ドラフト会議 (MLB)

歴史

ドラフト制度導入以前、アマチュア選手はどのMLB球団とも自由に契約できた。その結果、ニューヨーク・ヤンキースなど豊富な資金力を持つ球団が有望選手を大量に獲得し、圧倒的な選手層を誇っていた。この戦力不均衡を是正するため、MLBは1965年からドラフト制度を導入した。結果、ヤンキースは1964年以降10年以上もリーグ優勝から遠ざかることとなり、戦力均衡化の効果は如実に現れた^[2]。さらに1969年からはプレーオフ（2地区制）が導入され、1972年からのオークランド・アスレチックスのワールドシリーズ3連覇まで毎年違うチームがワールドチャンピオンとなっている。

だが、1960年代後半以降、代理人交渉制度が認められるとドラフト指名された有望選手にも代理人がつくようになり、契約金の高騰が起こった。結果、資金力に劣るチームは指名順位が高くても目玉選手を指名できず、指名順位が低いにもかかわらず資金力のあるチームがその選手を獲得できてしまう問題も発生した。そのため、選手に有利な契約を結ばせようと代理人が契約交渉を長引かせることを防ぐために交渉期限日を早めたり、契約金の推奨額を設定するといった対策を行なっている（後述）。

指名対象選手

ドラフト開催日時点で、以下の条件を満たす選手が指名対象となる^[3]。

1. 1年以上前からアメリカ合衆国、カナダ、合衆国領（プエルトリコなど^[4]）いずれかの国に居住し、且つ当該国の高校、短大、コミュニティ・カレッジ、大学、独立リーグに在籍する選手。なお選手の国籍は問わない^[5]。
   • 高校生は、卒業者（または見込み）で、且つ大学等へ進学しない選手のみ
   • 4年制以上の大学生は、3年以上在学している選手、または21歳以上の選手のみ
2. 過去にMLB球団と選手契約を交わしていない

上記条件を満たし、且つMLBドラフト指名を望まない選手は、5月1日までにMLB事務局へ通知することで当年の指名を回避できる。この場合、次回のMLBドラフト終了まではMLB球団と契約できない^[6]。

なお上記条件を満たし、且つ前年のNPBドラフトでの指名条件も満たす選手は、MLBドラフトに先立って開催される前年のNPBドラフト会議でも指名対象となる^[7]。NPB球団が指名した場合の交渉権は翌年7月末まで継続するため^[8]、両リーグからドラフト指名されたうえで選手が契約先を選定するケースも発生し得る^[9]。

開催日程

指名対象国の学校の大半は6月に学年末を迎えるが、1986年までは1月と6月の年2回ドラフトが開催されていた^{[注 1]}。1987年からは年1回（6月上旬）に変更され、同年にレギュラー・フェイズ（通常部門=ファースト・イヤー）とセカンダリー・フェイズ（第2部門=いわゆる二次ドラフト。前回のドラフトで指名されながら入団しなかった選手対象）の分割システムもなくなり、それまでのドラフトで指名された選手も全てレギュラー・フェイズに組み込まれることになった^[11]。

2021年からは、7月の「MLBオールスターウィークエンド」期間中に開催されることとなった^[12]。MLB機構はこれに伴い、ドラフト候補選手たちが一同に集まって6-8月にシーズン公式戦を行う「MLBドラフトリーグ」を創設すると発表した^[13]。

指名方式

戦力均衡が目的であるため、導入年から完全ウェイバー方式を採用しており、指名重複（抽選）や自由獲得枠といった規定はない。2022年からは、タンキング（球団側が意図的に戦力補強をせず、その結果シーズン勝率が下がることで、翌年のドラフトでより上位の指名順を得ようとする戦略）行為抑制のため、NBAやNHLでも採用されているロッタリー方式を以下のとおり採用している^[14][15]。

