PLUM法

2011年3月11日に三陸沖で発生したM9.0の東北地方太平洋沖地震では、東北地方と関東地方を中心に広範囲で激しい揺れを観測し、各地で甚大な被害が生じた。しかし、本震発生時に気象庁が発表した緊急地震速報では、震源から遠く離れた関東地方に関しては、震度5〜6の強い揺れとなったにもかかわらず（緊急地震速報の）対象地域にはなっていなかった^[3]。

このため、従来の手法ではこうした巨大地震の強い揺れを精度良く予測することが出来ないという問題点が露呈した^[4]。このため、緊急地震速報の予想精度を上げることが課題となり、PLUM法の開発が進められて2018年から運用が開始された。

PLUM法は、震源や規模の推定はせずに、地震計によって観測された揺れの強さから、震度を直接予想する。この手法は、「予想地点の付近の地震計で強い揺れが観測されたら、その予想地点でも同じように強く揺れる」という考えに従っており、予想してから実際に揺れるまでの時間的な猶予は短いが、東北地方太平洋沖地震のように、広大な震源域を持つ超巨大地震であっても、震度を精度良く予想することが可能である^[1]。このPLUM法による技術的改善を説明すると、以下のようになる^[5]。

従来の手法（IPF法）

従来の手法は、2016年から運用されているIPF法により精度が向上している。P波を検出したら、震源を推定しその震源を基にマグニチュードを算出する。そして全域の震度を予測する。IPF法は、従来の手法を高度化したもので、複数の地震が同時発生した場合でも、従来より適切に地震を分離し、警報の過大な発表を回避できる。また従来の手法と同様に、震源の位置やマグニチュードを推定して震度を予測する。

PLUM法

巨大地震にも対応可能なPLUM法は、従来の手法から根本的に変わった手法である。地震動の大きさを即時に算出した「リアルタイム震度」の観測値により、周辺の観測値から震度を予測するが、震源は予測しない。その為、当初からPLUM法で発表される緊急地震速報における震源要素は深さ10km、マグニチュード1.0となっており、従来の方法と見分けることが出来る^[6]。