ギャップ・イヤー

本来は大学入学資格（フランスを含む多くのヨーロッパ圏ではバカロレア、ドイツとフィンランドではアビトゥーア）を得た若者が入学を延期して親元を離れ、長期旅行、ボランティア、国内外留学、インターンシップ、アルバイトなどを体験することを言った^[2]。イギリスで1960年代からみられるようになった慣行で、特に1990年代以降に安価に渡航できるようになったことで一般的になった^[2]。本来は大学入学前のものを言ったが、休学時のほか卒業後のスキルアップや能力開発も含む概念として用いられるようにもなっている^[2]。

ギャップ・イヤーの類義語にギャップ・タームがあるが、これは、2012年頃に、3月の高校の卒業時期を維持したまま、東京大学が大学入学時期を5ヶ月後の9月にすることを検討した際に、学校生活では得られない経験を奨励する時期として、関係者が作った和製英語である。

日本における最初の事例とされるのは、2002年（平成14）から2003年（平成15）に倉敷芸術科学大学において実施された、単位認定を前提に、AO入試合格者が入学後1年生後期の半年間大学を離れるプログラム（GAP制度）であり、2002年には13名が志願し、6名の学生が海外留学した。この他、2004年（平成16）から実施されている名古屋商科大学の「海外ギャップイヤー留学」の事例、2008年（平成20）から実施されている国際教養大学の「ギャップイヤー入試」の事例などがあり、2011年（平成23）以降の東京大学における秋入学検討時の成果の一つであり、2013年（平成25）から実施されている「FLY Program（初年次長期自主プログラム）」や、2013年に実施され、海外留学でなく地域での課題解決に重点を置き、複数の大学の学生が参加した「京都ギャップイヤー」事業などもギャップ・イヤーの取組みと言える^[3]。

国レベルでの議論については、文部省から諮問を受けた中央教育審議会は、2002年（平成14）2月に「新しい時代における教養教育の在り方について（答申）」^[4]の中で、教養教育を重要性を説きつつ、その取組みとしてギャップ・イヤーを紹介したのが最初であるが、日本で本格的な議論となったのは、2011年（平成23）の東京大学における秋入学検討発表以降で、メディアでも取り上げられるようになり、2013年（平成25）6月13日には日本経済団体連合会が『「世界を舞台に活躍できる人づくりのために」－グローバル人材の育成に向けたフォローアップ提言－』^[5]の中でギャップ・イヤー推進の立場を表明した^[3]。

2014年（平成26）5月29日に文部科学省が「学事暦の多様化とギャップイヤーを活用した学外学修プログラムの推進に向けて（意見のまとめ）」^[6]を公開し、文部科学省の平成27年度「大学教育再生加速プログラム」により、2014年秋から12校の大学・短期大学・高専でギャップ・イヤー制度が導入されることとなった^[7]。

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