ドイト
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 ドイト仙台若林店 （2010年10月撮影） | |
| 種類 | ホームセンター |
|---|---|
| 所持会社 | コーナン商事 |
| 使用会社 | コーナン商事 |
| 使用開始国 |
 日本 |
| 主要使用国 |
日本 |
| 使用開始 | 1972年 |
| 旧使用会社 |
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| 登録商標 |
日本 |
| ウェブサイト | 公式サイト - ウェイバックマシン（2020年4月27日アーカイブ分） |
| 別名 | コーナンドイト |
ドイト（DOIT、コーナンドイト）は、コーナン商事が運営しているホームセンター店舗チェーン。
かつてはドイト株式会社が運営していた。1972年、日本で最初の本格的ホームセンター[1]として埼玉県で創業した。「ドイト」の名称は「Do it yourself (DIY)」から。 2007年にドン・キホーテ（後のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス／PPIH）の傘下に入った。その後、2020年にホームセンター・リフォーム事業をコーナン商事へ譲渡した。（旧ドイト社は「株式会社スカイグリーン」に商号変更し[2]、企業としては存続）
株式会社スカイグリーン
東京都でタクシー業を営む日之出自動車株式会社（現：ヒノデ第一交通）が有していた、埼玉県与野市（現在のさいたま市中央区）の国道17号新大宮バイパス沿いの土地を生かし、1972年にDIY (Do It Youself) 形式のショップ（ホームセンター）を開業させたのが始まりである。
なお、この与野店が日本で最初の本格的ホームセンターの形態（駐車場併設 + 平屋店舗 + 素材の自己加工）を採った店舗とされる[1]。
1980年代以降、埼玉県内を中心にロードサイドで大型店を次々と展開。与野本店に近接して園芸専門大型店「ドイト花の木（現:ドイトhananoki）」を開業した。1990年代にはビバホームが先行して手がけていた東京都心部への出店も「タウンドイト」業態で始めた。
しかし、1990年代後半に入ると平成不況が長引いたことによる需要低迷に加え、カインズホームがドイトの本拠地である埼玉県へ出店攻勢を掛けた影響などで収益低下が続いた。
2006年12月、ディスカウントストア大手のドン・キホーテが経営支援に乗り出し、新旧分離で新法人ドイトを設立。同社が実施した10億円以上にのぼる第三者割当増資を引き受け、人材を派遣した。ドン・キホーテはドイトを2007年1月に子会社化し、旧ドイト（現：サンフラワー）は同年2月13日に解散を決議。2月20日には特別清算が開始され、負債総額は約108億円と報じられた。
閉店対象外となった郊外店舗はほとんどがドン・キホーテへ業態転換。従来のドイトでは白を基調とした店舗外観であったが、外壁や内装を黒基調に改装した上でドン・キホーテの郊外店舗として再出発した。なお、ドン・キホーテ傘下に入ってから出店した店舗では、看板の色が緑地に黄色抜き文字に変更された。
ドイト時代は取り扱いがなかった食料品や電化製品なども販売する代わりに、DIY用品が大幅に縮小されている店舗も少数ながら存在する。旧ドイト与野本店など一部店舗ではある程度のDIY売場の品揃えを維持した。
ドン・キホーテ傘下入り後の2010年8月には、初の地方店舗と仙台若林店をオープンさせた（長崎屋仙台バイパス店からの業態転換。ただし東日本大震災で被災したため閉店し、建物も解体されている）。さらにドン・キホーテからドイトに逆転換する店舗もあった。
2019年11月、PPIHはドイトのホームセンター・リフォーム部門を、2020年2月にコーナン商事へ約68億円で譲渡すると発表した[3][4]。
 本社 | |
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
日本 〒153-0042 東京都目黒区青葉台2丁目19番10号 |
| 設立 | 2007年1月31日（ドイト株式会社） |
| 業種 | 不動産業 |
| 法人番号 | 2030001012907 |
| 事業内容 | 店舗賃貸管理事業（PPIHグループ関連） |
| 代表者 | 代表取締役社長 石井祐司 |
| 資本金 | 1億円 |
| 純利益 |
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| 総資産 |
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| 決算期 | 毎年6月30日 |
| 主要株主 | パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス100% |
| 関係する人物 | 大原孝治 (元代表取締役)・渡辺英樹(前社長) |
| 特記事項：創業は1972年12月1日 | |
事業譲渡後の旧ドイト社はドン・キホーテ店舗の賃貸管理に専念し、2020年2月1日に株式会社スカイグリーンへ商号変更、本店所在地を目黒区青葉台（PPIHと同じ住所）に移転した[2]。
沿革
- 1950年9月14日 - タクシー事業者「日之出自動車株式会社」が東京都墨田区に創業。
- 1972年12月1日 - 日之出自動車がDIYショップ（ホームセンター）の1号店（DIY流通事業部門）を開店（のちの与野店）。
- 1973年3月 - 社名をヒノデ株式会社に変更。
- 1991年4月1日 - ヒノデが流通部門を分社し、ドイト株式会社を設立。
- 2000年4月 - 休眠会社となっていた「株式会社ドイト商品研究所」（1978年4月12日設立）を存続会社としドイト株式会社を吸収、商号をドイト株式会社とする。
- 2001年10月 - 株式会社京麟を合併。
- 2005年
- 2006年12月17日 - 青葉台店閉店。
- 2007年
- 2008年
- 2009年
- 2012年1月15日 - 相模原本店閉店。
- 2015年
- 2016年5月9日 - オフィス向けサービス特化の新業態「シティドイト」日ノ出町店開店[8]。
- 2019年11月29日 - ホームセンター・リフォーム部門を2020年2月にコーナン商事へ約68億円で譲渡すると発表[3][4]。
- 2020年
会員制度
独自営業時代
会員制度としては「ドイトクラブ」[11]があり、現金専用のポイントカードとクレジットカード（オリエントコーポレーションと提携）の2種を発行していた。ともに入会金300円、年会費は無料。購入金額100円ごとに1ポイントを付与、500ポイントで500円分の「お買物券」を発行していた。
PPIH子会社時代
ドン・キホーテ傘下入り後も「ドイトクラブカード」を継続した（なお、2008年に入会金が無料になっている[12]）が、2014年3月18日よりドン・キホーテの発行する「majica」のスタートに伴い、会員制度もmajicaに移行された[13][14]。特典については、他ドン・キホーテ店舗と同様のチャージ時の1パーセントポイント付与に加え、ドイトクラブ独自の特典として支払時にも1パーセントポイント付与（火曜・土曜はポイント3倍デー）が行われた。その代わり、他ドン・キホーテで行われている円満快計サービスは行われなかった[14][15]。なお、ドイト店舗以外で発行したmajicaで支払時ポイント付与サービスを受けるためには、サービスカウンターでmajicaを提示の上ドイトクラブ会員登録を行うことが必要であった。
コーナン商事へ承継後
ホームセンターコーナンドイト店としてコーナンの店舗となり、コーナン各店舗と同様のシステムに移行。ポイント制度は楽天ポイントを採用、同社のハウスプリペイド電子マネー「コーナンPay」にも対応。
