カルチュア・コンビニエンス・クラブ

書籍・雑誌販売

創業の屋号「蔦屋書店」の通り、1983年3月の創業時より書店事業を展開、1号店は大阪屋系列の本のフランチャイズ加盟店として出店^[5]。1986年6月に日本出版販売と業務提携。1994年より書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS NETWORK」（TSUTAYA BOOKS）のフランチャイズ展開を開始。

• 2012年度の売上高が過去最高の1097億円となり、業界最大手の紀伊國屋書店を抜き首位となった^[6]。
• 2016年度の書籍・雑誌販売額が1308億円（全国812店舗）となり、1994年より22年連続して過去最高額を更新した^[7]。
• 2018年度の書籍・雑誌販売額は1330億円を記録^[8]。
• 2020年には年間の国内書籍・雑誌販売額は1427億円を記録し^[9]、過去最高額を更新していた。
• 2021年には年間の国内書籍・雑誌販売額は1376億円と2020年における『鬼滅の刃』のヒットによるコミック売上の反動と、雑誌の売上減の影響により売上が落ち込んだ^[10]。

店舗では、TSUTAYA本の取扱いに関して、TSUTAYA BOOK NETWORK加盟店と独自で書店事業を行っているTSUTAYAレンタル加盟店がある。47都道府県のうち、島根県のみTSUTAYA BOOKS加盟店が存在しない^{[注 2]}。TSUTAYA BOOK NETWORK加盟店の多くはCCCと業務提携している日本出版販売やカルチュア・エクスペリエンス（日販グループ）と取引をしているが、トップカルチャーはトーハンと取引をしている。

2025年12月31日現在、販売本取扱い店舗数は582店舗^[11]。

2025年5月、台湾、中国、マレーシア、カンボジアに展開している^[12]。

映像・音楽ソフト・コミックレンタル

TSUTAYAは音楽・映像ソフトのレンタル店として、ゲオに次ぐ日本大手のチェーン店である^[13]。さまざまな形態での店舗開発を進めてきたほか、業界5位（1999年度）であったアコムから店舗網を譲受し、3位（2004年度）であったサンレジャーをフランチャイジーとするなど、他チェーンの取り込みも行って規模を拡大してきた。レンタル料金、品揃えの豊富さ、セールなどのイベント日時は、それぞれの地域や店舗によって大きく異なる。

一部の店舗を除いて会員カードが共通化されており、1店舗の会員となるだけで複数店舗でのレンタルを利用できる。一部店舗では、音楽・映像ソフト以外にコミック（漫画の単行本）のレンタルも取り扱っている。但し、新規レンタル登録をしてから14日以内は登録した店舗以外ではレンタルできない。また、レンタル保証料さえ払えば、ファミリーマートなど他社発行のTカードでレンタルすることもできる。

さらに、店舗側の都合や制作元・配給元側などからの推薦上の関係から、店舗において常時配置の取り扱いがない作品を検索機やスタッフ問い合わせなどを利用して本部の倉庫からその取り寄せが可能になる「リクエストお取り寄せ」サービスも一部を除く大部分の店舗で実施している。

2025年12月31日現在、レンタルDVD取扱い店舗数は367店舗^[14]、レンタルCD取扱い店舗数は260店舗^[15]、レンタルコミック取扱い店舗数は320店舗^[16]。

音楽・映像ソフト販売

TSUTAYAは1993年7月よりCD・DVD販売チェーン「TSUTAYA RECORDS」を展開している。CCCグループは2005年に「ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン」、2006年に「すみや」を傘下に収めており、売上高が業界2位（2005年度）の「新星堂」とも提携していた。

2025年12月31日現在、販売DVD取扱い店舗数は339店舗^[17]、販売CD取扱い店舗数は337店舗^[18]。

ゲーム販売

TSUTAYAは1997年5月よりゲームソフト販売チェーン「Game TSUTAYA」を展開しており^[19]、新品ゲームソフトの販売を行っている。

2025年12月31日現在、新品ゲーム取扱い店舗数は295店舗^[20]、新品トレーディングカード取扱い店舗数は316店舗^[21]。

中古品の買取・販売

店舗により買取商品が異なるが、ゲームソフト・ゲーム機本体・CD、DVD/Blu-ray・本・トレーディングカード・スマホ・タブレットの店頭買取を行っている^[22]。

ゲーム・DVD・本の電話買取（宅配買取）はCCC本体で行われている一方で、「TSUTAYAネット買取」はティーバイティーによる受託で運営されている。

文具・雑貨販売

2011年より文具・雑貨関連の事業開始^[23]。2017年11月より文具ブランド「HEDERA（ヘデラ）」と雑貨ブランド「LeLierre（ルリエル）」を展開している^[24]。

