三菱電機

「ダイヤ」の派生

携帯電話のメーカー記号の「D」とは、三菱のシンボルマーク（3ダイヤモンド three Diamond）に由来している。これに限らず、製品の愛称に「ダイヤ」を用いたものが数多くある（オーディオブランド「ダイヤトーン」、電気温水器「ダイヤホット」、ブラウン管「ダイヤトロン」、液晶ディスプレイ「ダイヤモンドクリスタ」、TFT液晶モジュール「ディアファイン」など）。

略称「MELCO（メルコ）」について

三菱電機の英語社名「Mitsubishi Electric Corporation」の頭文字などを取った「MELCO（メルコ）」が、公式な略称として国内外で広く用いられている。

• 製品ブランドへの冠称：三菱電機製の多くの産業用機器やシステムには、「MEL」を冠した商標が名付けられている。代表的なものとして、シーケンサの「MELSEC（メルセック）」、産業用ロボットの「MELFA（メルファ）」、かつて製造していた大型コンピュータの「MELCOM（メルコム）」などがある。
• グループ会社名：国内外の関連会社の社名にも頻繁に用いられている（例：中東の合弁会社エージー・メルコ・エレベーターなど。かつては国内子会社にも「メルコ」を冠する企業が多数存在した）。

創立前 - 1920年代

• 1873年（明治6年） - 岩崎弥太郎が海運会社九十九（ツクモ）商会を三菱商会と改称し、海運と商事を中心に事業の展開を行う。
• 1884年（明治17年） - 官営長崎造船所（現在の長崎製作所）を政府から借り受ける。
• 1887年（明治20年） - 官営長崎造船所の払い下げを受ける。
• 1893年（明治26年）2月 - 三菱合資会社を設立。
• 1917年（大正6年）10月 - 三菱造船として独立。
• 1921年（大正10年）1月 - 三菱造船（現・三菱重工業）神戸造船所の電機製作所を継承し、三菱電機株式会社として独立。神戸製作所（現・神戸製作所、電力システム製作所）を新設し、変圧器、電動機、扇風機等を手がける。会社設立日（登記上）は1月15日であるが、創立記念日は2月1日とされている。名古屋市大曽根に工場用地を取得し、本店は名古屋市に置いた（1922年（大正11年）に東京市三菱本館へ移転)。
• 1923年（大正12年）11月 - 三菱造船長崎造船所から「電機工場」を分離独立して経営委託をうけ、長崎工場（現・伊丹製作所長崎工場）を新設。タービン発電機、船舶用直流機など大型重電機器を手がける。
• 1924年（大正13年）9月 - 初の自社単独工場である名古屋製作所を設立。汎用誘導電動機等の標準電機品や家庭用電気機器を手がける。
• 1928年（昭和3年） - 国産初の幹線用大型電気機関車（EF52）の開発を取り纏め、日立製作所、芝浦製作所（後の東芝）、川崎造船所（後の川崎重工業）と共同で完成。日本国有鉄道へ納める。

1930年代 - 1940年代

• 1935年（昭和10年） - エレベーター、エスカレーターの一貫生産を開始。
• 1940年（昭和15年）12月 - 大阪工場（現・伊丹製作所、系統変電システム製作所）新設、神戸製作所より無線機、精機工場移転。
• 1943年（昭和18年）
  • 2月 - 福山工場（現・福山製作所）、中津川工場（現・中津川製作所）新設。
  • 4月 - 郡山工場（現・コミュニケーション・ネットワーク製作所郡山工場）新設。
  • 6月 - 和歌山工場（現・冷熱システム製作所）新設。
• 1944年（昭和19年）
  • 2月 - 姫路工場（現・三菱電機モビリティ姫路事業所）新設。
  • 3月 - 本店研究部を研究所（現・先端技術総合研究所他）とする。
• 1946年（昭和21年） - 「ダイヤトーンスピーカー」の原型となる「ダイヤトーンラジオ」発売。
• 1949年（昭和24年）5月 - 東京証券取引所に株式を上場。

1950年代 - 1970年代

• 1951年（昭和26年）
  • 4月1日 - 太平洋戦争により中断していた米国ウェスティングハウス・エレクトリックとの技術提携が復活。
  • 8月 - WABCO社との提携も再開。
• 1953年（昭和28年）10月 - 無線通信機器やテレビ等の需要増大に対応し無線機製作所（現・電子通信システム製作所、コミュニケーション・ネットワーク製作所）新設。
• 1954年（昭和29年）4月 - 冷蔵庫、エアコン等民需用冷機生産の専門工場として静岡工場（現・静岡製作所）新設。
• 1958年（昭和33年） - 三菱電機が中核となり三菱グループ25社で三菱原子力工業を設立。
• 1959年（昭和34年）8月 - 半導体量産専門工場として北伊丹工場（現・高周波光デバイス製作所他）新設。
• 1960年（昭和35年）
  • （月不明） - トランジスタ式コンピュータMELCOM 1101を発表。
  • 10月 - 無線・電子応用機器及び電子計算機等エレクトロニクスの主力工場を関東に作る目的で鎌倉製作所新設。
• 1962年（昭和37年）5月 - 航法装置シミュレーターにつきジェネラルプレシジョン社と合弁で三菱プレシジョン設立。
• 1963年（昭和38年）3月 - 菱電機器を吸収合併し、群馬製作所（現・静岡製作所群馬工場）と改称。
• 1964年（昭和39年）
  • （月不明） - 企業スローガン「今日もあなたと共に」を制定。東海道新幹線に車両用電機品の他、列車集中制御装置、列車無線、変電設備等を納入。気象庁に富士山レーダーのシステム一式を納入（本事案は2000年に米国電気電子学会(IEEE)からIEEEマイルストーンに認定される）。
  • 5月 - 小型開閉制御機器生産工場として伊丹製作所三田工場（現・三菱電機モビリティ三田事業所）新設。
  • 10月 - 昇降機の専門工場として稲沢製作所（現・三菱電機ビルソリューションズ稲沢ビルシステム製作所）新設。
• 1965年（昭和40年）8月 - 研究本部（現・研究開発本部）新設。
• 1966年（昭和41年） - （日本初の？）人工衛星搭載用電力機器を開発。TRWから受注しインテルサットIII号へ搭載する[2]。
• 1968年（昭和43年） - 企業スローガン「未来を開発する三菱電機」を制定（日本国外向けは「ADVANCED AND EVER ADVANCING MITSUBISHI ELECTRIC」）。
• 1970年（昭和45年）8月 - ハードウエアを中心とした全社の生産技術センターとして生産技術研究所（現・生産技術センター他）新設。
• 1972年（昭和47年）6月 - 大型変圧器専門工場として、赤穂工場（現・系統変電システム製作所赤穂工場）新設。
• 1973年（昭和48年）8月 - 米国に三菱電機アメリカ社（現・三菱電機US）設立。
• 1974年（昭和49年）4月 - 制御製作所（現・神戸製作所他）新設。
• 1975年（昭和50年）6月 - 営業本部新設。
• 1977年（昭和52年）
  • 6月 - 事業本部制を導入し、重電・電子・機器・商品の4事業本部新設。
  • 9月 - シンガポールにメルコ・セールス・シンガポール社（現・三菱電機アジア）設立。
• 1978年（昭和53年）6月 - 台湾に台湾三菱電機股份有限公司設立。
• 1979年（昭和54年）4月 - 閉鎖形配電盤及び遮断器の生産を担当する丸亀工場（現・受配電システム製作所）を新設。

