2018/2022 FIFAワールドカップ開催地決定投票
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2018/2022 FIFAワールドカップ開催地決定投票（2018/2022 FIFAワールドカップかいさいちけっていとうひょう）は、国際サッカー連盟(FIFA)のFIFA理事会(現FIFA評議会)での2018年と2022年のFIFAワールドカップの開催地の選出の経緯を示したもの。
この開催地の選出は2009年3月に始まり、13か国・11の地域が立候補し、2010年12月2日に2018年大会はロシア、2022年大会はカタールで開催されることに決定した。
大陸持ち回り制の撤廃、2大会同時開催地決定
当時FIFA会長のブラッターは1998年のFIFA会長選挙で当時UEFA会長だったヨハンソンに競り勝って当選を果たした。勝敗を決めたのは、アフリカにおけるワールドカップ開催の見返りのアフリカ票だった。2006年のワールドカップの欧州開催が決まった後、ブラッターはアフリカでワールドカップを開催するために、「ワールドカップ持ち回りシステム（ローテーションシステム）」(以下大陸持ち回り制)を提案、FIFA理事会(現FIFA評議会)にかけてFIFAの正式な方針とした[1]。
そのため、2010年大会は2つのワールドカップ未開催大陸連盟の内の1つであるアフリカで、そして2014年大会は1978年アルゼンチン大会以来開催のない南米で行うことが決まった。しかし、2014年大会において、開催国に正式立候補する国がブラジルしか現れず[注 1]、実質的に無風のまま開催国が決まってしまったため、2007年10月29日のFIFA理事会(現FIFA評議会)において、表向きには、より多くの国を立候補による招致競争を通じて質の高い大会を実現させるという理由で大陸持ち回り制度を廃し、直近2大会を開催した大陸以外の全地域からの立候補を認めることが決定された。
なお、ブラッターは「持ち回りシステムの採用は、これまで開催がなかったアフリカ、そして1978年大会以来30年以上も開催していない南米にもっていくための方便だった」と説明[1]しており、大陸持ち回り制破棄は当初からの既定路線だった可能性も高い。
その後、ブラッターは2010年1月25日に、2018年大会について「候補地をヨーロッパに限定すれば、FIFA理事会(現FIFA評議会)の業務を簡単にするかもしれない」という趣旨の発言を行ったが[2]、1月29日の記者会見で、「欧州でワールドカップを開催すべきだとする動きがある」とした上で「わたしは可能性を言っただけ。FIFA理事会(現FIFA評議会)が立候補の応募資格を変更すると決めたわけではない」と1月25日の自身の発言を事実上撤回した[3]。
また、従来は1大会ずつ選んでいた開催国を、2018年大会と2022年大会の2大会の開催国を同時に選考・決定する方式に変更し、より多くの国に立候補させることを狙った。
ローテーションの方針
2006年のFIFAワールドカップの開催地を選んだのに続いて、FIFAは、次以降の開催地を決定するために方針を決めていた。 それらのメンバーの中から具体的に入札を行う順番において対応している、6つの連合はローテーション制になっているが、このシステムは2010年のFIFAワールドカップと2014年のFIFAワールドカップの開催地選定のためにだけに採用された。 2007年9月に、ローテーションシステムは再検討され、新しいローテーションシステムは提案された。 しかし、最後の2つ前に行われたワールドカップの開催地となった所属連合だけは立候補できなくなった[4]。この提案はFIFAの実行委員会で、2007年10月29日に採用された。 この方針の下では、アフリカと南アメリカが立候補できないため、2018年の開催地はCONCACAF、AFC、UEFAまたはOFCから立候補されることになった[5]。それとともに、CONMEBOLのメンバーも2022年の開催地に立候補をせず、2018年の開催地の立候補は2022年の選択手続には関係ない。
2018年開催地の選考について、2010年10月15日に最後の非ヨーロッパの立候補国であるアメリカが2018年の大会の立候補を見送ることにした。これにより、2018年大会がヨーロッパで開催されることが確定し、2014年に開催をしたブラジルと共にヨーロッパが2022年大会の立候補権を失った。