• ★1：収益分配の受給対象球団は3年連続で、非受給対象球団は2年連続で、全体6位以内の指名権を獲得することはできない（その当年は、高くても全体10位以下の指名順位しか得られない）。
• 抽選での当選確率は、前シーズン勝率の低い球団ほど高く設定される（勝率下位3球団の当選確率は同一^{[注 2]}）。
• ★2：収益分配状況（受給球団、非受給球団、贅沢税支払い球団、の順）、分配状況が同じ場合は前シーズンの勝率下位順に上位指名権が割り当てられる。
• 選手に支払う年俸総額が一定額を超える球団は、ペナルティとして1巡目指名順位が10下がる（全体6位以上の指名権はペナルティ対象外。この場合、2番目に高い指名順位が10下がる）。この結果、指名順が戦力均衡ラウンドA（後述）の指名より後になるケースもあり得る^{[注 3]}。
• 抽選はドラフト前年のウインターミーティングにて開催される。

また、指名権の補償などについて以下の特別規定がある^[3]。

• 前年度のドラフトで、上位指名選手（3巡目開始までに指名した選手）と契約できなかった球団は、その選手の全体指名順位に1を加えた順位での指名権を追加で与えられる^{[注 4]}。また3巡目に指名した選手と契約できなかった際は、3巡目指名後（4巡目指名の前）に指名権を1つ与えられる。なお事前に選手の同意がない限り、同一球団が同一選手を2年連続で指名することはできない。
• 前年度の所属球団からクオリファイング・オファー(QO)を提示された選手がオファーを拒否してFAとなったうえ、当年ドラフトまでに他のMLB球団と契約した場合、流出元球団は補完指名権を得る。一方、獲得先球団は保有している指名権を少なくとも1つ以上失う。

• 特定条件を満たすトッププロスペクト（若手有望選手）^{[注 5][16]}が、1年を通してMLBでプレー^{[注 6]}した場合、「PPI (Prospect Promotion Incentive) 資格選手」となる。PPI資格選手がルーキー・オブ・ザ・イヤー（新人王）を獲得するか、またはサイ・ヤング賞投票かMVP投票で3位以上となった場合、球団は1巡目終了直後の指名権を追加獲得する^[17]。初適用者は2022年のフリオ・ロドリゲス（マリナーズ）。
  • また、PPI資格選手（前述の指名権を追加獲得していない選手に限る）が翌シーズン以降、年俸調停権を取得するまでにサイ・ヤング賞投票かMVP投票で3位以上となった場合も、球団は1巡目終了直後の指名権を追加獲得する。
  • なお、1球団がPPIにより追加獲得できる指名権は年1件のみ^[16]。
  • この規定は、チーム不動の主力となりうるトッププロスペクトを、開幕からでなくシーズン途中からMLBデビューさせ、サービスタイムを操作してFA権取得（保留権喪失）タイミングを1年先延ばしにしようとする球団側の戦略を抑制する目的も含まれている^[18]。

• 1巡目および2巡目指名終了後、『戦力均衡ラウンド (Competitive Balance Round, CB)』と呼ばれる補完指名が実施される。収益下位10球団か市場規模下位10球団のいずれかに該当する全球団に、2巡目開始直前（ラウンドA）または2巡目終了直後（ラウンドB）の補完指名権が1つ与えられる。前回にラウンドA指名権を得ていた球団は次回ラウンドB指名権を得るという風に、得る指名権は毎回交互に入れ替わる（2024年以降）。A・B各ラウンド内での指名順は、前シーズンの勝率上位順となる。この制度は2012年より実施されている^{[注 7]}。また、戦力均衡ラウンドの指名権に限ってドラフト指名権自体のトレードが認められている^[19]。

アメリカの一般的な学校では、部活動は春・秋・冬の1年3シーズン制が敷かれ、通年で活動を行う競技は多くない^{[注 8]}。シーズン毎に別の部活動を掛け持ちする学生も多く、野球以外のスポーツでも高い才能を発揮している選手は珍しくない。このためNBAやNFLなど他競技のドラフトからも重複で指名されたり^{[注 9]}、卒業年度でない学生は学校からスポーツ奨学金（スカラーシップ）の提供を受けて在学を続ける選択をし、指名されても入団しないケースがある。また、下位指名選手は契約金や自身への評価が低いなどの理由から、入団しないことがある^[20]。

またチーム関係者の親族や、知人の息子を「記念」として下位で指名するなど、思わぬ人物が突然指名を受けたケースもある。あくまでお遊びとしての指名であり、基本的に戦力として期待されてはいないので、大抵このような指名を受けた者は入団しないが、マイク・ピアッツァ（1988年、62巡目指名、ピアッツアの父親と当時のロサンゼルス・ドジャースの監督だったトミー・ラソーダが友人だったことから指名された）のように入団し、チームの主力にまで成長する選手も稀にだが存在する。