1980年代 - 1990年代

• 1981年（昭和56年）
  • 6月 - 情報処理・伝送・光電波機器の研究開発強化のため、情報電子研究所（現・情報技術総合研究所）新設。
  • 9月 - 北伊丹製作所福岡半導体工場（現・パワーデバイス製作所）新設。
• 1983年（昭和58年）10月 - 事業本部を機電・商品・電子システム・電子計算機・電子デバイス・海外の6事業本部に再編。
• 1985年（昭和60年） - CIを導入、新企業スローガン「技術がつくる高度なふれあい SOCIO-TECH」を制定。
• 1989年（平成元年）6月 - 自動車機器事業本部新設。
• 1990年（平成2年）11月 - 当時の通信機器事業部長の発案で、AB型の血液型の社員だけを集めた「奇想天外プロジェクト（KTP）」チームを作り、アイデア・企画力に優れたAB型を利用することでヒット商品に結びつけようとした。
• 1991年（平成3年） - 映画『シザーハンズ』（ティム・バートン監督、ジョニー・デップ主演）よりエドワード・シザーハンズを広告に採用。「我が闇に・・・○○。」をキャッチコピーに掲げ、カタログ等にも登場。
• 1993年（平成5年）6月 - 事業本部を電力工業システム・社会システム・電子システム・情報通信システム・映像情報・住環境・FAシステム・自動車機器・半導体の9事業本部に再編し、生産システム本部（現・ものづくり技術本部）新設。
• 1995年（平成7年）
  • 8月 - 米国に研究開発拠点三菱電機インフォメーション・テクノロジーセンター・アメリカ社（現・三菱電機リサーチ・ラボラトリーズ）設立。
  • 9月 - 欧州に研究開発拠点三菱電機インフォメーション・テクノロジーセンター・ヨーロッパ社（現・三菱電機R&Dセンター・ヨーロッパ）設立。
• 1996年（平成8年）6月 - 欧州販売事業体制を再編、英国、ドイツ、フランス等欧州域内の各販売会社を三菱電機ヨーロッパ社として統合。
• 1997年（平成9年）10月 - 中国における事業戦略支援のための投資持株会社 三菱電機（中国）有限公司設立。
• 1998年（平成10年）4月 - 情報通信システム事業本部を通信システム事業本部と情報システム事業本部に分割。
• 1999年（平成11年）
  • 4月 - 電力工業システム事業本部と社会システム事業本部を社会インフラ統括事業本部に統合、ビルシステム事業本部を新設。
  • 5月 - 家電業界初のリサイクルプラント完成、稼働開始（現・ハイパーサイクルシステムズ）。

2000年代 - 2010年代

• 2000年（平成12年）
  • 2月 - インフォメーション・ネットワーク事業推進本部新設。
  • 6月 - 社会インフラ統括事業本部を社会インフラ事業本部とし、映像情報事業本部と住環境事業本部をリビング・デジタルメディア事業本部に統合。
  • 10月 - 日立製作所とホームエレベーター事業合弁会社 三菱日立ホームエレベーター設立。
• 2001年（平成13年）
  • （月不明） - 創業80周年。
  • 4月 - IT関連事業を加速するため、情報システム事業本部とインフォメーション・ネットワーク事業推進本部をインフォメーションシステム事業推進本部に統合。
  • 6月 - 三菱電機グループ コーポレートステートメント「Changes for the Better」制定。
• 2002年（平成14年）4月 - 米国に持株会社 三菱電機USホールディングス社設立。
• 2003年（平成15年）
  • 6月 - コーポレート・ガバナンス改革として、委員会等設置会社（現・指名委員会等設置会社）へ移行。
  • 10月 - 東芝と製造業プラント向け電機設備事業合弁会社 東芝三菱電機産業システム（現・TMEIC）設立。半導体事業本部を半導体・デバイス事業本部に改称。
• 2005年（平成17年）4月 - 社会インフラ事業本部を社会システム事業本部と電力・産業システム事業本部（現・エネルギーシステム事業本部）に分割。
• 2008年（平成20年）
  • （月不明） - 放送・通信衛星として初の国産衛星スーパーバード7号機（C2号機）を打ち上げ。
  • 3月 - 携帯電話端末事業から撤退を発表。
  • 10月 - 売り上げ不振で赤字が続いていた洗濯機の自社生産を完全終了。
• 2009年（平成21年） - 環境ステートメント「eco changes 家庭から宇宙まで、エコチェンジ。」を制定。
• 2010年（平成22年）9月 - インドに総合販売会社 三菱電機インド社設立。
• 2011年（平成23年）6月 - ベトナムに総合販売会社 三菱電機ベトナム社設立。
• 2012年（平成24年）
  • 9月 - ブラジルに総合販売会社 三菱電機ブラジル社設立。
  • 12月 - 洗濯機の販売を系列店「三菱電機ストアー」のみで再開（生産は日立アプライアンスへ委託）。インドネシアに総合販売会社 三菱電機インドネシア社設立。
• 2013年（平成25年）
  • 1月 - トルコに総合販売会社 三菱電機トルコ社設立。
  • 12月 - 個人向け液晶ディスプレイ事業、ブルーレイディスクレコーダー事業からの撤退を発表。
• 2014年（平成26年）
  • 7月 - ブランドロゴを「黒色のMITSUBISHI ELECTRICロゴとスリーダイヤ」に国内外で統一。日本国内での広告活動も6月13日に新たに放映されるテレビCMから同仕様のブランドロゴに変更。
  • 10月 - ロシアに総合販売会社 三菱電機ロシア社設立。
• 2016年（平成28年）
  • 2月 - 2020年東京オリンピック・パラリンピックのエレベーター・エスカレーター・ムービングウォーク分野におけるオフィシャルパートナーとなる。イタリアの業務用空調事業会社 デルクリマ社（現・三菱電機ハイドロニクス＆アイティークーリングシステムズ）を完全子会社化。
  • 10月 - LPGAツアーとして、「樋口久子 三菱電機レディスゴルフトーナメント」を開催（本大会は前年の特別協賛社であったロイヤリティーマーケティングから引き継ぎ、「樋口久子 Pontaレディス」から大会名を改称）。三菱電機の企業名を冠した日本国内でのゴルフ大会は19年ぶり。

