海上保安庁時代には、再軍備（海上自衛隊）を討議した「Y委員会」のメンバーの一人となる。Y委員会は、旧海軍軍人が11名中8名という大勢を占め、海上保安庁側は文官たる長官及び次長と海上保安官のトップである警備救難監（三田）のみが参与することとなり、人数的にも海軍再建を目指す旧海軍側が主流となっていた。なお、海上保安庁側の専門家の立場である三田は、海軍再建には終始反対の立場を取った。
後にNHK取材班（ドキュメント太平洋戦争）が平成7年、逗子市の自宅にて三田にインタビューした際にも三田の考え方を示す一つの貴重な証言をしている。
当時海軍少佐として海上護衛戦の作戦を立案する立場にあった三田は、昭和19年秋頃「対海防艦艦長講義資料」として正確に作成した極秘資料で、当時の護衛艦の不足を客観的に分析し、兵站を担っていた商船乗りの被害甚大を示唆する報告書作成し、海上輸送の護衛の必要性を訴えている。しかしながら当時の上司からこれは「士気を損じる」と廃棄処分にされ、口を封じられてしまう。事実を知らされず、無防備な戦に突き進んでいった当時の商船乗りを思い、三田は、『ほんとうのことを言わないで、いわばだまして商船乗りを戦場に送ってしまった。そしてほとんどの艦長は帰ってきませんでした。中には私と商船学校で同級生だった人もいました。そのことを思うと、今でも申し訳のないことをしたと、自責の気持ちがこみ上げてくるんです。』と語っている。