2025年12月31日現在、文具・雑貨取扱い店舗数は512店舗^[25]。

図書館・美術館運営受託

• 武雄市図書館（2013年4月1日 - ）指定管理^[29]
  • 武雄市こども図書館（2017年10月1日 - 2018年3月31日、2018年4月1日より武雄市図書館・歴史資料館として一体で指定管理）指定管理^[30]
• 海老名市立図書館（2014年4月1日 - 2019年3月31日、図書館流通センター（TRC）との共同事業体^[31]、CCCは2015年10月1日から中央図書館を担当^[32]）指定管理
• 周南市立徳山駅前図書館（2018年2月3日 - ）指定管理^[33]
• 宇城市立図書館及び宇城市不知火美術館（2022年4月1日 - ）指定管理
• 多賀城市立図書館（2016年3月21日 - ）指定管理^[34][35]
• 高梁市図書館（2017年2月4日 - ）指定管理^[36]
• 和歌山市民図書館（2019年12月19日 - ）指定管理
• 武雄温泉駅観光交流センター「武雄 旅 書店」及び武雄温泉駅観光案内所（2022年9月23日） - 再委託^{[注 3][37][38]}
• 門真市立図書館本館（2024年4月1日 - 2025年3月31日予定）指定管理
  • 門真市生涯学習複合施設及び門真市立図書館分館（2025年4月1日予定 - ）指定管理
• （仮称）読谷村総合情報センター（図書館）（2025年7月予定 - ）PFI^[39]

公共複合施設運営受託

• 九州電力薩摩川内複合施設センノオト（2024年4月 - ）九州電力より受託^[48]
• 延岡市駅前複合施設エンクロス（2018年4月13日 - ）指定管理
• 丸亀市市民交流活動センターマルタス（2021年3月22日 - ）指定管理^[49]

その他施設運営受託

• Artist Cafe Fukuoka（2022年9月1日 -）指定管理
• オープンイノベーションフィールド多摩 国分寺館・八王子館（2023年10月 -）^[50]
• Startup Hub Tokyo TAMA^[51]
• スタートアップカフェ大阪
• 経済産業省内共創空間「ベツイチ」・カフェ「霞が関珈琲」・会員制の共創空間「ベツナナ」^[52]

Vポイント事業

CCCMKホールディングスが提供している共通ポイントサービス。

2024年4月22日、CCCMKホールディングスのTポイントと三井住友カードのVポイントのサービス統合によりTポイントから改称された^[53]。

Vマネー事業

CCCライフパートナーズ株式会社が提供している電子マネーサービス。

• 2014年11月25日、ドラッグユタカ全店舗にて電子マネーサービス「Tマネー」を開始^[54]。
• 2015年4月16日、全国のTSUTAYAにてプリペイド型ギフトカード「Tマネーギフトカード」を販売開始（2024年2月末をもって販売終了）^[55]。
• 2015年6月30日、ファミリーマートでの取り扱いを開始^[56]。
• 2020年8月20日、後払い決済サービス「Paidy」に対応^[57]。
• 2021年4月21日、非接触型決済サービス「Apple Pay」に対応^[58]。
• 2021年5月26日、Androidスマートフォン向けに「iD」対応^[59]（2023年1月25日で終了^[60]）。
• 2024年4月22日、「Tマネー」から「Vマネー」にサービス名変更。

1980年代

• 1982年（昭和57年）
  • 大阪府枚方市の枚方駅前デパート^{[注 4]} 5Fに、喫茶店兼レンタルレコード店の「LOFT」を開店。
• 1983年（昭和58年）
  • 3月24日 -「LOFT」の姉妹店として、枚方市岡東町24-14大和ビル1F・2Fに「蔦屋書店 枚方駅前店」を開業（TSUTAYA1号店であった。後に、LOFT同様枚方市駅周辺を数回移転する。現在は「枚方 蔦屋書店」）。
• 1984年（昭和59年）
  • TSUTAYA、カフェ、オフィスの融合型店舗「蔦屋書店 江坂店」がオープン。
• 1985年（昭和60年）
  • 9月17日 - 「蔦屋書店」の商標登録を出願。
  • 9月20日 - 大阪府吹田市垂水町に、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社を設立。
  • 9月 - 備品開発・販売の子会社として、日本レンタル・システム・サプライを設立。
  • 9月 - 店舗設計の子会社として、都市計画を設立。
• 1986年（昭和61年）
  • 6月 - 加盟店舗への商品供給のため、日本出版販売と業務提携。
  • 11月 - 東京都千代田区に、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・東京（CCC東京）を設立。
• 1987年（昭和62年）
  • 福岡市中央区大名に、カルチュア・コンビニエンス・クラブ・九州（CCC九州）を設立。
• 1988年（昭和63年）
  • 1月 - 大阪府吹田市に、中古商品を取扱う関連会社として、ユー・ファクトリー（後のカルチュア・パブリッシャーズ）を設立。
  • 3月 - 大阪市中央区にカルチュア・コンビニエンス・クラブ・大阪本部（CCC大阪本部）を設立。
  • 10月 - 大阪市南区に商品情報提供を担う関連会社として、日本エー・ブイ情報ネットワークを設立。
  • 10月 - 顧客データの管理代行サービスの子会社として、アダムス（後のTポイント）を設立。
  • 12月 - 本店を、大阪府枚方市宮之阪に移転。

