ブラックベリー (企業)

主な事業は、企業向けMobile Device Management（携帯端末管理ソフトウェア）、及びそれに伴う独自のネットワークサービスの提供、また、車載システムなどに使われる組み込み向けソフトウェアプラットフォームQNXの提供である。ブラックベリー自体は携帯電話事業者ではないが、NTTドコモ（以下、ドコモ）等の世界各地の通信事業者の3G及びGSM（GPRS）のネットワークを直結し、企業向けソリューションとしてのBlackBerry Unified Endpoint Managementの販売やISPメール、POP・IMAPメールやWebメールのAndroid、iOS、Windows Mobileなど各種携帯端末へのプッシュ型電子メールを提供するサービスの提供を行っている。2010年4月、組み込み向けソフトウェアのQNX社を買収し、自動車の車載システム提供事業にも進出している^[4]。2013年には、Meta (企業)(当時の社名は Facebook)による買収の可能性を探っていた^[5]。

2015年9月に法人向けモバイル管理のグッド・テクノロジーを買収し^[6]、法人向けサービスを統合。2016年9月には端末の自社生産から撤退^[7]、同12月にAndroid端末の製造について中国TCLにBlackBerryブランドをライセンスすると発表^[8]、Android、iOS、Windows Mobile、Windows 10、macOSなど広範な携帯端末に対応する企業向け携帯端末管理ソリューションを提供している。

車載システム向け組み込みソフトウェアプラットフォームのQNX事業では、2015年1月にすでに車載情報システムをマイクロソフト製からパナソニック提供のQNXに変更していた米フォード・モーターと^[9]、2016年10月に提携を発表^[10]、2016年12月には自動運転車開発に1億カナダドルを投資すると発表した^[11]。

2022年、モバイルデバイスなどに関する全ての特許資産を、総額6億ドルで売却することを発表。主力となった自動車向けソフトウェア基盤や企業向けセキュリティに注力することとなった^[12]。

日本法人はブラックベリー・ジャパン株式会社（BlackBerry Japan Limited）。

ドコモを通じ、同社製のモバイル情報端末BlackBerry 8707h、BlackBerry Bold、BlackBerry Bold 9700、BlackBerry Curve 9300、BlackBerry Bold 9780や企業向けサーバであるBlackBerry Enterprise Serverの販売を行っていた。ドコモは2014年5月からグッド・テクノロジーの販売代理店にもなっていたため^[13]、ブラックベリーによるグッド・テクノロジー買収後も両社製品が統合された企業向けサーバ製品の販売を継続している。

2016年12月現在、ドコモ以外の企業向けサーバ製品の販売代理店には、新明和ソフトテクノロジ（新明和工業のグループ会社）^[14]、菱洋エレクトロ（三菱電機の関連上場会社）^[15]、株式会社チェンジ等がある。

また日本で独自の仕様としてはドコモのキャリアメールであるiモードメールに対応させるべく、当初はiモード.netを利用し、2010年には（spモードメール）に対応させ、iモード絵文字なども利用可能となっていたが、その後、同社の企業向けサーバはAndroid、iOS、Windows Mobile、Windows 10、macOS等のOSを搭載した携帯端末に対応する汎用製品となり、BlackBerry端末独自の仕様や、日本独自の仕様は無くなっている^[16]。

型番8000番台以降の機種は以下のとおり。

新OSであるBlackBerry 10を搭載している機種は以下のとおり。

Androidを搭載している機種は以下のとおり。