タムロン
日本のカメラ・レンズメーカー
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株式会社タムロン（英: Tamron Co.,Ltd.[2]）は、日本のレンズメーカー。埼玉県さいたま市見沼区に本社を置く。写真関連のレンズ製造だけではなく、監視＆FA関連のレンズやカメラモジュールの製造も手掛ける。
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 本社社屋（2012年6月） | |
| 種類 | 株式会社 |
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| 機関設計 | 監査等委員会設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒337-8556 埼玉県さいたま市見沼区蓮沼1385番地 |
| 設立 | 1952年10月27日 |
| 業種 | 精密機器 |
| 法人番号 | 5030001011204 |
| 事業内容 | 一眼レフカメラ用交換レンズ、ミラーレスカメラ用交換レンズ、ビデオカメラ用レンズ、デジタルカメラ用レンズ、遠赤外線カメラ用レンズ、各種光学用デバイス部品、監視カメラ用レンズ、FA/マシンビジョン用レンズ、車載用レンズ、カメラモジュール、原器、精密金型、精密プラスチック成形品、他の製造・販売 |
| 代表者 | 桜庭省吾（代表取締役社長） |
| 資本金 | 69億23百万円 |
| 売上高 | 連結890億 (2024/12月期) |
| 営業利益 | 連結196億 (2024/12月期) |
| 純資産 | 連結707億3,200万円 (2023/12月期) |
| 総資産 | 連結870億6,200万円 (2023/12月期) |
| 従業員数 | 連結:4,604名 単体:947人 (2023年12月現在) |
| 決算期 | 12月31日 |
| 主要株主 |
ニューウェル 489万株（18.87%） ソニー 312万株（12.06%） |
| 主要子会社 |
TAMRON USA, INC.（アメリカ） TAMRON Europe GmbH.（ドイツ） TAMRON France EURL.（フランス） タムロン工業香港有限公司（香港） タムロン光学上海有限公司（中国/上海） Tamron (Russia) LLC.（ロシア） TAMRON INDIA PRIVATE LIMITED（インド） |
| 関係する人物 |
新井健之（創業者） 田村右兵衛（光学技術者） |
| 外部リンク | https://www.tamron.com/jp/ |
| 特記事項：各種経営指標は2017年6月期 | |
概要
沿革
※タムロンの歴史 (沿革)|企業情報|株式会社タムロン - TAMRON (外部サイト)
- 1948年（昭和23年）10月 - 浦和市大谷場北原にて泰成光学工業株式会社を設立。 写真レンズ，広視界双眼鏡、光学機械設計製作、交換レンズ、テレビジョンレンズ、射撃照準眼鏡。[3]
- 1950年（昭和25年）11月 - 泰成光学機器製作所として創業。
- 1952年（昭和27年）10月 - 泰成光学工業株式会社として設立。
- 1957年（昭和32年）- 世界初の一眼レフカメラ用マウント交換方式”T”マウントを開発。
- 1958年（昭和33年）8月 - 「タムロン」を自社のブランド名として採用。初の自社ブランドの写真用交換レンズ「135mm F/4.5（Model #280）」を発売。
- 1959年（昭和34年）9月 - 本社工場を大宮市蓮沼（現・さいたま市見沼区蓮沼）に建設。
- 1970年（昭和45年）4月 - 社名をブランド名と同じ「タムロン」に変更。
- 1976年（昭和51年）9月 - 東京都北区滝野川に本社を移転。
- 1979年（昭和54年）4月 - ニューヨーク市に現地法人タムロンインダストリーズInc.（後のTAMRON USA,Inc.）を設立。
- 1982年（昭和57年）
- 9月 - 西ドイツにタムロンフェアトリーブスG.m.b.H.（後のTAMRON Europe GmbH.）を設立。
- 11月 - タムロンホンコンLdd.を設立。
- 1984年（昭和59年）
- 1985年（昭和60年）12月 - 株式会社ファイン技研を設立。
- 1995年（平成7年）
- 1997年（平成9年）
- 1998年（平成10年）7月 - ブロニカを吸収合併。
- 2000年（平成12年）6月 - フランスにTAMRON FRANCE EURL.を設立。