1990年代

• 1991年（平成3年）
  • 4月 - 地域子会社のCCC東京、CCC大阪本部、CCC九州を吸収合併^[63]。
  • 4月 - 本店を、大阪市中央区に移転。
  • 6月 - アミューズと合弁で、アミューズカルチャーを設立。
• 1992年（平成4年）
  • 11月 - 不動産事業の子会社として、シー・シー・シーエステートを設立。
  • 12月 - 子会社の日本エー・ブイ情報ネットワークを吸収合併^[64]。
• 1993年（平成5年）
  • 1月 - 映像制作の子会社として、蔦屋電子出版を設立。
  • 7月 - 音楽・ソフト販売事業「TSUTAYA RECORDS」のFC展開を開始。
  • 7月 - クレジット機能付会員証の発行を開始。
  • 9月 - 日本出版販売と合弁で、CD・ビデオレンタル店向けの加工・卸代行業の日本メディアリンクを設立。
• 1994年（平成6年）
  • 7月 - 書籍販売事業「TSUTAYA BOOKS」のFC展開を開始。
• 1995年（平成7年）
  • 4月 - 直営店事業を、ツタヤ西日本（後のTSUTAYA STORES東京）と、ツタヤ東日本にそれぞれ新設分割。
  • 8月 - 卸売の子会社として、日本ソフトサービスを設立。
  • 12月 - 枚方市に、マルチ・パッケージ・ストアのモデル店「TSUTAYA東香里店」オープン。
• 1996年（平成8年）
  • 9月 - 東京都世田谷区に、加盟店を含む社員の研修施設「蔦屋楽舎」を開校。
• 1997年（平成9年）
  • 1月 - ユー・ファクトリー（後のTSUTAYA STORESホールディングス）で中古CD、中古ビデオ等の販売を開始。
  • 5月 - ゲームソフト販売事業「Game TSUTAYA」のFC展開を開始。
• 1998年（平成10年）
  • 4月1日 - 50円額面株式への変更を実施。①芙蓉経営科学研究所（形式上の存続会社）が初代カルチュア・コンビニエンス・クラブ（事実上の存続会社）を吸収合併のうえで、商号を2代目カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC本社）に変更^[65]。
  • 7月 - 韓国城南市に、シーシーシーコリアとのライセンス契約による1号店「C3 CLUB盆唐本店」がオープン。
  • 10月 - 東京ガス、富士銀行（現・みずほ銀行）、テレビ東京などと共に、プロサッカークラブ「FC東京」の運営会社を設立。

• 1999年（平成11年）
  • 6月 - ネット事業の子会社として、シー・シー・シーオンライン（後のツタヤオンライン）を設立。
  • 10月 -「SHIBUYA TSUTAYA」（同年12月17日オープン）運営子会社として、渋谷ツタヤを設立。

2000年代

• 2000年（平成12年）
  • 1月 - ディレク・ティービー（旧ディレク・ティービー・ジャパン）の全株式を、ソウ・ツー（後のマスダアンドパートナーズ）に売却。
  • 1月 - 日本レンタル・システム・サプライのTSUTAYA加盟店向け設備供給事業を吸収。分割後の日本レンタル・システム・サプライは、レントラックジャパンに売却^{[注 5]}。
  • 4月26日 - 東証マザーズ市場に上場。
  • 10月 - ツタヤ西日本が、ツタヤ東日本を吸収合併^[66]。
  • 12月 - アコムより、レンタルビデオ店25店舗を譲受。
• 2001年（平成13年）
  • 6月 - ツタヤ・ステーション（後のTSUTAYA STORES九州）を買収。
  • 5月 - ビデオ・CD等のレンタル・販売チェーンのイワキインフォテインメントより、12店舗を譲受け^{[注 6]}。
  • 7月 - 子会社のマスダ・エデュテイメント・ワークスの加盟店教育事業と、イベント企画事業を吸収。
  • 8月 - 子会社のツタヤ・ステーションが、ヴィステーションより譲り受けた店舗の運営を開始。
  • 10月 - 子会社のツタヤ西日本が初代渋谷ツタヤを吸収合併のうえ、2代目渋谷ツタヤに商号変更^[67]。
  • 12月 - 55ステーションと資本業務提携。
• 2002年（平成14年）
  • 6月 - 兵庫ツタヤ（旧星電明石家電）と、関東ツタヤ（旧星電健康産業）をそれぞれ買収。
  • 7月 - グルーヴコーポレーションよりレンタルビデオ店8店舗を譲受け。
  • 7月 - 関東ツタヤが、第一家庭電器より譲り受けた店舗の運営を開始。
  • 7月 - 神奈川ツタヤ（旧リバティハウス）の発行済み全株式を取得。
  • 7月 - シー・シー・シー メディア（旧カルチャー・ウィザード）がアダムス（後のTポイント）のマーケティング営業部門と、ツタヤオンラインの営業部門を吸収。
• 2003年（平成15年）
  • 3月 - 新日本石油（現・ENEOS）と、ポイント事業で業務提携。
  • 3月 - 子会社の関東ツタヤが、神奈川ツタヤを吸収合併^[68]。
  • 3月 - 東証第一部市場に銘柄指定替え。
  • 8月 - ホイッスル（後の北九州ツタヤ）を買収。
  • 10月 - ローソン、新日本石油とポイント提携を開始。
• 2004年（平成16年）
  • 3月 - M&S（現・ニューコ・ワン）と資本提携。
  • 3月 - ケータイTV番組表「テレビーバ！」サービスの子会社として、アロハワークスを設立。
  • 3月 - スーパーリーシング（後のTSUTAYA STORESホールディングス）を買収。
  • 4月1日 -
    • 2代目渋谷ツタヤがツタヤ東日本を吸収合併のうえで、TSUTAYA STORES東京に改称^[69]。
    • 兵庫ツタヤが南大阪ツタヤを吸収合併のうえで、TSUTAYA STORES大阪に改称^[70]。
    • アダムスがTカードに改称、会員証の全国共通化を開始する（一部店舗を除く）。
  • 7月 - M&Sがニューコ・ワンを吸収合併のうえで、2代目ニューコ・ワンに商号変更。
  • 7月 - アイ・エム・ジェイ（IMJ）、角川映画^{[注 7]}、ギャガ・コミュニケーションズ（現・ギャガ）と合弁で、BBBを設立。
• 2005年（平成17年）
  • 3月23日 - スターバックスコーヒージャパンとライセンス契約を締結。Book&Cafeコンセプトの店舗の展開で合意。
  • 3月31日 - TSUTAYA STORES ホールディングスが、ヴァージン・メガストアーズ・ジャパン（ヴァージン・グループの日本法人）を買収。
  • 4月 - TSUTAYA STORES大阪がTSUTAYA STORES九州、関東ツタヤ、北九州ツタヤの3社を吸収合併^[71]。
  • 4月 - Tカードがシー・シー・シー メディアを吸収合併のうえで、Tカード&マーケティングに改称^[72]。
  • 8月 - 東京放送（現・東京放送ホールディングス）と合弁で、TCエンタテインメントを設立。
  • 8月 - コンテンツ企画グループ^{[注 8]}を、従業員が設立したCCRエンタテインメント（現・CCRE）に売却。
  • 9月 - IMJ、ツタヤオンライン、Tカード&マーケティングの合弁で、CCCコミュニケーションズを設立。
  • 11月 - IMJ、デジタルスケープ、デジタルハリウッドをそれぞれ買収^[73]。

