BSパワー調査
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2010年時点では、民放テレビ局の視聴率測定を日本で唯一行っているビデオリサーチでは地上波の地上独立テレビ局・BS放送・CS放送等のテレビ局については全て一括で「その他の局」扱いとして合算した視聴率のみを公表しており、BS放送単独の視聴率は測定していなかった。
これに対し民放キー局系のBSデジタル放送5社（BS日テレ・BS朝日・BS-i〈現・BS-TBS〉・BSジャパン〈現・BSテレ東〉・BSフジ）が共同で2005年6月より開始したのが本調査である[1]。調査の実施はビデオリサーチに委託する形で行われている[2]。2011年10月よりBS11も調査に加わり、参加している放送会社は6社6チャンネルとなった[3]。
2015年4月からの機械式調査への移行（後述）に伴い、新たにNHK BS1・NHK BSプレミアム・TwellV（BS12）・Dlifeの3社局4チャンネルが加わり、9社局10チャンネルが参加する[4]。
なおNHKではこれとは別に日記式（視聴した番組を日記形式で記入してもらう方式）による独自の視聴率調査を実施する中で、BS放送の視聴率についても測定を行っている。
2021年4月より、BSのほかCS放送とともに「テレビ接触率全国ペイテレビ調査」に移行した。これはBS放送の他、衛星テレビ広告協議会(CAB-J)加盟63チャンネルの接触率を32地区10,700世帯の調査世帯をもとに計測するものである[5][6]。