2020年代

• 2020年（令和2年）4月 - ビジネスイノベーション本部を新設、通信システム事業本部を解消し、社会システム事業本部と開発本部（現・研究開発本部）に移管。
• 2021年（令和3年）
  • 1月 - 企業理念体系を改定し、「企業理念」「私たちの価値観」「コミットメント」を制定。
  • 2月1日 - 創立100周年に際し、100周年記念ロゴマークを策定。
  • 4月 - プロセス・オペレーション改革本部、コーポレートコミュニケーション本部を新設。産業メカトロニクス製作所新設、名古屋製作所よりCNC・放電加工機・レーザー加工機の製造を移管。
  • 7月2日 - 6月に発覚した鉄道車両向け空調機器の不正検査事案の発覚を受け、杉山武史社長（2018年就任）が引責辞任[8]。
  • 10月 - 品質改革推進本部を新設。
  • 11月1日 - テレビの家電量販店向け出荷を9月で終了したと発表。以後は三菱電機ストアー（系列販売店）だけでの取り扱いとなる（2024年〈令和6年〉3月まで）。
• 2022年（令和4年）
  • 3月31日 - 京都製作所の組織を解消[9]。
  • 4月1日 - 4つのビジネスエリア（インフラ、インダストリー・モビリティ、ライフ、ビジネスプラットフォーム）を設定。ビルシステム事業を三菱電機ビルソリューションズに経営統合。三菱電機グループのソフトウェア開発会社6社を統合し、三菱電機ソフトウエアを発足。
• 2023年（令和5年）4月 - ビジネスエリア（BA）経営体制の見直しに伴い各BAにBA戦略室を新設、ビジネスプラットフォームBAをビジネス・プラットフォームBAと半導体・デバイス事業本部に分割。電子システム事業本部を防衛・宇宙システム事業本部に改称。コーポレートコミュニケーション本部を解消。
• 2024年（令和6年）
  • 4月1日 - 自動車機器事業を会社分割により分社化し、三菱電機モビリティ株式会社を設立。三菱重工業との発電機事業合弁会社である三菱ジェネレーター株式会社を設立。サステナビリティ・イノベーション本部を新設。情報セキュリティ統括室、プロセス・オペレーション改革本部、インフォメーションシステム事業推進本部を統合し、ITソリューションビジネス・業務改革推進本部を新設。
  • 10月1日 - 連結子会社であった三菱電機ロジスティクス株式会社（現・MDロジス）の株式の一部をセイノーホールディングスに譲渡し、持分法適用会社へ移行。
• 2025年（令和7年）
  • 4月1日 - ビジネス・プラットフォームBA、ITソリューションビジネス・業務改革推進本部を再編してデジタルイノベーション事業本部を新設するとともに事業機能を分社化し、情報システム・サービス事業子会社3社（三菱電機インフォメーションネットワーク、三菱電機インフォメーションシステムズ、三菱電機ITソリューションズ）と統合して三菱電機デジタルイノベーション株式会社を設立。生産システム本部をものづくり技術本部に、開発本部を研究開発本部に、電力・産業システム事業本部をエネルギーシステム事業本部にそれぞれ改称。

ウェスチングハウスとの技術提携

三菱電機は1921年の設立当初、技術水準が不十分で製品品質に課題を抱えていたが、1923年11月に米国ウェスティングハウス・エレクトリック（WH社）と技術提携を結び、同社の技術を吸収・消化することで事業基盤を確立した^[12]。この提携関係は1990年までの68年間にわたり継続された^[13]。

1930年代半ばまではWH社の製品仕様を踏襲する製品の製造が主であったが、WH社の技術発展が研究所に負うところが大きいと認識したことから、三菱電機も1935年に独自の研究所を設立するなど、自社の研究開発体制の構築においても影響を受けた^[12]。戦前から昭和40年代（1960年代）まではWH社からの技術導入を中心とする包括的技術援助契約が結ばれており、戦後復興期における三菱電機の総売上の約3分の2はWH社との契約対象製品が占めていた^[13]。特に1950年代初頭の大型火力発電機市場においては、WH社と提携する三菱電機が高いシェアを占めていた^[12]。

第二次世界大戦によって日米の国交が断絶し提携が一時中断された期間においても^[12]、三菱電機はWH社へ支払うべき対価を積み立てており、戦後に株式譲渡という形で支払いを完了させるなど、強い信義に基づいた関係が築かれていた^[13]。

両社の提携は1951年に復活し、1966年には導入一辺倒の契約から対等な「技術交換契約」へと更改された^[12][13]。1970年代から1980年代にかけては、三菱電機からWH社に対してインダストリアル・エンジニアリング（IE）やフレキシブル生産システム（FMS）、産業用ロボット分野などの技術指導が行われるなど、相互研鑽の時期へと発展した^[13]。

1990年、WH社が基幹事業である電機分野から漸次撤退を進め、提携対象となる事業分野が消滅したことを直接の理由として、両社の長年にわたる提携関係は終了した^[13]。

太平洋戦争下の動向（軍需化の進展）

日中戦争から太平洋戦争へと戦局が拡大するにつれ、三菱電機も戦時統制経済下において急速に軍需生産への傾斜を強めていった^[14]。

インフラ

社会インフラ、電力、防衛・宇宙の3事業を中核とするビジネスエリア。

• 社会システム事業：鉄道車両システム、水処理プラント向け監視制御システム、大容量無停電電源装置（UPS）、ネットワークカメラシステムなど。
• エネルギーシステム事業：発電プラント用コンポーネント・監視制御システム、送変電機器、受配電機器、電力情報システムなど。（2025年度より「電力システム事業」から名称変更）
• 防衛・宇宙システム事業：ミサイルシステム、レーダーシステム、電子戦システム、人工衛星システム、衛星観測ソリューションなど。

インダストリー・モビリティ

FA（ファクトリーオートメーション）機器と自動車機器を扱うビジネスエリア。

• FAシステム事業：プログラマブルロジックコントローラ（シーケンサ）、サーボモーター、数値制御装置（CNC）、レーザー加工機、放電加工機、産業用ロボット、配電制御機器など。
• 自動車機器事業：電動化関連機器（インバータ、モーター等）、先進運転支援システム（ADAS）、電動パワーステアリング（EPS）、カーメカトロニクス製品など。2024年4月に同事業を分社化し、三菱電機モビリティを設立した。

ライフ

ビル設備や空調・家庭電器を扱うビジネスエリア。

• ビルシステム事業：エレベーター、エスカレーター、ビルマネジメントシステムなど。
• 空調・家電事業：ルームエアコン（霧ヶ峰など）、業務用空調機器（パッケージエアコン）、冷蔵庫、換気送風機、照明器具、電材・住宅設備機器など。

デジタルイノベーション

旧・ビジネス・プラットフォームBA。2025年4月の組織再編により発足したビジネスエリア。

• 情報システム・サービス事業：ITプラットフォームの開発、システムインテグレーション、製造DXソリューション、インフラ・セキュリティソリューションの提供など。

セミコンダクター・デバイス

• 半導体・デバイス事業：各種機器の省エネ化に貢献するパワーデバイス（SiCパワー半導体モジュール等）、通信基地局向け高周波デバイス、データセンター向け光デバイスなどの開発・製造。