• 2006年（平成18年）
  • 3月1日 - 純粋持株会社体制に移行。FC事業を、TSUTAYA（後のCCC）に新設分割。
  • 3月 - 株式交換により、レントラックジャパンを完全子会社化。
  • 4月 - 子会社のTSUTAYA STORES大阪がTSUTAYA STORES東京を吸収合併のうえで、TSUTAYA STORESに改称^[74]。
  • 4月 - ワンダーコーポレーション（現・REXT Holdings）と合弁で、TSUTAYAワンダーグーを設立。
  • 7月 - MPD（日本出版販売系）が日本メディアリンク（日本出版販売とCCCの合弁）と、 日本ソフトサービス（CCC系）を吸収合併。MPDを、CCCと日本出版販売の共同経営体制に移行^[75]。
  • 10月 - 子会社のレントラックジャパンがオンラインDVDレンタル事業を、ツタヤ・ディスカスに新設分割。
• 2007年（平成19年）
  • 3月31日 - ローソンとのポイント提携が終了。
  • 4月1日 - 子会社のキュービカル・エンタテインメントがキネティックを吸収合併のうえで、CKエンタテインメントに改称^[76]。
  • 4月 - コミックレンタルのFC展開を開始。
  • 11月20日 - ファミリーマートとポイント提携開始。
• 2008年（平成20年）
  • 5月 - マーケティングソリューション事業の中間持株会社として、CCCライフスタイル総合研究所を設立。
  • 6月 - TSUTAYA事業の中間持株会社として、TSUTAYA HOLDINGSを設立。
  • 6月6日 - デジタルテレビ向け配信事業「TSUTAYA TV」を本格始動。
  • 8月1日 - 2代目ユー・ファクトリーが初代TSUTAYA STORESホールディングスを吸収合併のうえ、2代目TSUTAYA STORESホールディングスに改称^[77]。
  • 10月1日 -
    • ツタヤオンラインがツタヤ・ディスカスと、TSUTAYA BBの両社を吸収合併^[78]。
    • レントラックジャパンが、CKエンタテインメントを吸収合併^[79]。
• 2009年（平成21年）
  • 1月1日 - 子会社の2代目TSUTAYA STORES HDが、ヴァージン・メガストアーズ・ジャパンを吸収合併。
  • 3月 - 夢の街創造委員会（現・出前館）と資本業務提携。
  • 4月1日 - グループ再編を実施^[80]。
    • ①CCC（旧TSUTAYA）がグループ会社8社^{[注 9]}を吸収合併。②CCCが、Tポイント（旧Tカード&マーケティング）のポイント預り金の管理事業を除く全事業を吸収。③いずれも中間持株会社のCCCライフスタイル総合研究所、CCCコミュニケーションズ、TSUTAYA HOLDINGSがそれぞれの全事業をCCCに吸収分割のうえで解散。④CCC本社が、ほるぷ出版のブッキング事業（現・復刊ドットコム）を吸収。
  • 5月14日 - カカクコムと資本業務提携。カカクコムの大株主のデジタルガレージから、カカクコムの発行済み株式20.31％を取得^[81]。
  • 10月1日 - 連結子会社のCCCを吸収合併、事業会社に移行^[82]。

