの障害者手帳、特定医療費、登録者証、学生証、生徒手帳、免許証、保険証の提示が必要な場合はコード認証完了後にそれらの身分証明書の提示が必要となるが、このうち障害者手帳、特定医療費、登録者証に関しては入場前に劇場チケット窓口にてチケットやスマートフォンでの公式サイトやキネパス内の会員QRコードや予約番号、あるいは番号が確認可能なメール画面と身分証明書の提示により予め認証処理を行うことで入場時の提示が不要となる[34][35]

運営劇場一覧

2026年3月現在の情報となる。

直営

下記の正式な劇場名は「T・ジョイ○○(地名)」となる。

さらに見る 劇場名, 所在地 ...
劇場名 所在地 開館日 規模 備考
新潟万代 新潟県新潟市中央区
BP2
2001年7月14日 8スクリーン
1,440席
2001年4月8日に閉館した「新潟東映劇場」(新潟東映→東映パラス)の後継
長岡 新潟県長岡市
リバーサイド千秋
2007年4月20日 10スクリーン
1,695席
蘇我 千葉県千葉市中央区
ハーバーシティ蘇我
2005年4月28日 12スクリーン
1,872席
横浜 神奈川県横浜市西区
JR横浜タワー
2020年6月24日 9スクリーン
1,230席
  • シアター内の内装は東映建工が担当[7]
  • JR横浜タワー内の店舗と連携し、購入した弁当などを楽しみ鑑賞する「FOODシネマ」も展開[36]
  • 9スクリーン全てにレーザープロジェクターと3D対応スクリーンを備える[37]
梅田 大阪府大阪市北区
E-MAビル
2002年4月27日 7スクリーン
1,406席
  • 梅田東映会館」の後継
  • 当初は松竹マルチプレックスシアターズとの共同運営であったが、現在は単独運営
京都 京都府京都市南区
イオンモールKYOTO
2010年5月27日 12スクリーン
2,144席
内装・設計は東映建工が担当[38]
出雲 島根県出雲市
ゆめタウン出雲
2008年6月21日 10スクリーン
1,767席
東広島 広島県東広島市
フジグラン東広島
2000年12月9日 6スクリーン
958席
第一号店
北九州 福岡県北九州市小倉北区
リバーウォーク北九州
2003年4月19日 8スクリーン
1,367席
正式名称は「T・ジョイ リバーウォーク北九州」
久留米 福岡県久留米市
久留米アミューズメントビル
2004年12月25日 10スクリーン
1,755席
当館が運営するフライドポテト専門店「キッチン オアゼ」を併設
博多 福岡県福岡市博多区
JR博多シティ
2011年3月3日 11スクリーン
1,899席
大分 大分県大分市
パークプレイス大分
2002年4月25日 9スクリーン
1,498席
正式名称は「T・ジョイ パークプレイス大分」
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西武不動産との共同経営劇場

エミテラス所沢は西武不動産に加えて松竹マルチプレックスシアターズ(以下、SMT)との共同事業体である。

運営はいずれも東映ジョイ・エンタテインメントが担当。

さらに見る 劇場名, 所在地 ...
劇場名 所在地 開館日 規模 備考
SEIBU 大泉 東京都練馬区
オズスタジオシティ
2001年12月15日 9スクリーン
1,592席
  • 東映東京撮影所内にある[注 3]
  • 入口には東映に所縁ある人物の手形と写真パネルを常設展示[注 4]
  • デザインはフィールドフォー・デザインオフィスが担当
PRINCE 品川 東京都港区
品川プリンスホテル
2002年4月25日 11スクリーン
2,008席
2016年3月31日までは日本で唯一のホテル直営によるシネコン運営
エミテラス所沢 埼玉県所沢市
エミテラス所沢
2024年9月24日 12スクリーン
1,872席
全スクリーンに4Kレーザープロジェクターを導入
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TOHOシネマズとの共同経営劇場

TOHOシネマズとの共同事業体であり、運営は東映ジョイ・エンタテインメントが担当。

さらに見る 劇場名, 所在地 ...
劇場名 所在地 開館日 規模 備考
新宿バルト9 東京都新宿区
新宿三丁目イーストビル
2007年2月9日 9スクリーン
1,824席
広島バルト11 広島県安芸郡府中町
イオンモール広島府中
2004年3月24日 11スクリーン
1,782席
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その他会社との共同経営劇場・運営委託

いずれも運営は東映ジョイ・エンタテインメントが担当。

さらに見る 劇場名, 所在地 ...
劇場名 所在地 開館日 規模 備考
横浜ブルク13 神奈川県横浜市中区
ヒューリックみなとみらい
2010年3月19日 13スクリーン
2,423席
こうのすシネマ 埼玉県鴻巣市
エルミこうのす
2013年7月5日[39] 8スクリーン
1,571席
  • 所有者は鴻巣市、東映ジョイ・エンタテインメント(旧:ティ・ジョイ)が運営委託を担う
  • 座席数は上映設備のない多目的ホールAを含む値
  • 設計・内装は東映建工が担当[38]
  • 詳しい沿革は左記リンク参照
鹿児島ミッテ10 鹿児島県鹿児島市
アミュプラザ鹿児島
2004年9月17日 10スクリーン
1,833席
  • 鹿児島東映劇場」(2004年9月16日閉館)の後継
  • 上記の映画館を単独運営していた有楽興行と共同事業体
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他社との共同経営劇場

さらに見る 劇場名, 所在地 ...
劇場名 所在地 開館日 規模 備考
T・ジョイ稚内 北海道稚内市
キタカラ
2010年6月12日 3スクリーン
  • 最北シネマ株式会社との共同事業体
  • 運営は最北シネマのためKINEZOは未導入
札幌シネマフロンティア 北海道札幌市中央区
札幌ステラプレイス
2003年2月22日 12スクリーン
  • TOHOシネマズ、SMTとの共同事業体
  • 運営はTOHOシネマズ
大阪ステーションシティシネマ 大阪府大阪市北区
ノースゲートビルディング
2011年5月4日 12スクリーン
  • TOHOシネマズ、SMTとの共同事業体
  • 梅田ピカデリー」の事実上の後継
  • 運営はSMT
なんばパークスシネマ 大阪府大阪市浪速区
なんばパークス
2007年4月19日 11スクリーン
  • SMTとの共同事業体
  • 運営はSMT
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映画配給部門

役員

2026年4月現在[3]

代表取締役社長
専務取締役
  • 金岡紀明
取締役
常勤監査役
  • 中川昌義

関連項目

脚注

外部リンク

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Timelines

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