指名人数

導入後しばらくは指名人数に制限はなく、年度によっては100人前後を指名するチームもあった。その後、1998年以降は各チーム50巡目まで、2012年以降は40巡目までに縮小されたが、それでも1日で全選手を指名することは不可能なため、ドラフト会議は数日間に渡っての開催となる^[20]。

2020年はCOVID-19感染拡大による契約コスト削減の一環として、例外的に5巡目指名をもって終了となった（指名されなかった選手とは、契約金2万ドルを上限として自由獲得することが可能）^[21]。マイナーリーグのチーム数が削減された2021年以降は、20巡目までの指名に縮小された^[22]。

契約金

各年のドラフト開催前に予め、10巡目までの全指名順位ごとに契約金の目安（Pick Value）が設定される。その合計金額が各球団の契約金推奨額（Bonus Pool）となる。各球団は、指名した全選手との契約金合計額をこのBonus Pool以下に抑えなければならない（どの指名選手にどう金額を割り振るかは球団側の自由。なお契約不成立選手のPick ValueはBonus Poolから差し引く。11巡目以降の指名選手については計算上、各人15万ドルを超えた分のみ合計額に加算される）。

合計額が超過した場合、5%未満の超過であれば球団に罰金が科され、5%を超過すれば超過割合により翌年ドラフトの1巡目指名権剥奪などのペナルティも加わる^[3][23]。このルールは2012年より適用されている。

同じ1巡目指名順でも、全体1位と全体30位では例年、Pick Valueに3倍以上の開きがある。このため、1巡目で上位の指名権を持つ球団ほどBonus Poolに十分な余裕が生じ、1巡目以降でも高評価の（契約金が高くなりそうな）選手を躊躇なく指名できたり、契約金不足による入団拒否を回避しやすくなるといったメリットが得られる^[24]。

ドラフト後の契約交渉期間は現在、おおむね7月下旬まで^{[注 10]}（短期大学生は卒業後から翌年ドラフト開始前週までの期間）。例えば2026年は7月27日が期限日となっており、指名から約2週間という短期間である^[25]。その代わり、ドラフト前に予め各球団と選手（代理人）間で指名巡や契約金の下交渉を行なうことが認められている。有力選手の多くは下交渉を経たうえで指名に至っているため、上位指名された選手が入団拒否するケースは非常に少なくなっている^[26]。

指名選手と球団はマイナー契約（40人枠外での契約）しか締結できず、メジャー契約（40人枠入り）の確約や、インセンティブ（出来高）などを契約内容に盛り込むこともできない。このため、ドラフトを経て入団した選手のほとんどは傘下マイナーリーグ球団で数年間の育成を経たのち、有望選手がMLB昇格を果たしていく。またドラフト指名年のワールドシリーズ終了日までは当該選手をトレードできない^[1]。

以降、選手はサービスタイムが6年に達してFA権を取得するまでは保留制度に縛られ、選手の自由意志による移籍や他球団との交渉ができない。また、サービスタイムが3年に達するまでは年俸調停権も無いため^{[注 11]}、たとえ大活躍しても年俸はMLB最低保証額程度に抑えられる^[27]。

日本人の指名

前述の通りアメリカ合衆国・カナダ・プエルトリコの学校でプレーする留学生なども指名対象となるため、当該国以外の国籍を有する選手も指名されることがある。日本国籍を有する主な指名選手は以下のとおり。2022年、加藤豪将が当該選手として史上初のメジャー昇格（アクティブ・ロースター入り）を果たしている^[28]。

世界ドラフト構想

MLBでは2025年現在、ドラフト指名対象外となるドミニカ共和国、ベネズエラ、メキシコ、日本、韓国、台湾などに在住する海外アマチュア選手については、若手プロ選手（25歳未満の選手、プロ経歴6年未満の選手）と同様に、球団毎に毎年定められる契約金総計（インターナショナル・ボーナス・プール）の範囲内で自由獲得できるルール（インターナショナルFA）となっている^{[3][注 13]}。ただし、「他国プロ野球リーグにおいてドラフト指名対象となっているアマチュア選手については、契約や指名を見送る」という紳士協定がリーグ間で合意されており、獲得には様々な障壁がある。