2010年代

• 2010年（平成22年）
  • 1月 - ビーエムドットスリー事業とリユース事業を、MPDに吸収分割。
  • 2月1日 - 株式交換で、すみやを完全子会社化^[83]。
  • 3月3日 - TSUTAYA TV事業を、TSUTAYA TV（後のT-MEDIAホールディングス）に新設分割。
  • 4月1日 - 子会社のすみや（同年5月31日付で解散^[84]）の全事業を譲受け^[85]。
  • 4月27日 - ネットオフ（現・リネットジャパングループ）と資本業務提携、同社の発行済み株式30.0％を取得^[86]。
  • 5月11日 - NTT都市開発の協力のもと、「代官山プロジェクト」の計画の概要を発表^[87]。
  • 7月 - ヤフー（現・LINEヤフー）と包括的業務提携で基本合意。
  • 8月 - 富士山マガジンサービスと資本業務提携、同社の発行済み株式26.67％を取得^[88]。
  • 9月 - 中古本事業「TSUTAYA ecobooks」のFC展開を開始^[89]。
  • 10月15日 - テイツーと資本業務提携、同社の発行済み株式14.07％を取得^[90]。
  • 11月 - グループ4社が大阪国税局の税務調査を受け、約16億円の申告漏れを指摘されたことが報道された。うち約2000万円は悪質な仮装や隠蔽を伴う所得隠しとみられ、重加算税を含む約5億円を追徴課税された^[91]。
  • 12月1日 - シャープと合弁で、エンタメ系コンテンツサービスのTSUTAYA GALAPAGOSを設立^[92]。
  • 12月 - オプトと資本業務提携、同社の発行済み株式14.4％を取得^[93]。
• 2011年（平成23年）
  • 2月3日 - MBOによる上場廃止を発表^[94]。
  • 3月23日 - MMホールディングス^{[注 10]}がCCC本社の株式95.31%（議決権ベース）を取得。
  • 6月30日 - メディアドゥ、富士山マガジンサービスと業務提携、電子書籍サービス「TSUTAYA.com eBOOKs」を開始。
  • 7月1日 - トップカルチャーと共同で、TSUTAYA STATIONERY NETWORKを設立。
  • 7月22日 - 東証第一部市場より上場廃止。
  • 9月30日 - シャープとのエンタメ系コンテンツサービスの提携を解消。GALAPAGOS STORE（旧TSUTAYA GALAPAGOS）の保有分全株式を、共同出資先のシャープに売却^[95]。
  • 10月1日 -
    • ネット・エンタテインメント事業を、TSUTAYA.com（旧TSUTAYA TV）に吸収分割。
    • 親会社のMMホールディングスを吸収合併^[96]。
  • 11月24日 - イオンモール日の出店で未成年者が自ら万引きしてきたCD商品を、処分目的で大量に持ち込んだにも関わらず、店側が通報していなかったことが発覚^[97]。
  • 12月2日 - イオンモール日の出店での盗品買い取り問題を受け、古物営業法の規定に基づき同店の12月5日から14日間の営業停止処分とする^[98] 行政処分が命じられる。
  • 12月3日 - 渋谷区猿楽町に「代官山T-SITE」がオープン。続く12月5日には、核となる「代官山 蔦屋書店」^{[注 11]} が開業。

• 2012年（平成24年）
  • 6月 - 台湾の中環集団と戦略的資本業務提携^[99]。
  • 8月 - ユーザーのWeb閲覧履歴を収集していると指摘され、批判が相次いだInternet Explorer用ツールバー「Tポイントツールバー」のダウンロード提供を中止^{[100][注 12]}。
  • 10月1日 - Tポイント事業を、Tポイント・ジャパンに新設分割^[101]。
  • 12月27日 - 台湾台北市内に台湾1号店となる「TSUTAYA亞藝影音 民権店」がオープン^[99]。
• 2013年（平成25年）
  • 4月1日 - 武雄市図書館・歴史資料館（佐賀県武雄市）の運営を、指定管理者として開始^[29]。
  • 7月1日 - TSUTAYA.comが持株会社に移行、T-MEDIAホールディングスを設立^[102]。
  • 10月2日 - ソケッツと合弁で、CSマーケティングを設立^[103]。
  • 12月5日 - 北海道函館市に「函館 蔦屋書店」がオープン。「代官山 蔦屋書店の意思を引き継ぎ、蔦屋書店を全国展開させていくための1号店」とした。