- 2005年（平成17年）
- 4月 - 埼玉県さいたま市見沼区蓮沼に本社を移転。
- 10月 - 上海に騰龍光学（上海）有限公司を設立。
- 2006年（平成18年）11月13日 - 東京証券取引所第一部上場。
- 2012年（平成24年）
- 2013年（平成25年）3月 - インドにTAMRON INDIA PRIVATE LIMITEDを設立。
- 2015年（平成27年）6月 - 株式会社宏友興産を吸収合併。
- 2017年（平成29年）5月 - 東明技研株式会社の株式を取得し、子会社とする。
- 2020年（令和2年）
- 7月 - 同年3月に株式を取得し、子会社化した株式会社ニューウェルを清算。
- 11月 - 希望退職者200人の募集と役員報酬の減額を発表。
- 2021年（令和3年）6月 - 「ISO13485:2016」の認証取得。
- 2022年（令和4年）4月 - 東京証券取引所プライム市場へ移行
- 2023年（令和5年）11月 - 前・元社長2代にわたる1億6000万円の経費の私的使用と処分を公表。
社名
歴代社長
- 渡辺冨士雄 - 創業メンバー。大株主。相談役
- 新井健之 - 1918年生。中央大学専門部法科卒。陸軍高射第1師団参謀部を経て、1949年泰成光学機器製作所長、1952年専務、1959年社長、1986年会長[5]。
- 菱川進 - 1937年生。1961年早稲田大学法学部卒[6]。
- 野口一康（1998-2001）- 1936年生。埼玉県立熊谷商業高等学校卒。1957年入社 [7]
- 小野守男（2002-2016）- 1948年生。高校卒業後、自動車部品メーカーを経て1974年入社、1978年取締役。2023年に在職中の経費不正使用が発覚[8][9]。
- 鰺坂司郎（2016-2023）- 1954年生。立命館大学経済学部卒業後、1978年入社、専務を経て2015年副社長、翌年社長に就任したが、不正行為により解任。
- 桜庭省吾（2023-） - 1958年生。弘前大学理学部物理学科卒業後、1981年入社、2016年副社長を経て、2023年に前社長解任により社長就任[10][11]。
写真撮影用レンズ
→詳細は「タムロンレンズの一覧」を参照
工業用のプリズム原器やレンズ原器製作で培った高い技術力を持つ[12]。「BBAR（Broad Band Anti-Reflection）コーティング」や「eBANDコーティング」といったコーティングを採用し、逆光耐性などを大幅に高めている[13]。手振れ補正機構としては、VC（Vibration Compensation ）機構という自社独自方式を搭載している。タムロンの全てのレンズには、モデル番号（「272E」「A036」など）がつけられている[14]。
変遷
マニュアルフォーカス時代
初期から1990年代にかけては、Tマウント、アダプトマチック、アダプトール、アダプトール2といった、独自の交換マウント方式を採用[15]。別売のマウントアダプターを交換するだけで、1本のレンズを複数メーカーのカメラで使い回せるという画期的なシステムであった。フィルムカメラの需要激減に伴い、2006年に生産を終了している[16]。
AF一眼レフ時代
AF化に伴い、カメラとレンズ間の電子通信が複雑化したため、各社別の固定マウントへと移行した。デジタル一眼レフの普及期には、APS-C専用設計の「Di II」シリーズや、フルサイズ対応の「Di」シリーズを展開した。
ミラーレス時代
2012年以降は、ミラーレスカメラ用レンズの拡充に注力。2012年のソニーEマウント用18-200mm F/3.5-6.3 Di Ⅲ VC（B011）、2014年のマイクロフォーサーズ用14-150mm F/3.5-5.8 Di III（C001）などを経て、2018年に発売されたフルサイズEマウント用28-75mm F/2.8 Di III RXD（A036）が大ヒット[17][18]。大口径なのにコンパクトというコンセプトが評価され、2019年のカメラ記者クラブ賞など数々の賞を受賞[19][18]。
主力レンズ
タムロンの「マクロ」「高倍率ズーム」「大口径ズーム」のレンズは市場で高い評価を得ている。
マクロレンズ
タムロンの90mmマクロは伝統的に「タムキュー」の愛称を持つ[20]。
- 1979年 - ポートレート撮影にも適した柔らかなボケ味を持つ90mm F2.5（52B）を発表。「ポートレート・マクロ」と呼ばれ大ヒット[21]。
- 1996年 - 等倍撮影に対応したSP AF90mm F/2.8（172E/72B）へフルモデルチェンジ。