2001年頃から「国際ドラフト（International Draft）構想」が進められている。MLBにおいて中南米や東アジアを中心に外国人選手も増加傾向にあり、一方でNHLなど他のメジャースポーツでは諸外国の選手もドラフトを経て入団しているため、MLBも同様に実施していくことを検討している。MLB機構とMLB選手会の間で協議は続いているが、他国プロ野球との絡み、契約金の損得などの問題から、2025年現在も実現には至っていない^[33]。

規定

在籍年数による制限

• 18歳以下で入団した選手のうち、ルール5ドラフト実施日の時点でプロ在籍5シーズン以上の選手のみ指名可能^{[注 15]}。
• 19歳以上で入団した選手のうち、ルール5ドラフト実施日の時点でプロ在籍4シーズン以上の選手のみ指名可能^{[注 16]}>。

ロースターによる制限

• MLBの40人枠に登録されている選手（メジャー契約選手）は指名できない。
  • このため、ルール5ドラフト実施前になると多くのチームがロースターの再編成（指名されたくない自軍選手とメジャー契約を結んで40人枠に登録し、代わりに何人かをDFAなどにする）を行なって枠を空ける傾向がある。この結果指名対象外となった有望選手も、40人枠に入ったことでMLB出場チャンスや年俸が増えるため、ルール5ドラフトの実施効果を高めている^{[37][注 17]}。

メジャーリーグ・フェイズ^[38]

• 40人枠に空きがあるチームのみ指名できる。
• 指名したMLB各チームは、指名選手の前所属チームに100,000ドルを支払わなければならない。
• 指名した選手は翌シーズン全期間、MLBのアクティブ・ロースターに登録し続けなければならない。
  • 負傷者リストなどへの一時離脱登録は可能だが、アクティブ・ロースター登録日数が90日未満だった場合は再来年も不足日数分のアクティブ・ロースター登録義務を負う。
  • 指名選手をトレードすることも可能だが、移籍先のチームも引き続きアクティブ・ロースターへの登録義務を負う。
  • 負傷者リストなどに登録せず、指名選手をアクティブ・ロースターから外す場合、選手をウェイバー公示 (Outright Waivers) する必要がある。
    • 公示中に他チームから獲得申し込み (Claim) があれば選手はそのチームへ譲渡され、トレードの場合と同じく譲渡先チームも引き続きアクティブ・ロースターへの登録義務を負う。
    • 獲得申し込みがなくウェイバーを通過した場合、指名選手の前所属チームが50,000ドルを払い戻した上で、選手は前チームへ返還される。その後、選手は40人枠から外れて傘下マイナーリーグのチームに配属 (Outright) されるのが通常だが、前チームが返還を望まない場合は指名先チームとトレードを成立させ、当該選手の保有権を指名先チームへ完全譲渡するケースもある^{[注 18]}（近年では2008年のR.A.ディッキーや、2011年のスコット・ダイアモンドの例がある）。

マイナーリーグ・フェイズ (Triple-A Phase)^[39]

• 自チーム傘下AAAクラスのリザーブリストに空きがあるチームのみ指名できる。
• AAクラス以下のマイナー契約選手（40人枠にも、AAAクラスのリザーブリストにも登録されていない選手）のみ指名できる。
• 指名したチームは、選手の元所属チームに24,000ドルを支払わなければならない。ただし、メジャーリーグ・フェイズのようなロースター登録義務はない。
• なお、2015年まではAクラス以下の選手を指名するフェーズ (Double-A Phase) も実施されていたが、2016年以降はTriple-A Phaseのみ実施されている。

指名権の行使

• いずれのフェイズでも、各チームは複数名の指名が可能で、1名も指名しないという選択も可能。ただし、アクティブ・ロースター登録義務があるメジャーリーグ・フェイズで2名以上を指名するチームはほぼ皆無となっている^[40]。

ルール5ドラフトによって移籍した主な選手

★★★印は野球殿堂入り、★印はMLBオールスター選出、(N)印はNPB在籍経験あり、▼印は指名から翌シーズン終了までの間にアクティブ・ロースターから外された選手^{[注 19]}。