その他

• 資材調達、不動産・厚生施設の管理、広告宣伝、リース・金融サービス（三菱電機フィナンシャルソリューションズ）など。

公共・ビル

交通システム

• 鉄道関連 - 鉄道車両用の電装品（主電動機、推進制御装置、補助電源装置、空調装置、ブレーキシステム、ATC・ATS・ATOといった車上保安装置等）や鉄道運行に関わる地上電気設備（受変電装置、回生インバータ装置、運行管理システム等）を中心に、旅客案内システムやデジタル列車無線、可動式ホーム柵^[17] なども手がけている。
  • 日本国内の多数の鉄道事業者が三菱電機製の電装品を使用している。ただし、全面的に三菱電機製を採用しているのではなく、他のメーカーと同様に各鉄道事業者の所有する一部の車両のみの採用としている事例が多い（例えば阪神電気鉄道では約半数の車両の制御装置でのみ採用しているほか、小田急電鉄では長らく一般車両のみ三菱電機製の制御装置を採用していた）。
    旧・新京成電鉄^{[注釈 1]}の新造車両は一部^{[注釈 2]}を除き三菱電機製の主電動機と制御装置を使用しているが、これは1955年の全線開業にあたって三菱電機が資金面で協力したことによる^{[注釈 3]}。
    神戸電鉄・旧・北神急行電鉄^{[注釈 4]}でも開業以来一貫して三菱電機製の主電動機と主制御器を採用している^{[注釈 5]}。
    • 阪急電鉄が新2000系・新2300系の電動空気圧縮機に三菱電機製品を採用したことにより、関西の大手私鉄全社は何らかの形で車両に三菱電機の製品を採用したことになった。
  • 日本国内にとどまらず世界各国への輸出や国外の工場での生産も行われており、車両用電機品の分野では国内トップシェア、世界でも4位のシェアを持つ。
  • 鉄道車両向け空調装置でも有数のシェアを持つ（CU-7*系、AU75系、AU726系など）。冷熱システム製作所（和歌山市）が製造。車両換気装置のファンデリア（丸型の軸流ファン）やラインデリア（横流ファン）^{[注釈 6]} は三菱電機の特許である。他に「ロスナイ」の商品名を持つ熱交換形換気装置も製造する（建築物向けも製品化）^[18]。
  • 近畿日本鉄道（近鉄）とともに、MM'ユニット方式や上述のラインデリアを開発したことでも知られている。同社も三菱電機製品を多く使用している。^{[注釈 7]}
  • 近年の鉄道車両で多く見られる、ドア上部の案内・広告用液晶ディスプレイは同社の製品が多数を占める。採用例は、JR東日本（トレインチャンネル）、西武鉄道（西武スマイルビジョン）、JR西日本（WESTビジョン）など。
  • かつて資本参加していた神奈川県の湘南モノレールの車両を三菱重工業と共同企業体を組んで製作に関与している（三菱懸垂型モノレール）ほか、事業運営でも協力している。
  • 電気機関車は、かつては三菱重工業と共同で製作していたが、国鉄分割民営化後のJRの電気機関車（EF210・EF500・EF510）は川崎車両（旧川崎重工業車両カンパニー）^{[注釈 8]} と共同で製作している。
• 高度道路交通システム（ITS） - ETC地上機器や車上機器を手がけている。

エレベーター

エレベーター事業は世界シェア4位、国内シェア1位を誇っており、2019年現在下りのみ世界最高速エレベーターの記録を保持している。上りは上海中心の1230m/min (73.8km/h)、下りは横浜ランドマークタワーの750m/min (45 km/h) で、その速さにもかかわらず、10円玉を立てても倒れない安定性を持つ。稲沢製作所内には高さ173.0mのエレベーター実験塔（名称：SOLAÉ）があり、分速1200m級のエレベーターの開発を行っている。SOLAÉの名前には、空へ向かって伸びる形と、限りない品質追求の思いが込められており、高さ173.0mも所在地の稲沢市（イナザワ）に由来する。

2022年4月にエレベーターの開発・生産・販売は三菱電機ビルソリューションズ^[19] に集約^[20][21]。なお、移管後も三菱電機本体は日本エレベーター協会の会員である。

代表的な製品の変遷としては以下の通り。

標準型

Elepet（エレペット）

1961年から販売を開始し^[22]、1970年代末期まで用いられていた標準型エレベーター。幾度のモデルチェンジが繰り返され、発売当初は乗用（6人 - 11人乗り）のみの設定だったが^[23]、のちに13人 - 15人乗り、住宅用（6人 - 9人乗り）^[24]、寝台用も追加されている。速度も当初は30・45・60m/minの3種類で制御方式も交流一段及び二段速度制御式だったが^[23]、のちに90m/minと105m/minも追加された^{[24][注釈 9]}。1972年には、半導体素子を用いた交流帰還制御方式のエレペット（ダイヤグライド）も加わっている^[25][26]。

Elepet Advance（エレペットアドバンス）

1979年9月^[27] から販売されていた標準型エレベーター。三菱エレベーター初のアナウンスが搭載された。ロープ式ではこの製品からマイコン制御化^[27]。ボタンは従来の白地から黒地に変化されているほか、「エレペット」の文字は一切なくスリーダイヤと「MITSUBISHI ELECTRIC」の文字が掲げられている。

Elepet Advance V（エレペットアドバンスV）

1983年^[22] から販売されていた標準型エレベーターで、エレペットの最終型。階数表示は操作盤と一体となり、上部に行灯式インジケーターが設けられている^[22]。ボタンは従来の丸型から角型に変更され、位置も袖壁に斜め45度の傾斜で設置されるコーナーフィット型を採用した。ロープ式ではこの製品からインバータ制御化し^[22]、エレペットアドバンスと比べ消費電力が半減した^[28]。同一意匠を用いた油圧式では、当初はリレー制御だったが、のちにマイコン制御化されている。後年にはかご内インジケーターが16セグメントに変更されたほか、制御盤の小型化、釣り合いおもりとガイドレールの変更が行われているものもある^[29]。

GRANDEE（グランディ）

1990年3月^[30] から販売されていた標準型エレベーター。制御マイコンを分散配置したほか^[31]、気配りアナウンス、行先階の登録キャンセル機能等がオプションで設定可能になった^[30]。ロープ式では巻き上げ機にヘリカルギアを採用。油圧式ではインバータ制御に加え、ポンプとモーターを油浸化して静音化を図っている^[32]。意匠面では、エレペットシリーズで用いられていた鏃形の方向灯を矢印へ変更、かご内インジケータと操作盤が分離し、操作ボタンの位置が従来より低く設定されている^[30]。

