母親
女性である親
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お母さんと一般には言い、親しみをこめて「かあさん」・「かあちゃん」・「お袋」（おふくろ）「おかん」などと呼ばれる場合もある。
お母さんという呼称を使う場面は、
にも用いられる。2, 3の場合は、話者が子の立場に自らを擬して言うという特徴がある。4の場合はおば（いとこのお母さん）やいとこおば（はとこのお母さん）など傍系尊属にあたる女性を指す場合もある。
幼児語で母親のことを「ママ（またはマザー、マミー）」ということがあり、「ママ」の語は別項目で述べるように母親のイメージから発展して意味が多様化していくことになる。
血縁関係上の母親は「実母」・「生母」、養子縁組による母親は「養母」、母親が死別または離婚し父親が再婚したが、母親と養子縁組をしていない場合は「継母」（ままはは）と称される。
比喩としての「母」
母性行動に関連するホルモン
- プロラクチン
- プロラクチンは主に脳下垂体で産生、分泌されるペプチドホルモンであり、乳腺発育の促進、母性行動誘導がさまざまな動物種で確認されている。哺乳類にはプロラクチン受容体が存在し、乳腺等におけるプロラクチンの情報伝達を介している。ラット脳においては妊娠後期からプロラクチン受容体の発現量が増加し、以後、授乳期間中は高レベルに維持される。授乳中に乳仔を離してしまうと発現レベルは速やかに低下し、乳仔を戻すと再び発現量が増加する。このように脳におけるプロラクチン受容体の発現は母性行動と密接に関連している[4]。
- プロラクチンは女性特有のホルモンではなく男性にも分泌され、作用には男女差がある。成人男性の基準値は3.6 ～ 16.3ng/ml・成人女性の基準値は4.1 ～ 28.9ng/mlである。男性で基準値を超えると性欲の減退、インポテンスなどの性機能障害、無または乏精子症等が検査対象となる。一方、女性は、妊娠・産褥期以外の時期に何らかの原因により高プロラクチン血症が発生すると、乳汁漏出とともに排卵が障害され、無月経や不妊が招来される[5]。
- オキシトシン
- 乳児が乳首を吸う刺激によって母親から分泌されるオキシトシンというホルモンは、母親自身に幸福感や恍惚感を与えるため、愛情ホルモンとも呼ばれている[6]。
母性看護学上の母親
看護学には「母性看護学」という分野がある。母性看護学上の母性とは、「次世代を産み育てる」という女性に備わった生理的・身体的機能の特徴のことを指し、生物学的特性だけでなく、女性が成長していく過程で形成されていく精神的、あるいは社会的特性もその概念に含んでいる。こうした母性に係る女性の健康事象の全体を対象とするのが母性看護学で、女性の各年代における母性の特性をとらえ、母性としての機能が健全に発揮できるよう、女性の一生を通じてはたらきかける看護を、実践し、研究している。
心理学上の母親
「働く女性」にとっての母親
「女性 ＝ 母性」ととらえ、経営者としての女性から「母性」を「万人に降り注ぐ愛の力」だと積極的に認識することで仕事に活かそうという経営思想がある。男女の性差を、むしろ自然から与えられた素晴らしいものと考えることで、かえって社会で女性（＝母性）の力を発揮できる、ということである。また家庭においては女性が自ら「子育ては100パーセント母親の責任」と考えることで、かえって父親のサポートの一つ一つを心から感謝することが出来、その結果として、結局「半分・半分の育児」を口で主張するよりも多くの父親のサポートを得られ、子供からの尊敬も受けられる、ということである。母性の重視は「働く女性」を否定するものでないのと同時に、また「働く女性」を家庭の家事や育児に専念する専業主婦よりも価値を高いと考えるものでもないのである[7]。
母性の個人差
近年[いつ?]、少子化の影響もあり「女性は自らの生物学的『性』をもっと大切にせよ」というメッセージを積極的に発する著作も見られる[要出典][8]。一方、医学・動物学の観点からも、母性には他の本能と同様に個人差があり[9]、普遍的な母性の強調は、「『身体が発する声』に耳を傾けようと試みても、そんな声などいっこうに聞こえてこないという授乳経験の無いタイプの女性」や「妊娠・出産がさまざまな要因でかなわない女性」たちへの配慮に欠けるとする意見もある[10]。
母性は、狭義には女性が持つ妊娠出産と授乳に関する能力を指すが、広義には妊娠出産と授乳に由来する子育て能力を指し、曖昧な概念である [11]。また、母性（または父性）に変わり統一的な「親性」という単語を提唱する意見がある [12][13][14][15]。
社会学上の議論
児童中心主義を唱えたスウェーデンの教育学者エレン・ケイに影響を受けた戦前世代のフェミニストの代表格である平塚らいてう、山田わからは母性を重視し、国家による保護を主張。これに対し与謝野晶子は反発、母性保護論争が起こる。
1979年に採択され日本も1985年に批准した女子に対するあらゆる形態の差別の撤廃に関する条約は、「母性の保護」は差別とみなされず[16]、かつ妊娠又は母性休暇を理由とする解雇を制裁を科して禁止することを明記している[17]。
母性には、字義どおりの意味のほかに、社会の中での女性の位置づけ（ジェンダー）や役割（ジェンダーロール）と密接に関連して、多岐にわたる文化的側面が付随する。例えば、三歳児神話などが根強く信じられており、働く女性に影響を与えている。子連れ出勤の是非が争われたアグネス論争がある。
なお、アメリカやヨーロッパにおける母性観と、日本・その他の国における母性観の文化的・歴史的な差異もあるので、一概に「母性」をひとくくりにして議論するのは極端な結果を招く恐れがあり、医学的・客観的な事実に基づいた議論を進めるために、医学と連携した研究の必要性が高まっているとしている[18]。
