年寄名跡

元力士が引退後も協会に残り、かつ運営に携わるには、年寄名跡を取得する必要がある。名跡の名称は創設者の四股名などに由来しており、既に名跡を取得している年寄はその名で活動する。

年寄名跡は、江戸相撲の勧進元の一人であった雷権太夫らが組織した株仲間がその原型とされている。江戸幕府の認可を得て勧進相撲の公許興行が行われた1684年（貞享元年）当時、名跡の数は15名前後だったとみられているが、相撲興行が軌道に乗るにつれて、名跡の数が増えてゆくこととなった。 その後1691年（元禄4年）には20人、1780年代（天明から寛政年間）にかけて36名、1830年代から1840年代（天保から弘化年間）にかけて54名、1905年（明治38年）には88名、東京と大阪の相撲協会が合併した1927年（昭和2年）には、大阪の頭取（年寄）17名を加え、105名に増員された。

年寄名跡所有者は、戦前～昭和30年代頃までは月給制度もなく場所ごとの給金のみで待遇も悪く、副業などにより生活を営むことも多かった^[1]。現在は常に協会から比較的高額かつ安定した収入を得ることができ、刑事事件を起こして警察に逮捕されるなどのよほどの不祥事がない限り「失業」の心配もない上に、年寄は現役関取よりも立場が上である^{[注 1]}。さらに協会員には厚生年金が掛けられるため、現役時代から停年^{[注 2]}退職まで厚生年金の掛け金を支払えば、退職後に受給できる厚生年金を生活の一助とすることができる。選手生命が短い（多くは30歳代で引退）相撲界においては、年金的な要素も持っている。

年寄襲名条件は、基本的に現役時代の実績が必要な傾向にあるが、昭和の中頃までは、養子縁組や職務能力等の要素を有していれば、実績・最高位が他の力士より劣っていても年寄襲名の際に有利に立てる傾向にあった^{[注 3]}。例として、1961年（昭和36年）1月1日付で年寄65歳停年制が施行されて以降、昭和の内に停年を迎えた年寄43人の内25人が三役以上未経験者であり、その内最高位・平幕2ケタ台が6人、最高位・十両が4人であった。ところがそれ以降は現役時代の実績を重視する傾向が顕在化した。平成に入って初めて年寄として停年退職した大田山（元前頭20枚目、停年時点で年寄・錦戸）から停年制導入以降114番目に年寄として停年退職（退職後に再雇用された者を含む）となる大錦（元小結、停年時点で年寄・山科）までの平成年間の退職者71人の中で最高位が平幕以下の年寄は23人であり、停年退職を迎えた年寄の比率として三役以上の経験者が増えた^[3]。特に1998年（平成10年）に名跡取得要件の変更により、三役未経験の力士の要件到達が格段と難しくなった。

因みに戦中・戦後の時期は相撲協会の存続すらも危ぶまれていた状況で親方衆が多額の借金を背負ってまで協会を支えていたため、五ツ嶋奈良男のように最高位・大関であっても協会に残留することにメリットを感じず廃業した(引退と同時に協会を去った)力士もいた。このように最高位・大関の力士ですら年寄襲名を拒否するケースがあったため、最高位・十両の力士に年寄名跡襲名のチャンスが巡り、彼らが普通に年寄名跡を襲名することがあった。太平洋戦争中に関取在位あるいは十両昇進見込みの状態で応召されてから戦後に協会に復帰した場合、協会離脱中の期間の分を関取在位期間として加算していたが、戦後はそうでもして年寄襲名有資格者を増やさないと年寄を確保できない事情があった。

名跡は江戸時代や明治の頃は比較的自由に新規創設ができていた^[4]が、現在は勝手に創設することが出来ないため、年寄となるためにはすでにある名跡の中から1枠を確保する必要がある。名跡の譲渡の有無は当事者間の交渉に委ねられているため、名跡の所有者と襲名の希望者との間で閉鎖的な市場が形成されており、名跡の所有権や襲名権が金銭で売買される慣行が生まれた。協会が財団法人になって以降もこのような慣行が続いていたため問題視されるようになり、協会側も名跡を執行部で一括して管理するべく対策を行っているが、慣習を一掃するには至っていない。