後期に製造されたものは、後継のエレパックと同様の意匠^[33] となっている。

ELEPAQ（エレパック）

1998年^[34] から販売されていた機械室レス標準型エレベーター。従来機種と同様の意匠のまま機械室レス化されており、下部ピットに永久磁石式ギヤレス巻き上げ機が設置されている^[35]。

ELEPAQ-i（エレパックアイ）

2001年4月^[34] から販売されていた機械室レス標準型エレベーターで、エレパックのモデルチェンジ機種。操作盤ボタンが凸表記となっているほかインジケーターが拡大されて見やすくなっており、ユニバーサルデザインに配慮されている。この機種以降、薄型巻き上げ機が昇降路下部壁面とかごの間に設置されるようになった^[34][36]。本機種はシンドラーエレベータや横浜エレベーター、日本エレベーター製造にOEMされた。また、シンドラーでは「Schindler neu」（シンドラー ノイ）として、日本エレベーター製造ではエルレとして販売されていた。

AXIEZ（アクシーズ）

2005年から販売されている機械室レス標準型エレベーターで、三菱電機が商標登録している。初期のものは、かご内のボタンはエレパックアイに準じていたが、開ボタンの下に「ひらく」という文字が記されるようになった。ただし、非常ボタンはエレパックアイと同一ではなく、黄色枠の黒地に黄色いマークに変更された。かご内のインジゲーターはLEDマトリクスだったが、のちに液晶式に変更された。運転中は矢印が回転するようになっている。2011年頃に発売されたものは、ボタンはステンレス（基本仕様）に改められ^{[注釈 10]}、インジケーターはLEDマトリクスをやめ、エレペットアドバンスV以来のセグメント表示に戻された（基本仕様）^{[注釈 11]}。2013年頃には大容量サイズ10種類（17人 - 26人乗り）も追加された。メーカーのロゴ表記は、2014年前半までは「MITSUBISHI」だったが、2014年後半以降はスリーダイヤと「MITSUBISHI ELECTRIC」に変更されている。2017年に発売されたものではカラーユニバーサルデザインに基づいてボタンの配色が変更されたほか、この代よりアナウンス・液晶インジケーターの表示は日本語・英語の2か国語（緊急時は中国語・朝鮮語を加えた4か国語）で行われる^[37]。2021年頃からは大容量サイズ10種類のみの発売となった^[38]。

AXIEZ smart-R（アクシーズ smart-R）

「AXIEZ（アクシーズ）」の新シリーズとして、2009年10月に発売された。マシンルームレス式の10階建てまでのマンション向けに仕様を厳選した住宅用エレベーター。積載量は450kg - 850kgで、定員は6人 - 13名。

AXIEZ-LINKs（アクシーズ リンクス）

2020年10月発売の機械室レス標準型エレベーター^[39][40]。バリアフリー化推進により、乗用では従来の6人 - 15人乗りから7人 - 15人乗りに変更され、住宅用では出入り口幅が800mmから850mmに拡大されている。かご内の液晶は縦型の10.1インチに変更され、常時4か国語が表示される^{[注釈 12]}。また、アナウンスがAIによる合成音声に変更された。乗用、住宅用はそれぞれ「Premium Series」「Deluxe Series」「Standard Series」の3つ、寝台用は「Deluxe Series」「Standard Series」の2つのラインアップが用意されている。巻上機は昇降路の最上部に設置されている。

油圧式5人乗り

三菱小形住宅用エレベーター

1979年4月発売。5階建てまでの小規模な集合住宅向けに開発された、5人乗り油圧エレベーターである。意匠は、エレペット最終型と同一である。

メルピア5

1988年発売。三菱小形住宅用エレベーターの意匠をエレペットアドバンスVベースにリューアルした。

4人乗り

Compact4（コンパクト4）

1983年に発売された4人乗り住宅用小型エレベーター^[41]。5階建てまでの小規模な集合住宅向けに開発された。ドラムにロープを巻き付けてかごを上下する「巻胴式」を採用している^[41]。

初代（ACEE-3）は1984年まで製造されていた^[42]。従来のエレペットに比べ、ボタンが黒地に白文字で記載されていること、「閉」ボタンとかご内インジケーターがない^{[注釈 13][注釈 14]}ほか、乗り場インジケーターは1階分のみで他の階は呼びボタンのみの設置となっている^[41] のが特徴である。

2代目（AC-E3LE）^[42] はエレペットアドバンスVを元とした意匠になっており、かご内操作盤に「compact4」という文字が掲げられている。

Compact4c（コンパクト4c）※新コンパクト4

1993年7月発売^[43]。従来のコンパクト4をグランディーベースの意匠に一新したもの。巻上機のVVVF制御化、かご内インジケーターと換気用ファン、「閉」ボタンの追加、乗り場インジケーターの全階設置と方向灯追加がなされているが^[43]、インジケーターはLEDマトリクスではなく、行灯式になっている点がグランディとの大きな相違点となっている。

MELCITY, MELWIDE（メルシティ、メルワイド）

コンパクト4の後継機で、2000年に発売された。トラクション式機械室レスの中低層向け機種で、設置場所や条件が大きく制限されている。メルシティが一般ビル用、メルワイドが住宅用となっており、積載量は前者が300kg、後者は320kgで、ともに4名。操作盤は当初はエレパックに準じていたが、現在はエレパックアイに準じている。Compact4とは違い、車いす用の位置に操作盤が設置してある。

家庭用

WELL（ウェール）

家庭用ホームエレベーター。マシンルームレス式で駆動方式がCompact4同様の巻胴式であった。

特注型

ACCEL series（アクセルシリーズ）

1982年から販売されていた特注型エレベーター。操作盤などのデザインは一部を除きエレペットアドバンス・エレペットアドバンスVに準じていたが、この機種のボタンはエレペットアドバンスV同様角型になっていた。

ACCEL-AI（アクセルエーアイ）

1990年代前半から販売されていた特注型エレベーター。操作盤などのデザインは一部を除きグランディ・エレパックに準じていた。アクセルシリーズと同様ロープ式と油圧式が設定されていた。

NEXCUBE（ネクスキューブ）

2002年5月から販売されている特注型エレベーター。ロープ式のみの設定となり、2007年4月^[44]。からは機械室レスタイプも販売されている。

NEXCUBE Limited（ネクスキューブ・リミテッド）

2007年4月^[44] 販売の特注型仕様限定版エレベーター。要望の多い仕様を厳選して用途に合わせて最適なかごサイズなどの仕様が簡単に選べる。定格速度は毎分45m - 105m、定員は17人 - 26人乗り、積載は1150kg - 1750kgに限定されている。

国外向け

Mitsubishi SPVF

1987年から日本と米国以外の市場で販売された。日本で販売されたエレペットアドバンスVがベース。

Mitsubishi GPS

1990年代初頭から三菱電機の子会社である上海三菱から販売された主にアジア向けのエレベーターである。日本で販売されたグランディがベース。

NexWay-s^[45]

