動作経済の原則

動作経済の原則（どうさけいざいのげんそく、英語: principles of motion economy）は、インダストリアル・エンジニアリング（IE）の用語の一つ^[1]。「作業者が作業を行う時、最も合理的に作業を行うために適用される経験則」（JIS Z8141:5207）^[1]。「動作のムダ・ムラ・ムリをなくす原則」などともいう^[2][3][4]。

約20〜30項目あるが^[5]、要約すれば以下の4原則となる^[6][7]。

1. 動作の数を減らす。例: 道具を定位置に置いて「探す」という動作をなくす。
2. 動作の距離を短くする。例: 道具を身近に置いて「取る」「歩く」などの動作を短縮する。
3. 動作を同時に行う。例: 右手で作業しつつ、左手で別の作業をする。
4. 動作を楽にする。例: 作業をシンプルにする。重力や慣性を活用する。^[6][7]

製造業を中心に、様々な現場の改善活動で使われている^[6]。日本ではトヨタ（トヨタ生産方式）やゼンショーグループが導入し^[8][9]、農林水産省も推奨している^[2]。

1900年代^[10]、米国の作業研究者ギルブレスが提唱し^[9]、メイナード（英語版）、バーンズ（英語版）らが発展させた^[5][11]。日本には1960年代に紹介された^[12]。