• 2014年（平成26年）
  • 2月24日 - オプトとの資本業務提携を解消^[104]。オプトの保有分全株式12.17％を、同社の自社株買いに応募する形で売却。
  • 4月1日 - カンパニー制を導入。
  • 6月30日 - 凸版印刷（現・TOPPANホールディングス）系のBookLiveと、戦略的パートナーシップ^[105]。
  • 9月24日 - ルートワン・パワーと共同で、CCCモバイルを設立。
  • 10月1日 - 阪急電鉄子会社の阪急コミュニケーションズから、出版事業を譲受け^[106]。
    • ①阪急コミュニケーションズが出版事業を、CCCメディアハウス（現・CEメディアハウス）に新設分割。②CCC本社が阪急コミュニケーションズから、CCCメディアハウスの発行済み全株式を取得。
  • 10月22日 - 子会社のT-MEDIA HDが「T-サイト」^{[注 13]} を開設、ネットニュース配信事業に参入^[107]。

    

  • 12月1日 - CCC本社の3事業をそれぞれ新設分割^[108]。
    • TSUTAYA事業（TSUTAYAカンパニー）→ 2代目TSUTAYA（後の蔦屋書店）
    • 出版・コンテンツ事業（CCCエンタテインメントカンパニー）→ カルチュア・エンタテインメント
    • データベース・マーケティング事業（CCCマーケティングカンパニー）→ CCCマーケティング（後のCCC MARKETING HOLDINGS）
  • 12月12日 - 神奈川県藤沢市に「湘南T-SITE」がオープン。敷地面積は代官山T-SITEの約2倍となる4267坪。CCC初のApple製品の販売・修理店も併設^[109]。
• 2015年（平成27年）
  • 3月1日 - フリービットと、モバイル事業で戦略的資本業務提携^[110]。
    • ①フリービットのスマホキャリア事業を、フリービットモバイルに新設分割。②フリービットモバイルは商号をトーンモバイルに変更したうえで、CCC本社を割当先とする第三者割当増資を実施。③②の結果、CCC本社はトーンモバイルの発行済み株式を51.0％取得する。
  • 4月 - 安田造船所と合弁で、イタリア高級家具ブランド「B&B ITALIA Japan」運営のprogetto81を設立。

    

  • 5月3日 - 世田谷区二子玉川に「蔦屋家電」がオープン^[111]。
  • 5月8日 - ルクア1100内に「梅田 蔦屋書店」がオープン^[112]。
  • 11月25日 - 浦和駅（アトレ浦和）に「浦和 蔦屋書店」がオープン^[113]

• 2016年（平成28年）
  • 4月1日 - 子会社の2代目TSUTAYAが、T-MEDIAホールディングスを吸収合併。
  • 5月16日 - 大阪府枚方市に生活提案型デパートメント「枚方T-SITE」がオープン^[114]。核店舗として「枚方 蔦屋書店」が開業。延べ床面積は代官山・湘南を抜き最大となる^[115]。かつてこの地には近鉄百貨店枚方店があった。
  • 7月 - Mistletoeと共同で、T-KIDSを設立。翌年3月には『T-KIDSシェアスクール』をオープン。
  • 7月22日 - 中古本を核とした複合施設「TSUTAYA BOOK GARAGE 福岡志免」をオープン^[116]。
  • 9月 - 連結子会社のフォトライフ研究所（現・CCCフォトライフラボ）がTOBにより、フォトクリエイトを買収^[117]。
  • 11月1日 - 連結子会社のCCCマーケティングがウエルシアホールディングスと合弁で、ウエルシアリテールソリューションを設立^[118]。

• 2017年（平成29年）
  • 1月24日 - 得利影視（CMCグループ）とFC契約を締結。「TSUTAYA BOOKSTORE」の台湾1号店として、台北市信義区の統一時代百貨台北店5階に「TSUTAYA BOOKSTORE信義店」を出店^[119][120]。
  • 2月24日 - スターバックスコーヒーと共同で、複合施設「草叢BOOKS　新守山店」をオープン^[121]。
  • 3月3日 - 連結子会社のCCCマーケティングがオートバックスセブンと合弁で、ABTマーケティングを設立^[122]。
  • 3月21日 - 連結子会社のカルチュア・エンタテインメントが、徳間書店の発行済み全株式を取得^[123]。
  • 4月14日 - EKI CITY広島に、エディオンとの共同店舗「エディオン蔦屋家電」がオープン。
  • 5月11日 - 中国の中信出版集団（CITICグループの出版子会社）と資本業務提携^[124]。
  • 5月15日 - キタムラと資本業務提携。
  • 9月13日 - 子会社のカルチュア・エンタテインメントが韓国民放のSBSと共同で、PLAN Kエンタテインメントを設立^[125]。
  • 12月15日 - 子会社のカルチュア・エンタテインメントが大日本印刷から、主婦の友社の保有分全株式99.9％を取得^[126]。
• 2018年（平成30年）
  • 4月2日 - 家電の企画・卸売事業を、蔦屋家電エンタープライズに新設分割。
  • 5月1日 - 純粋持株会社体制に再度移行。CCCエンタテインメント（後のCCC LIFESTYLE）、CCCデザイン、CCCクリエイティブを設立。
  • 5月30日 - 子会社の2代目TSUTAYAが消費者庁から、動画配信サービス「TSUTAYA TV」の「動画見放題」プランが実際には一部の動画しか視聴できず景品表示法違反に当たるとして再発防止を求める措置命令を受けた^[127]。
    • 翌2019年2月22日には課徴金1億1753万円の支払いを命じられた^[128]。
  • 7月3日 - 連結子会社のCKホールディングス（同年10月1日に合併）がTOBにより、キタムラ（同年8月6日付で上場廃止）の発行済み株式90.0％超を取得^[129]。
  • 8月7日 - 共創コミュニティ運営のBlaboの発行済み全株式を取得^[130]。
• 2019年（平成31年・令和元年）
  • 4月 - 子会社の2代目TSUTAYAが旭屋書店と、東京旭屋書店の発行済み全株式をそれぞれ取得^[131]。
  • 12月1日 - フリービットとの資本業務提携を解消。連結子会社のトーンモバイルの全事業を、フリービットに売却^[132]。