2002年から販売されていた海外市場向けの乗用エレベーター。機械室が小型化された。なおASMEコードに適合しないため、米国には販売されなかった。

NEXIEZ（ネクシーズ）

2010年6月から販売されている海外市場向けエレベーター。「NEXIES」とは「next」と「axis」という言葉を組み合わせたものである。

NEXIEZ-GPX（ネクシーズGPX）

2012年11月から販売されている中南米地域の中低層マンションやオフィスビルをターゲットとしたエレベーター。

NEXIEZ-LITE（ネクシーズ ライト）

2014年4月から発売されているインドの中低層住宅やオフィスビル向けの乗用エレベーター。

NEXIEZ-S（ネクシーズS）

2016年8月から販売されている中東・欧州を中心とした10階建てまでの住宅やオフィスをターゲットにした乗用エレベーター。仕様は定員4 - 6名、速度は分速60mのみ。

NEXIEZ-GPX 機械室レスタイプ（ネクシーズGPX 機械室レスタイプ）

2016年10月から販売されているネクシーズGPXのマシンルームレスタイプの中南米地域の中低層マンションやオフィスビルをターゲットとしたエレベーター。

リニューアル

Elemotion（エレモーション）

2002年に発売された制御リニューアルタイプ。操作盤はエレパックアイに準じている。

Elemotion+（エレモーション･プラス）

2011年に発売された制御リニューアルタイプ。操作盤はアクシーズに準じている。

Elemotion+ Zero（エレモーション･プラス･ゼロ）^[45]

2016年に発売された制御リニューアルタイプ。1983年以降の「エレペットアドバンスV」と「グランディ」が対象で、リニューアル工事中でもエレベーターが使用できるようになった。

Elemotion+ Step（エレモーション･プラス･ステップ）

2022年に発売された制御リニューアルタイプ。エレペットアドバンスVのみが対象で、段階的に工事を行うことができるリニューアル工事を実現した。

Elefine（エレファイン）

2011年に発売された油圧エレベーターから機械室レスエレベーターへのリニューアルタイプ。操作盤はアクシーズに準じたものとなっている。

Elemotion+ for Compact4（エレモーション･プラス for コンパクト4）

2012年に発売された4人乗りエレベーター「コンパクト4」用のリニューアルタイプ。操作盤はアクシーズに準じたものとなり、側面壁に設置され、コンパクト4（初代・2代）にはなかった「閉」ボタンやかご内インジケーターがある。また、コンパクト4（初代・2代）では1箇所のみだった乗り場インジケーターは全階に設置される。

Elemotion+ for Compact4c（エレモーション･プラス for コンパクト4c）

2020年代に発売された4人乗りエレベーター「コンパクト4c」用のリニューアルタイプ。操作盤はエレモーション･プラス（後期）に準じたものとなり、側面壁に設置され、エレモーション･プラス for コンパクト4に続いて「閉」ボタンがあり、かご内インジケーターは液晶式となった。また、エレモーション･プラス for コンパクト4に続いて乗り場インジケーターは全階に設置される。

Elemotion+ for MELWIDE（エレモーション･プラス for メルワイド）

2020年代中期に発売された中低層共同住宅用エレベーター「メルワイド」用のリニューアルタイプ。操作盤はアクシーズ（2011年頃以降に発売）の車いす用の操作盤に準じたものとなり、エレモーション･プラス for コンパクト4cと同様に「閉」ボタンがあり、かご内インジケーターは液晶式となり、アクシーズ リンクスに準じた表示となった。また、エレモーション･プラス for コンパクト4cと同様に乗り場インジケーターは全階に設置される。

産業メカトロニクス

半導体・電子デバイス

• パワー半導体の主力であるパワーモジュールは世界シェアトップ^[要出典]

エネルギー

情報通信システム

宇宙

防衛機器

• 誘導機器：鎌倉製作所：防衛省関連の製品としてミサイルを製造している。戦闘機用の中距離空対空ミサイルで、ライセンス生産ではレイセオンのスパローミサイル（AIM-7F）、自社開発では99式空対空誘導弾（AAM-4）、地対空ミサイルでは03式中距離地対空誘導弾（SAM-4）がある。他にパトリオットミサイルやイージス艦に搭載されるイージスシステムや警戒レーダーJ/FPS-5（通称「ガメラレーダー）等、BMD関連の業務も行っている（警戒レーダー等は通信機製作所（現・電子通信システム製作所）が担当）。

放送機器

• エンコーダ・デコーダ：放送局で使用される映像音声伝送用の機器を手掛けている。
• 送信機
• SNG装置
• デジタルマルチトラックレコーダー：音楽録音スタジオ使用される音声収録用の機器をかつて手がけていた（PDフォーマット）

空調冷熱機器

• 空調：パッケージエアコンは2ラインで展開しており、シングルタイプの「Mr.Slim」やマルチタイプの「CITY MULTI」の他にチリングユニット、ロスナイ等。産業用空調機器日本国内シェア2位。
  • ロスナイ：同社が開発した熱交換型換気扇。室内の空気と新鮮な外気との熱交換をするフィルターを使うことで、換気のみならず、空調されている室内の温度変化を抑える仕様となっている。家庭用から大規模ビル施設までをラインアップしている。エネルギーのロス（損失）が無いという製品の特長が名前の由来である^[47]。
  • ジェットタオル：「風の三菱電機」と言われている、中津川製作所の他社を圧倒する製品。従来の温風に代わり小型のターボファンを超高速で回転させ、圧縮空気並みの風で水を飛ばすタオルである。短時間で確実に乾かすことが出来る。
• 冷熱：冷凍倉庫・冷蔵倉庫向けの機器。コンデンシングユニット、ユニットクーラ、ブラインクーラ、産業用チリングユニットなど。製作は冷熱システム製作所（和歌山市）。冷熱機器国内シェアトップ。
  • 店舗用ショーケース：子会社の三菱電機冷熱応用システム株式会社が製造。

