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貨物輸送

運輸業の一分野 From Wikipedia, the free encyclopedia

貨物輸送（かもつゆそう）は、商品や貨物を運ぶ物理的な行為[1]で、運輸業の一分野である。対義語は旅客輸送。

世界の海上輸送密度の分かる経路図

Shippingという用語は、元々海上輸送をさすものであったが、アメリカ英語では陸上輸送・航空輸送も含むものに拡張された（国際英語ではCarriage）。ロジスティクス（英語：Logistics。兵站）も軍事用語であったが、同様に貨物輸送として拡張された。

事業者

事業者は、自ら輸送手段を持って輸送する「実運送事業者」と、自らは実運送を行わない「貨物利用運送事業者（フォワーダー）」に大別される[2]。

貨物の種類

輸送手段

世界の貨物輸送手段シェア（2010年, トンキロ単位）

2015年には、全世界で 108 兆トンキロの貨物が輸送され、2050 年まで年間3.4%の増加が見込まれる。うち70% が海運、18% が道路、9% が鉄道、2% が内陸水路、航空便は0.25%未満であった。[3]。

陸上

→詳細は「陸運」を参照

航空

→詳細は「空運」を参照

海上

→詳細は「海運」を参照

インターモーダル

→詳細は「インターモーダル輸送」を参照

船、鉄道、飛行機、トラック間を簡単に移動できるコンテナ化された貨物 (海上コンテナ) を特徴とする複合一貫輸送。

配送条件

国際商工会議所(ICC) が発行するインコタームズは、国際貿易で最も一般的に使用される用語の解釈として、世界中の政府、法的当局、実務家によって受け入れられている。一般的な用語には次がある。

ドアツードア

→詳細は「宅配便」を参照

ドアツードア (DTD, D2D) 輸送、クーリエ便とは、通常同じ輸送モードに留まり、複数の取引、積み替え、輸送を回避しながら、出発地 (POI) から目的地まで貨物を国内/国際的に輸送することを指す。

国際宅配便は、多くの海運会社が提供するサービスで、見積価格には全ての輸送・手数料・通関費などが含まれる。

日本の状況

日本の貨物輸送シェア推移

荷主調査による、日本の輸送手段別シェアは以下の通り[4]。

輸送手段別シェア(2021年)[4]

  鉄道 (1.4%)
  自家用トラック (16.7%)
  営業用トラック (68.8%)
  フェリー、コンテナ、RORO船 (1.2%)
  その他の船舶 (11.9%)
  航空 (0%)

関連用語

貨物輸送に関連する用語。

  • シッパー（英：Shipper）[5] - 「荷送人（シッパー）」は商品の発送に関わる当事者で、製品を製造し、直接取引を行う場合は売主、または商社を通す場合は商社となる。また、「荷送人」は運送契約の当事者であり、B/L面上に記載されている貨物の輸出者を指す。
  • コンサイニー（英：Consignee）[6] - 「受託人・荷受人（コンサイニー）」は、運送人により貨物が送られ、到着する先の組織や個人として運送状に記載されている者。L/C決済の場合、銀行がCONSIGNEEになることもある。

脚注

関連項目

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