2020年代

• 2020年（令和2年）
  • 3月 - TSUTAYA TOKYO ROPPONGIを、「六本木 蔦屋書店」としてリニューアルオープン。
  • 10月 - 砺玖弥新書店（杭州）有限责任公司とFC契約を締結。中国杭州市に「杭州天目里 蔦屋書店」を出店^[133]。
• 2021年（令和3年）
  • 4月1日 - CCC本社が中間持株会社4社^{[注 14]}、及びその関連会社^{[注 15]}を統合のうえで再び事業会社に移行^[134]。
  • 6月28日 - キタムラHDの株式の過半を、インテグラル系のファンドに売却。
  • 8月5日 - Catalyst・Data・Partnersが学研ホールディングス、小学館、日販グループホールディングス、富士山マガジンサービスを引受人とする第三者割当増資を実施^[135]。
  • 10月8日 - 髙島屋、東神開発と共同で、TTC LIFESTYLEを設立^[136]。
• 2022年（令和4年）
  • 2月8日 - カルチュア・エンタテインメントがアミューズ、INCLUSIVE、 凸版印刷（現・TOPPANホールディングス）、日販グループHD、博報堂DYメディアパートナーズ、BookLive、芙蓉総合リース、ミクシィ、メディアボーイを引受人とする第三者割当増資を実施^[137]。
  • 3月 - カルチュア・エンタテインメント（現：カルチュア・エンタテインメントグループ）のMBOを実施し、同社を連結グループから除外および持分法適用会社化
  • 3月14日 - イオシスがMBOを実施、同社の全株式を売却^[138]。
  • 4月 - 子会社のCCC AIRを吸収合併^[139]。
  • 4月 - Mediplat（メドピア子会社）と共同で、歩数計を基盤としたヘルスケアアプリ「Tヘルスケア」を開始^[140]。
  • 6月15日 - 定額サービス「TSUTAYAプレミアム」が、NTTドコモの「dTV」と連携^[141]。
  • 9月30日 - CCCフロンティアの保有分全株式を、ティーガイアに売却^[142]。
  • 10月 - 株式保有事業の一部を、Tポイント・ジャパンに吸収分割。
  • 10月 - Tポイント・ジャパンが2代目CCCマーケティングを吸収合併のうえ、CCCMKホールディングスに改称。
  • 10月 -「TSUTAYAオンラインショッピング」の運営業務を、MPDに売却。
• 2023年（令和5年）
  • 2月 -「TSUTAYA桜新町店」をリニューアル、インドアゴルフ練習場「TSUTAYA Conditioning GOLF 桜新町店」をオープン。
  • 3月1日 - コミュニティ施設「Karuizawa Commongrounds（軽井沢コモングラウンズ）」をグランドオープン^[143]。
  • 4月1日 - 「T会員」の管理事業に関する権利義務を、CCCMKホールディングスに統合^[144]。
  • 4月10日 - 三井住友フィナンシャルグループと三井住友カードが、CCCMKホールディングスに資本参加^[145]。
  • 6月15日 - 定額サービス「TSUTAYAプレミアム」^{[注 16]} が、動画配信サービスの提携先を「U-NEXT」に変更^[146][147]。同時に「TSUTAYAプレミアムNEXT」の提供も開始^[147]。
  • 10月1日 - 関連会社のカルチュア・エクスペリエンス（旧MPD）を、日販グループホールディングスの共同経営体制に移行^[148][149]。
  • 10月2日 - 紀伊國屋書店、日本出版販売との合弁で、ブックセラーズ&カンパニーを設立^[150]。
  • 12月1日 - 食品総合卸の日本アクセスと連携し、食のライフスタイル店舗「レンチン食堂」を大阪・戎橋にオープン^[151]。
• 2024年（令和6年）
  • 4月1日 - サイバー・バズのライフスタイルメディア「MADURO ONLINE」事業を譲受け^[152]。
  • 4月22日 - TポイントとVポイント（三井住友カード）を統合、同日から新名称「Vポイント」として展開^[153]。また、これに係るサービス名称も変更^[154]。
    • スマートフォンアプリ：旧Tポイントアプリ → Vポイントアプリ
    • ウェブサイト：旧Tサイト → Vポイントサイト
    • ウェブサイト：旧Tモール → Vポイントモール
    • プラスチックカード：旧Tカード → Vカード
    • ヘルスケアアプリ：旧Tヘルスケア → Vヘルスナビ
    • 電子マネーサービス：旧Tマネー → Vマネー
  • 4月22日 - Tマネーが、CCCライフパートナーズに社名変更。
  • 8月 - CCCMKホールディングスが、Livelsを完全子会社化^[155]。
  • 12月27日 - 旭屋書店と東京旭屋書店の全株式を、紀伊國屋書店へ売却^[156]。
• 2025年（令和7年）
  • 1月31日 - デジタルハリウッドの株式を、ベネッセホールディングスへ売却^[157]。
  • 3月6日 - ゴルフ練習場「ステップゴルフ」との協業を発表。インドア練習場と書店が併設された店舗展開を目指す^[158]。
  • 5月7日 - 本社を東京都渋谷区南平台町の渋谷ガーデンタワーから、横浜市西区みなとみらいの横浜コネクトスクエアに移転^[159]。
  • 3月末予定 - 三井住友カードがCCCMKホールディングスの株式を追加取得し、CCCMKホールディングス（現：Vポイントマーケティング株式会社）を連結グループから除外および持分法適用会社化^[160]