家庭電器

撤退した製品

• オーブントースター：三菱電機ホーム機器：低価格帯の家電製品には珍しく、日本国内で生産されているが一部は海外で生産されている。2015年10月に従来の「ジャンボックス（BO-R##JB系）」に比べて庫内寸法を拡大（幅260×奥行220×高さ90mm→幅270×奥行240×高さ95mm）した4年5か月ぶりとなる新モデルが発売され、BO-R20JB後継のワンパワータイプBO-S6とBO-R65JB後継の火力5段階切り替え機能付タイプBO-S7の2機種に集約。併せて、新ロゴマーク表記となった。2019年に全機種の製造を終了したことに伴って同市場から撤退した。
• 洗濯機：日本製（一部機種を除く）であることを全面に打ち出し、洗濯乾燥機は行程に応じて角度が変わる「ムービングドラム（MVW-VD1）」の愛称で展開していたが、2008年9月に洗濯機事業を終息することを発表^[54]。その翌月に7kg - 9kgの大容量モデル（MAW-N*YP/HV*YP）が、12月に5.5kgと6.2kgの中容量モデル（MAW-55Y/62Y）が順次生産を終了したことで一旦は市場から撤退した。
  • その後、2012年12月から、日立アプライアンス（白物家電の製造・販売を行う日立製作所の子会社。合併に伴い、2019年4月以降は日立グローバルライフソリューションズ）へ委託を行い、系列店「三菱電機ストアー 」向けモデルのみながら、完全撤退から4年ぶりに洗濯機の販売を再開。日立製全自動洗濯機「白い約束」のOEMモデルに切り替わった。機能や操作パネルは「白い約束」と同じだが、デザインの変更に加え、商標権の関係で表現を変更している違いがあり（「お湯取」→「ふろ水」、「エアジェット乾燥」→「風乾燥」、「手造り」→「メモリー」）、「スタート/一時停止」ボタンの上に「これっきりボタン」の表記もない（機能そのものは「これっきりボタン」に準じている）。自社製造の時よりも洗濯コースの種類が少なくなり、残り時間などのデジタル表示がなくなったものの、自社製造のときにはなかった好みの組み合わせのコース（洗い・脱水時間/すすぎ回数）を1つ登録できる「メモリー」コースや洗濯槽を洗浄する「槽洗浄」を追加した。お湯取ホースや糸くずフィルターなどのオプションパーツは日立純正品と共通である。2019年発売のMAW-70BP（NW-70CのOEMモデル）の製造終了に伴って再び撤退となった。
• 石油ファンヒーター：1978年に群馬製作所で開発、国産1号機を発売したが、2003年に製造を打ち切り、市場から撤退した^[55]。
• ビデオカメラ：カメラとVHSフルカセットレコーダー2形態の頃から家庭用ビデオカメラとして各機種を世に送り出してはいたが1994年3月にS-VHS-C機などの製造を打ち切り、市場から撤退した。以後は携帯電話などのムービー機能に専念していた。製造打ち切り以前はTBS金曜22時枠のテレビドラマの劇中で、三菱電機のビデオカメラが頻繁に登場していた^{[注釈 20]}。同業他社の中にはVHS-Cから8ミリビデオに鞍替えするメーカーもあったが、三菱電機は8ミリビデオを発売せず撤退した。

• ミシン：旧い琺瑯看板などに「三菱ミシン」と書かれたものを見ることがあるが、かつては同社で工業用ミシンを製造・販売していた。2016年現在は名菱テクニカ（名古屋市）という子会社が製作しており、工業用ミシンの世界シェア40%を持つ隠れたトップブランドである。
• ブラウン管テレビ：ブラウン管を主力としていた時期には自社開発のさまざまな画像処理機能や基板が網羅された特筆すべき画質・性能を誇った製品が多く1987年10月に発売されたCZシリーズは「BIG SPEC」「ダイヤトーンスピーカー搭載」と宣伝するほどであった。高級ビデオデッキと併せ、映像にこだわった多くの製品が発売されている。2008年をもってブラウン管テレビは生産を終了し、地上デジタル非対応テレビもラインアップから消えた。日本ビクター（現在：JVCケンウッド）にもかつてブラウン管を供給していた（ビクターは経営不振を理由に2008年限りでテレビ受像機生産から完全撤退）。
  • 1967年に発売したカラーテレビは、京都市右京区にある紅葉の名所「高雄」にちなんで「高雄」と名付けられた。（後の「京都 FULL HD 1080」と同じように、京都製作所で生産されていることにちなんだネーミングである）
• ビデオデッキ：2016年時点は単体機で生産完了となったが自社開発の画像処理機能や高画質技術、スムーズなテープ走行メカニズムなどを搭載し、映像などにこだわった名機と呼ばれる機種が多くあった。巻き戻し/早送り時に映像が見られるスピードサーチ、煩わしいトラッキング調整をデジタルで調整するデジタルオートトラッキング（単なるオートトラッキングなるものは既に他社機に存在していたが標準モードでしか効果は薄かった）、CMカット（※三菱では、「オートカット」）機能、他社製テレビも操作できるリモコンなどもいち早く採用していた。VHS機は「Fantas（ファンタス）」(1982年に発売されたVHS-C方式のビデオレコーダーの名称は「ファンタス11G」HV-11G^[56])という愛称であったが、1988年中期モデル以降からは使われなくなった^{[注釈 21]}。ビデオムービーもVHS/VHS-C/S-VHS-C規格で発売していた。特にS-VHS-Cでは当時軽量化を各社が模索する中で1kg以上の重量にはなるものの、デッキ並みの安定性の高い大型のパーツ（特に映像用シリンダー&ヘッド）で構成された一体機も発売するといったこだわりを見せていた。
• DVDレコーダー・BDレコーダー：「リアル」。かつては船井電機と提携、楽レコという名で販売していた。それ以前は楽レコのブランドを使わない高級機「DVR-DS10000」を販売していた。BDレコーダーに関しては東芝「ブルーレイVARDIA」（現在：REGZAブルーレイ）同様、リモコンが2種類同梱されているのが特徴だが、ボタンを極力減らしてシンプルにした「グット楽リモコン」にはタッチパネルが採用されている。2013年12月に「今後はBDレコーダー一体型液晶テレビに事業を集中する」として事業からの撤退を発表した^[57]。
• パソコン：2016年時点は家庭用・事業者用パソコン「アプリコット」共に撤退している（家庭向けは不明・事業者向けは2012年3月に終了）、かつては「マルチ8」「マルチ16」などといった製品を発売し、CMには林葉直子を起用しており、同社提供の刑事ドラマ『太陽にほえろ!』でも使われた。なお、アプリコットシリーズは、Windows XP発売後NEC からOEM供給され基本的にはデザインなどはNEC機のMate、VersaProと同じである。2001年からは分社された三菱電機インフォメーションテクノロジー（MDIT）が製造や販売などを行っていた。
• 携帯電話：2008年をもって撤退^[58]。これによりD705iμとD705iが最後の機種となり、1983年の自動車電話納入から数えて25年の歴史に幕を下ろした。
  • NTTドコモ、J-フォン→ボーダフォン（2016年現在のソフトバンク）、ツーカーグループ、日本移動通信（IDO、現在：auの関東・中部地区）に、PHSでは旧NTTパーソナル、DDIポケット（現在：ウィルコム）、アステルにも製品を供給していたが、末期にはNTTドコモ向けの製品のみのラインナップになっていた。DDIセルラーグループのみ、開業から撤退まで一切供給していなかった。
  • 一時期、各キャリア以外にも「ディーガ」のブランド名で自社ブランドの端末を家電量販店等で販売していた。購入したユーザーがキャリアの店舗に持ち込んで契約する形を取っていた。後に撤退し、「ディーガ」の商標もパナソニックに譲渡された。
  • NTTドコモ向けについては、電電公社・分社化前のNTT時代から端末を供給しており、「mova」の商標を名乗る権利と1文字の略号「D」（DはDiamondのD）^{[注釈 22]}が与えられていた。
  • NTTドコモ向けに発売された、ポータブルMDプレーヤーのような形でFMラジオが聞ける携帯電話「Music PORTER」など音楽機能に特化した端末、当時では珍しかったアンテナ内蔵型端末のD503iS、そして当時類のない2つのディスプレイを搭載したD800iDSや、J-PHONE（当時）向けに発売されたJ-D06"graphica"のようにデザイン性を重視した端末、TU-KA向けに発売された「THZ43 Chiaro」のようにデジタルカメラを同梱し、世界で初めて撮影画像の端末でのやり取りや端末ディスプレイで撮影画像を確認できる機能を搭載するなど、特定の機能に特化した端末を多く手掛けていたのが特徴である。
  • D503i以前のモデルは独特のフリップ式だったが、D901iから、90Xシリーズと70Xシリーズの一部ではスライド式の形状を採用した。この機種から富士通との協業に関係して同じSymbian OSを採用した。最後のフリップ式の端末はD2101Vである。
  • D503iS以降のNTTドコモ向け端末は基本的にアンテナが内蔵型となっている（D2101Vを除く）。
  • 撤退後、パナソニックの携帯部門であるパナソニック モバイルコミュニケーションズにスピードセレクターなどの一部技術・ノウハウを提供した。結果としてP-02AやP-08Aにはスピードセレクターが搭載。見た目もD90Xシリーズに似たものとなっている。
  • ワンセグ対応機種そのものは製造していたが、シャープの「AQUOSケータイ」を皮切りに流行した、薄型テレビのブランドを冠した携帯電話は三菱電機では存在しない。
  • 携帯電話の機種についてはCategory:携帯電話端末 (三菱電機)を参照のこと

