TAKISAWA

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株式会社TAKISAWA(たきさわ[4])は、ニデック傘下の岡山県工作機械メーカーである[5]。本社は岡山市北区撫川、工場は本社敷地内にある。また、台湾中国現地法人も生産を担当している。

市場情報
東証スタンダード 6121
1963年5月1日 - 2024年1月31日
[1]
本社所在地 日本の旗 日本
701-0164
岡山県岡山市北区撫川983
概要 種類, 市場情報 ...
株式会社TAKISAWA
Takisawa machine tool co., ltd.
種類 株式会社
市場情報
東証スタンダード 6121
1963年5月1日 - 2024年1月31日
[1]
本社所在地 日本の旗 日本
701-0164
岡山県岡山市北区撫川983
設立 1944年10月30日
業種 機械
法人番号 8260001008257 ウィキデータを編集
代表者 代表取締役社長 原田一八
資本金 23億1902万円
売上高
  • 165億536万8,000円
(2025年3月期)[2]
営業利益
  • 1億5,920万9,000円
(2025年3月期)[2]
経常利益
  • 4億3,925万7,000円
(2025年3月期)[2]
純利益
  • 3億6,256万3,000円
(2025年3月期)[2]
純資産
  • 136億6,065万円
(2025年3月期)[2]
総資産
  • 173億9,372万9,000円
(2025年3月期)[2]
従業員数 391名(2022年3月末現在)
決算期 3月31日
主要株主 ニデック株式会社 100%
(2024年2月2日現在)[3]
外部リンク www.takisawa.co.jp
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概要

大阪で滝澤兄弟が創立した瀧澤鐵工所が始め。その後、出身地の岡山県玉島町(現在の倉敷市玉島)に移転した。

創立当初から旋盤を主たる製品としており、それは現在も変わらない。もちろん、当時は基本構造のみのシンプルな旋盤だったが、現在はCNC旋盤が売上げの70.6%、普通旋盤が16.8%である。(そのほか、マシニングセンターが6.1%)

CNCの登場以降、多くの旋盤メーカーが普通旋盤から撤退していったが、現在も数機種の普通旋盤をラインナップに残しており、工業高校などの教育機関に広く採用されている。また、CNCとマシニングセンタのプログラミング教育用ソフトウェア「なすWin」も取り扱っている。

沿革

  • 1922年(大正11年)8月 - 滝澤脩作、滝澤七三郎兄弟が、大阪市に瀧澤鐵工所(個人経営)を創立。
  • 1933年(昭和8年)3月 - 出身地である岡山県玉島町(現在の倉敷市玉島)に玉島工場を新設。
  • 1935年(昭和10年)4月 - 大阪府布施市(現在の東大阪市)に本社を移転し、布施工場を新設。合名会社に改組。
  • 1944年(昭和19年)10月 - 工場を玉島工場に統合し、本社も移転。株式会社に改組(株式会社滝澤鉄工所)。
  • 1950年(昭和25年)6月 - 工作機械の製造を再開。
  • 1962年(昭和37年)9月 - 大阪証券取引所第二部に上場。
  • 1963年(昭和38年)
    • 2月 - 旋盤の対米輸出を開始。
    • 5月 - 東京証券取引所第二部に上場。
  • 1964年(昭和39年)4月 - 岡山県吉備町(現岡山市北区撫川)に岡山工場を新設。
  • 1966年(昭和41年)10月 - 本社を岡山工場に移転。
  • 1968年(昭和43年)8月 - 数値制御装置付(NC)旋盤の生産を開始。
  • 1971年(昭和46年)9月 - 台湾に普通旋盤の製造販売をおこなう現地法人を設立。
  • 1979年(昭和54年)8月 - 米国に販売・サービスをおこなう現地法人を設立。
  • 1981年(昭和56年)10月 - 立型マシニングセンターの生産・販売を開始。
  • 1983年(昭和58年)4月 - 本社工場にFMS工場を新設。
  • 1989年(平成元年)11月 - 本社工場にCIM工場を新設。
  • 1996年(平成8年)10月 - 液晶及び半導体製造装置、酸素・窒素濃縮装置の製造事業に参入。
  • 2002年(平成14年)11月 - 中国に製造を担当する現地法人を設立。
  • 2013年(平成25年)3月 - 東京証券取引所第一部に銘柄指定。
  • 2022年(令和4年)10月 - 株式会社TAKISAWAに社名変更。
  • 2023年(令和5年)
    • 9月14日 - 同日から同年11月13日までの間、ニデック株式公開買付け(TOB)を実施[6][7][8]
    • 11月20日 - ニデックによるTOB成立に伴い、同日付で同社が筆頭株主、並びに同社グループ入りした[5][9][10]
  • 2024年(令和6年)

関連項目

脚注・出典

外部リンク

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