1998年には貸株の実態の公開と今後の貸株の禁止を打ち出したが、数年で有名無実化し、なし崩し的に貸株が再解禁となり、改革の一環として創設された準年寄も廃止された。また、2014年の公益財団法人移行に合わせて、名跡は協会管理とされ、全年寄が協会に名跡証書を提出し、借株および金銭授受は禁止された。しかし、その後も借株の年寄は存在しており、例として、2018年11月23日に年寄・佐ノ山を襲名した里山^[5]は、「年寄名跡及び相撲部屋の新設・承継規程」第6条に基づく「年寄名跡一時的襲名」として^[6]、借株で年寄名跡を襲名している。

年寄名跡は一門内でやり取りするのが一般的な方法であり、一門外へ株を売却することは理事選での票数の減少を意味するため好ましくなく、一門制度を軽んじる行為として取得する側も批判される。過去には阿武松が押尾川から、光法賢一が宮城野から、両者とも門外の株を襲名したという理由で、前者は押尾川部屋から、後者は立浪一門から破門された。しかし、2020年（令和2年）1月に出羽海一門の豪栄道が時津風一門の武隈（所有者は元蔵玉錦）の年寄名跡を襲名するなど、円満に行われた事例もある。

『相撲』2013年11月号では、1961年1月1日より施行された年寄の65歳停年退職制度の影響で、後継者探しに苦労する親方衆が増えた結果として、一門外まで奔走して後継者を求めるようになり、このことから停年制により名跡が所属していた一門外へ流出する原因となったと解釈すべきであるという内容の主張をしており^[3]、近年になって一門制度の実質が弱まっている点との関連が指摘される。

しかし、2014年11月から導入された停年退職した年寄の再雇用制度により最長70歳まで協会に残れることになったことで年寄名跡が不足する傾向になり、借株の年寄が新規の借り換えができずに退職、襲名条件を満たしている力士が年寄名跡を取得できずに引退、名跡を貸している力士や年寄名跡の空きが出るのを待つ力士がすぐに引退しにくい状況となっている。この問題について、再雇用の年寄は相撲部屋の経営権および相撲協会の役員になる権限を失うことから、そもそも再雇用の年寄が年寄名跡を所持し続ける必要はないはずであり、再雇用の年寄は全て年寄名跡を返納するよう規定を改正すべきである（そして年寄名跡を返納した後は本人の現役時代の四股名を名乗ればよい）との意見もあるが、問題となっている規定は現在も改正されていない。

年寄名跡を一人で複数所有することは禁止されている。そのため、借株の貸主は必然的に、現役力士と退職した元年寄（物故者の場合、遺族）になる。ただし千代鳳のように、協会が直接管理して貸す例も出ている。

• 1888年：東京大角力協会発足時制定の88家が認定。
• 1896年：規約改正で襲名資格が幕下以上と制限。
• 1906年：春場所より番付に全年寄が掲載される。
• 1927年：大坂相撲との合併に伴い、105名となる^{[注 4]}。
• 1931年6月6日：旧大阪方5名跡を追認、年寄名簿に登録することを承認。
• 1941年1月：横綱一代年寄制度創設。
• 1941年5月：現役横綱も年寄と同等の待遇となり弟子の養成も可能に。
• 1942年2月：旧大坂方の名跡藤嶋、猪名川、北陣、不知火、西岩をそれぞれ藤嶋を大島、猪名川を安治川と改称し復活。
• 1942年5月：横綱一代年寄制度廃止。
• 1957年3月17日：横綱一代年寄制度復活。
• 1958年9月：年寄の停年制実施を決定。木村庄之助、式守伊之助を年寄名跡より除くことも決定。行司の年寄襲名も不可に。現役との二枚鑑札も禁止。
• 1959年8月29日：横綱特権制度廃止。横綱は引退後5年は年寄名跡がなくても年寄優遇に。
• 1959年1月：浅香山（友響）の廃業で最高位幕下の年寄が在籍ゼロに。
• 1959年9月：年寄停年制を1961年1月1日施行、満65歳と決定^{[注 5]}。
• 1959年11月：宮錦が引退、芝田山を襲名。昭和生まれの年寄第1号となる。
• 1961年1月1日：年寄停年制実施。65～78歳まで9人の年寄が退職。
• 1976年3月：友綱（巴潟）の退職で明治生まれの年寄が在籍ゼロに。
• 1991年2月：陸奥（星甲）の退職で大正生まれの年寄が在籍ゼロに。
• 1998年5月1日：名跡取得要件変更、幕内20場所、幕内と十両合わせて30場所。横綱は引退後5年間・大関は3年間は年寄名跡がなくても年寄優遇。準年寄制度創設。年寄名跡の貸借禁止。
• 2002年9月：襲名資格改正、幕内20場所、幕内と十両合わせて30場所。相撲部屋を継承する場合は幕内12場所、幕内と十両合わせて20場所。理事会の承認があれば可能。年寄名跡の貸借解禁により、準年寄在籍期間の短縮。
• 2006年12月21日：準年寄制度廃止。
• 2013年11月：襲名資格改正、幕内20場所、幕内と十両合わせて30場所。ただし、関取在位通算28場所以上の場合は推薦者（名跡の前保有者）・師匠・保証人の願書があれば、理事会が是非を決定。相撲部屋を継承する場合は幕内12場所、幕内と十両合わせて20場所。満たない場合は理事会の承認があれば可能。
• 2014年11月：停年退職後も最長5年まで参与として年寄名のまま再雇用可能に。
• 2021年5月：琴勇輝が引退、君ヶ濱を襲名。平成生まれの年寄第1号となる。
• 2023年6月：石浦が引退、間垣を継承・襲名。平成生まれで初めて年寄株を正式取得した上で襲名した。