TSUTAYAフランチャイズ事業

TSUTAYAはフランチャイジー店が全店舗の9割程度を占めている。その企業の一部を列挙する。

カルチュア・エンタテインメント グループ傘下へ移行

• デジタルハリウッド・エンタテインメント（現・DHE株式会社） - 2023年8月、カルチュア・エンタテインメント株式会社の持分法適用会社となる。
• 株式会社主婦の友社 - 出版社。
  • 主婦の友図書株式会社 - 出版物流事業。
• 株式会社ディスク・ロード - 受注生産方式によるDVD製造。2020年3月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
• 株式会社ネコ・パブリッシング - 出版社。2021年2月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
• 株式会社徳間書店 - 出版社。
  • 株式会社スタジオシーアイ - 電子書籍の制作会社（ボーイズラブレーベル・ハルト）。インプレス系のICEとの合弁会社。徳間書店へ合併。
• 株式会社アース・スター エンターテイメント - 書籍・コミックの出版。旧株式会社泰文堂。
• 株式会社BBB - 映像コンテンツの供給、映像エンコード、映像制作。過去にゲームブランド「HarvesT」を運営。
  • 株式会社トップ・パートナーズ - エンターテイメント企業の持株会社。衛星放送チャンネル（スカパー!プレミアムサービス「刺激ストロングチャンネル」）運営、ECサイト運営、YouTubeチャンネル運営、映像コンテンツ制作・供給、イベント企画・制作・運営。2023年3月、BBBに合併。
    • 株式会社ウィルウェイ - かつてブックマーケット吹田店などを運営。
    • 株式会社メディア・サプライ・パートナーズ - スカパー!プレミアムサービス「EXスポーツ&バラエティ」「たちかわ・西武園競輪チャンネル」関連事業を手掛けていた。2019年、トップ・マーシャルに合併。
      • 株式会社メディア・ノクス - 成人向け番組の委託放送事業者。2011年、ジャム・ティービー（現・メディア・サプライ・パートナーズ）に合併
    • 株式会社プレシード・パートナーズ - 奈良 蔦屋書店等の店舗運営。2025年カルチュア・エンタテインメントの連結子会社に合併。
  • 株式会社リンダパブリッシャーズ - 泰文堂刊の書籍『おっぱいバレー』『小野寺の弟・小野寺の姉』を企画・編集。2018年9月5日に破産手続開始^[194]。
  • CLASSIX株式会社 - クロニクルブックス・ジャパンとして設立。2018年、トップ・パートナーズに合併。
  • 株式会社AMP - テレビ番組運営・Youtubeチャンネル運営・イベント企画・eコマース事業。2021年2月、トップ・パートナーズに合併。
  • 株式会社ポイント・パートナーズ - Tポイントシステムを活用した販売促進支援サービス。2021年2月、トップ・パートナーズに合併。
• PLAN Kエンタテインメント株式会社 - 韓国SBSと共同出資。韓流コンテンツの日本における販売（セルDVD・レンタル用DVD・動画配信）。
• 株式会社SMIRAL - キャラクターグッズの製造販売、出版事業等。旧トップ・マーシャル。2022年4月、カルチュア・エンタテインメントに合併。
• 株式会社アイビーレコード - 音楽コンテンツ制作・販売。2022年4月、カルチュア・エンタテインメントに合併^[195]。
• C&Iエンタテインメント株式会社 - 映像の企画・制作及びクリエイターのエージェント業務。旧IMJエンタテインメント。
• 株式会社C-パブリッシングサービス - 書店促進、営業、宣伝・広報。
  • 株式会社ジャム・ティービー - 番組供給事業（スカパー!プレミアムサービス成人向け番組）。旧ジャム・ティービーから個人向け番組提供事業部門を分割^[196]。
• 株式会社復刊ドットコム - 書籍復刊ポータルサイトの運営・出版。
• CCCミュージックラボ株式会社 - 音楽に関する生活提案事業の運営と業態開発。「Rolling Stone Japan」の発行。「ツタロックフェス」の企画・主催。
• 株式会社CCCメディアハウス - 出版社。
• 株式会社PROOF - アニメ・キャラクターグッズの企画・製作・販売。