- 2004年 - デジタル対応コーティングを施したSP AF90mm F/2.8 Di MACRO 1:1（272E）が発売され、長年にわたるロングセラーに[22]。
- 2013年 - 光学系を一新し、超音波モーターと手ブレ補正を搭載したSP 90mm F/2.8 Di MACRO 1：1 VC USD (F004) が発売。
- 2024年 - フルサイズミラーレスに対応した90mm F/2.8 Di III MACRO VXD (F072) を発売[20]。
高倍率ズームレンズ
タムロンは高倍率ズームというジャンルを確立したパイオニアである。
- 1992年 - 開発陣への「タバコの箱を一回転したサイズのレンズを作れ」という命題のもと、AF28-200mm F/3.8-5.6（71D）が誕生。当時最大クラスの7.1倍ズームでありながら常識を覆すコンパクトさで世界的な大ヒットを記録[23]。その後、フォーカス方式を見直し最短撮影距離を大幅に縮めた171Dや371D、さらに望遠を300mmまで伸ばした185Dへと進化を遂げた。
- 2002年 -XR高屈折率ガラスの活用により、さらなる小型・軽量化を実現した28-200mm（A03）や28-300mm（A06）が登場。
- 2005年 - デジタル一眼レフの普及に伴い、APS-C専用の「Di IIシリーズ（18-200mm/A14）が発表。
- 2007年 - 手ブレ補正機構「VC」を初めて搭載した28-300mm（A20）が登場
- 2017年 - 世界初となる光学22.2倍の18-400mm F/3.5-6.3 Di II VC HLD (B028)が発売。
- 2020年 - フルサイズミラーレス用として28-200mm F2.8-5.6（A071）が発売。高倍率ズームとしては初のF2.8スタートを実現した。
大口径ズームレンズ
- 2003年 - SP AF28-75mm F/2.8（A09）を発売。重量わずか510g、実売5万円程度というスリムさと安価さ、さらに最短撮影距離0.33mの近接性能が支持された。
- 2012年 - 一眼レフ用として、手ブレ補正「VC」を搭載したSP 24-70mm F/2.8 Di VC USD (Model A007)が発売。その後、SP 70-200mm F/2.8 Di VC USD (Model A009)、SP 15-30mm F/2.8 Di VC USD (Model A012)が発売され大三元ズームレンズのラインナップを揃えた。
- 2018年 - フルサイズミラーレス用として、28-75mm F/2.8 (Model A036)が発売[17]。その後、17-28mm F/2.8 Di III RXD (Model A046)、70-180mm F/2.8 Di III VXD (Model A056)が発売。いずれも小型軽量な大口径ズームレンズとして発売された。
その他の事業・製品群
- 監視カメラ用レンズ - 防犯・セキュリティ用途。設置環境に応じたバリフォーカルレンズなどを提供。
- FA／マシンビジョンレンズ - 工場ラインでの製品検査や、産業用ロボット用の工業用レンズ。
- カメラモジュール - 小型軽量の「ズームカメラモジュール」や、温度を検知する「遠赤外線カメラモジュール」などを提供。
- 車載用レンズ - 自動運転や安全運転支援システム（ADAS）に使われる車用レンズ
- 医療用レンズ - 内視鏡などの医療現場の機器に組み込まれる極小・精密なレンズ。
- 精密光学デバイス - 他社製品の部品として使われる「球面レンズ」や、特殊なコーティングを施した「薄膜製品」などの部品です。
- OEM - カメラつき携帯電話やデジタルカメラに内蔵するレンズユニットなどを生産。またコニカミノルタの17-35mmF2.8-4と28-75mmF2.8、ペンタックスの28-200mmF3.8-5.6等一部のオートフォーカス一眼レフカメラ用レンズがメーカー純正品として供給されていた。2023年現在はNIKONのフルサイズミラーレス用、2022年1月発売のNIKKOR Z 28-75mm f/2.8、2023年7月発売のNIKKOR Z 70-180mm f/2.8をいずれも既存のTAMRON製レンズの細部仕様変更でOEM生産する。
- カメラ - 1995年にブロニカカメラの株式を取得、1998年に吸収合併し中判カメラシステムを展開していたが2005年に製造終了した。→詳細は「ゼンザブロニカ」を参照
- 画像再生機 - 1985年に発売した、写真のネガやポジのフィルムをテレビ画面に映し出して鑑賞やビデオ撮影ができる画期的なフィルムビデオプロセッサー。すでに生産・販売を終了。
→詳細は「フォトビックス」を参照