日本国籍を有すること^{[注 6]}と、現役時の成績が要件として求められる。現行の規定では、部屋の継承などについて複数の基準が設けられている。

2014年11月、これまで年寄は65歳で停年退職となっていたが、希望する年寄に限り参与として再雇用をする新規定ができた。これにより年寄は最大70歳まで相撲協会に残れるようになった。

再雇用により参与となった年寄は、年寄名跡を名乗ったまま正規雇用年寄の給与と比べて70％の給与を得ることができるが、相撲部屋の師匠や相撲協会の役員となることはできない。

雇用形態上は正規協会員ではなく若者頭・世話人同様に嘱託職員という扱い。

再雇用を希望して参与となった年寄

再雇用を希望せず停年退職した年寄

年寄名跡の所有者が退職、停年、死去などの理由で相撲協会の籍を外れた場合、その後本人や夫人等の近親者が名跡を所有することが可能である。ただし、年寄名跡の取得者が不祥事などを起こして日本相撲協会から解雇などにより事実上破門された場合、所有者本人から年寄名跡を没収され次第、別の協会員の手に渡る運びになる。一例として大相撲八百長問題の責任を問われ引退勧告を受けた霜鳳の場合、所持していた年寄株（錦島）の保有が不可能になった^{[注 17]}と報道されたが^[24]、自身の逮捕により日本相撲協会から解雇された16代熊ヶ谷の金親の場合は、株が没収されたという報道・情報はなく、2018年4月に玉飛鳥が取得するまで株の所有者は金親のまま^{[注 18]}とされていた。

一代年寄を除く年寄名跡の定数は105家である。

例外として、正規の年寄名跡を襲名せずに年寄として活動できることがある。この時には、現役時の四股名を年寄名として使用する。一般には、後述の一代年寄のことを指す。

大正末年まで存在した大坂相撲では、東京相撲の年寄にあたる地位を頭取（とうどり）と呼んだ。頭取は力士経験者が襲名するのが原則であったが、時には侠客が襲名することもあった。1927年（昭和2年）の東西合同時における大坂相撲の年寄名跡は、全部で22家であった。現役名を名乗る一代頭取も多く継承される名跡は少なかった。

東西合併時の年寄名跡一覧

• 荒岩（一代年寄、1929年限りで廃家）
• 朝日山
• 猪名川（東西合併時に廃家、1942年に安治川と改名して復活）
• 岩友
• 枝川
• 藤島（東西合併時に廃家、1942年に大島と改名して復活）
• 大鳴戸
• 押尾川
• 小野川
• 鏡山（1929年限りで廃家）
• 北陣（東西合併時に廃家、1942年に復活）
• 不知火（東西合同時に廃家、1942年に復活）
• 陣幕
• 千田川
• 高崎
• 高田川
• 竹縄
• 時津風
• 中村
• 西岩（東西合併時に廃家、1942年に復活）
• 湊
• 三保ヶ関

• 明治初期までは1つの年寄名跡を複数人が同時に襲名する、いわゆる「併存」が認められた。これは年寄制度の確立前ならではの現象である。
• 明治中期までは幕下以下の力士が年寄を襲名する場合、若者頭を経て襲名することが多かった。二枚鑑札で現役で襲名してもトラブルなどで返上するケースもたびたびあった。
• 大坂相撲の頭取は明治初期まで力士引退後に世話人を経て襲名することが一般的であった。