教士

1902年（明治35年）に大日本武徳会が定めた称号である。大日本武徳会は武道の総本山として剣道、弓道、柔道、居合術、杖術、薙刀術、槍術、銃剣術など各種の武道家に教士号を授与した。

1946年（昭和21年）、大日本武徳会は連合国軍最高司令官総司令部（GHQ）指令により解散したが、その後発足した全日本剣道連盟や全日本弓道連盟などが大日本武徳会の事業を継承し、称号を授与している。

ただし、武道の称号には学位のような法的根拠や規制がなく^{[注釈 3]}、あくまで民間資格であるため、大日本武徳会の事業を継承する財団法人のほかにも小規模な任意団体なども授与しており、個人の自称に近いものまである。

一般財団法人全日本剣道連盟は、次の資格を具備する者に審査を経て剣道および居合道、杖道の教士号を授与している。

1. 教士は、剣理に熟達し、識見優秀なる者。
2. 錬士七段受有者で、七段受有後2年を経過し、加盟団体の選考を経て加盟団体会長より推薦された者。

これに加え、

1. 剣道実技の修錬を続けている者。
2. 錬士以下を指導する立場にある者として、社会的識見に富み、健全な社会生活を営む者。
3. 全剣連または加盟団体が行う講習を受け、教士として必要とされる、日本剣道形・審判法・指導法等の知識、実技について能力の認定を受け、かつ、剣道の指導および審判の経験を有する者。

が要件である。

1. 日本剣道形、審判法
2. 指導法、剣道に関する一般教養
3. 小論文

の3科目群の筆記試験を行い、審査員6名中4名以上の合意により合格となる。合格者名は全剣連の広報紙『月刊剣窓』および剣道専門雑誌の『剣道日本』、『剣道時代』にて公表される。

なお、2000年（平成12年）4月1日に現行の制度に改正されるまでは、五段から教士の受審資格があったため、「教士六段」などが存在したが、現行の制度では取得できない。

公益財団法人全日本弓道連盟は、次の資格を具備する者に審査を経て弓道教士号を授与している。

1. 人格、技能、識見、共に備わり、弓道指導に必要な学識、教養及び実力を有し、 且つ功績顕著なること。
2. 錬士の称号を受有すること。

公益財団法人全日本空手道連盟は、次の資格を具備する者に審査を経て空手道教士号を授与している。

1. 六段以上取得後2年以上。
2. 錬士取得後1年以上。全国審判員。日本スポーツ協会公認空手道コーチ以上。全空連3級資格審査員以上。
3. 50歳以上。
4. 指導者として、斯道に功績顕著であり、技能見識が備わっていること。

公益財団法人全日本なぎなた連盟は、なぎなた教士号を授与している。

公益社団法人全日本銃剣道連盟は、銃剣道および短剣道の教士号を授与している。

一般社団法人全日本槍道連盟は、槍道および斧道の教士号を授与している。

公益財団法人日本水泳連盟は、日本泳法の資格として、「人格、技量、識見ともに備わり、日本泳法の普及・発展と保存に貢献した者」に教士を授与している。受験資格を有する者は、練士を授与されてから5年以上経過した30歳以上の者である^[3]。