東京計器

• 1896年に日本初の計器製造会社「和田計器製作所」として圧力計の製作を開始。2016年で創業120年を迎えた。
• 船舶湾港機器事業では、オートパイロットを主力製品とし国内外で圧倒的なシェアを誇る。ジャイロコンパスの商船での世界シェア6割^[2]。世界でも有数の総合舶用機器メーカー^[3]。
• 油空圧事業では、国内プラスチック加工機械向けに高シェア。建設現場にて使用するラジオリモコン等の電子機器の開発も行う^[4]。
• 流体機器事業では、1963年に超音波流量計を世界で初めて実用化。国内上下水道、農業用水市場にてトップシェア^[5]。
• 防衛・通信機器事業では、防衛省に各種航法装置、電子戦機器を提供。放送用ヘリコプター中継システムなど民間市場にも展開^[6]。
• 検品機器、防災機器も提供。また超音波レール探傷車など、鉄道レール保線機器国内トップシェア(東京計器レールテクノ提供)^[7]。

• 1896年（明治29年）5月1日 - 和田嘉衛により、日本初の計器製造会社として現在の東京都文京区小石川に和田計器製作所を創業。圧力計の製造を開始。
• 1901年（明治34年）7月 - 航海計器(羅針儀、測深儀等)の製造を開始。
• 1902年（明治35年）4月 - 合名会社東京計器製作所を設立する。
• 1913年（大正2年）8月 - 日本で初めて電気時計を製造^[8]。
• 1917年（大正6年）5月 - 株式会社東京計器製作所に改組する。
• 1917年（大正6年）7月 - 光学部を分離独立させ、日本光学工業株式会社(現　株式会社ニコン)を設立。
• 1918年（大正7年）3月 - スペリー式ジャイロコンパスの製造を開始。
• 1918年（大正7年）8月 - 職工200人が増給を求めてストライキを行う^[9]。
• 1919年（大正8年）12月 - スペリー型探照灯の国産化に成功。海軍に納入^[8]。
• 1923年（大正12年）- 航空計器の研究を開始。
• 1924年（大正13年）2月 - 戦艦「三笠」に搭載した東京計器製作所製磁気羅針儀を、東郷平八郎が宗像大社に奉納^[8][10]。
• 1926年（大正15年）- 船舶用オートパイロット、火災探知・消火装置の製作に日本で初めて成功。
• 1930年（昭和5年）7月 - 本社を現在の東京都大田区蒲田に移転。
• 1936年（昭和11年）11月 - 当時の海軍航空本部長 山本五十六が視察に訪れる^[11]。
• 1937年（昭和12年）3月 - 航空計器部門を分離して、東京航空計器株式会社を設立。
• 1940年（昭和15年）12月 - 98式羅針儀を戦艦「大和」「武蔵」に搭載^[8]。
• 1948年（昭和23年）12月21日 - 企業再建整備法に基づき、株式会社東京計器製作所を株式会社東京計器製造所と株式会社長野計器製作所に分離し設立。
• 1949年（昭和24年）5月 - 東京証券取引所に株式を上場。
• 1952年（昭和27年）- スペリー社とレーダーの製造権契約を締結。
• 1954年（昭和29年）- 油圧機器の製造開始。
• 1963年（昭和38年）- 超音波流量計の実用化に世界で初めて成功。
• 1965年（昭和40年）- YS-11用航法計器の生産を開始。
• 1970年（昭和45年）10月 - 「株式会社東京計器」に社名変更。
• 1971年（昭和46年）- F-4EJ用のレーダー警戒装置を独自に開発。また同機搭載用の航法計算機などの生産を開始。
• 1980年（昭和55年）- F-15J搭載機器の製造を開始。
• 1986年（昭和55年）- H-Iロケットに姿勢制御用油圧ポンプを搭載。宇宙開発事業団から感謝状^[8]。
• 1990年（平成2年）9月 - 「株式会社トキメック」に社名変更。
• 1991年（平成3年）- 航空電子機器関連の研究・開発施設として、飯能事業所を開設。
• 1994年（平成6年）- H-IIロケットに油圧ポンプを搭載^[12]。
• 2008年（平成20年）10月 - 「東京計器株式会社」に社名変更。
• 2013年（平成25年）- 社内カンパニー制を導入。
• 2015年（平成27年）- 通信制御システムカンパニーを新設。6カンパニーに再編。

主要製品は東京計器会社案内^[13]より。

• 長野計器
• ミナルディ
• 牧野昇