• 
  三菱の携帯端末の特徴の一つ・フリップ式筐体『DP-222』（1997年）
• 
  D251i（2002年）。この頃からNTTドコモ向け端末はすべてアンテナ内蔵型となる。
• 
  NTTドコモ FOMA D702i（2006年）。この時期のドコモに稀なストレート式筐体
• 
  NTTドコモ FOMA D903i（2006年）。スライド式筐体とスピードセレクターは、この時期の三菱携帯端末の特徴
• 
  NTTドコモ FOMA D905i（2008年）。三菱の携帯端末の最末期機種
• 
  衛星携帯電話
  ワイドスターデュオ（2001年）。衛星モデムによりFAXやデータ通信が可能

• 太陽電池モジュール.- 2020年で撤退し、以降は京セラ製パネルを自社ソリューションに使用^[59]。
• パワーコンディショナ：同社のパワーコンディショナは2009年1月時点で電力変換効率が97.5%で業界最高であった。
• 大型ディスプレイ
  • オーロラビジョン：阪神甲子園球場や 東京ドームやスタジオアルタなどに設置されており、大型ディスプレイ分野ではトップシェアを持つ。ジャンボジェットの幅に相当する長さの物もある。2006年8月に、東京競馬場に設置したオーロラビジョン、「ターフビジョン」は、東西2箇所設置されているが、その中でも西側（ゴール側）のターフビジョンは縦11.2m×幅66.4m、面積743.68m²もあり、ギネス世界記録に世界最大の映像スクリーンとして認定されている。

• 
  東京競馬場に設置されているオーロラビジョン。「ターフビジョン」

• パソコン用ディスプレイの分野では日本最大級のシェアを持っていた^[いつ?]。現行は「Diamondcrysta（ダイヤモンドクリスタ）」とマルチメディアプレミアムモデルの「VISEO（ビジオ）」の2ラインで展開している。2013年12月に個人向け液晶ディスプレイの開発・生産事業から撤退^[60]。2022年6月をめどに全ての液晶事業から撤退予定^[61]。
• 液晶テレビ：リアル。リモコン操作で画面が左右に回転する「オートターン機能」や、40型以上の大画面機種で見られる薄型額縁のデザインなどで独自性を出している。スピーカーはダイヤトーンブランドのスピーカーを搭載し、処理エンジンは自社製のものを採用している。オートターン機能は1980年代に発売されたブラウン管テレビから続いている機能である。近年のリアルシリーズはブルーレイレコーダー一体型モデルが主流となっている。
• レーザーテレビ：2008年10月に「Laser vue」という名称で北米で発売された。2010年8月から3D映像対応型が日本国内でも販売開始。

2008年春モデル以降のフルHD液晶テレビ・BDレコーダーは、京都府長岡京市にある京都製作所で製造されていることから「京都 FULL HD 1080」というキャッチフレーズが付けられていた。 テレビ製品全ては2021年9月限りで家電量販店向けの出荷を終了した。今後2024年3月（2023年度末）まで、経過処置として三菱電機ストアーを通しての販売に限定し自社ブランドの映像機器を販売していた。

• 大型低温機器の内40馬力以上の一定速二段スクリュー冷凍機一体水冷型（MSWシリーズ）リモート空冷型（MSFシリーズ）一体空冷型（MSAシリーズ）インバーター二段スクリュー冷凍機水冷型(MSWVシリーズ）が受注の低迷に伴い生産終了となった。

　なおインバーター二段スクリュー冷凍機の一体空冷型であるMSAVシリーズに関しては低GWPの新冷媒（R449A）に対応させモデルチェンジし継続販売されている。

• 大型スクリューチラー（MCR-SP-KEシリーズ）・ブラインクーラ（BCL-SP-Eシリーズ）が発売開始からの経年により部品供給停止の可能性が出てきたため2026年9月末出荷分で生産を終了する。

• カーナビゲーション - 自動車メーカー（主に三菱自動車や三菱ふそう）と協業の純正品のほか、市販品も手掛けていたが2023年末を以って生産終了、並びに完全撤退。これと同時に後述するダイヤトーンの商標も名実共に消滅することとなった。
  • 1990年に世界で初めてGPSカーナビゲーションを産み出した（ユーノスコスモのオプション）
  • 2012年にダイヤトーンブランドのカーナビゲーションを発売。
  • 2016年時点のカーナビゲーションの機能で、三菱電機が開発したものは数多くある（マップマッチング、音声案内、2画面表示、交差点案内図、案内ルート表示など）。
  • ダイハツ工業の純正カーナビのメーカー記号（型番「N□Z○」の「○」）はスリーダイヤ由来の「D」ではなく三菱電機そのままの「M」^{[注釈 23]}。
• カーオーディオ：純正品、市販品のほか、内部メカのみも販売している。バブル期にはカセットチューナー以外にもカーDATチューナーも発売した。さらに異色であろうカーDATレコーダー（TZ-9164）もラインナップされていた。録音には三菱製CDチェンジャーもしくは1DINプレーヤーを必要とする。DAT機器はかなりの高額商品であったが当時はカーオーディオは全て三菱ブランドでありダイヤトーンブランドは冠していない。なお三菱自動車向けの純正オプションにはダイヤトーンブランドが存在していた。2002年にはETCと連動したカーオーディオ（MC-Z2000）を日本で初めて発売した。三菱自動車をはじめとして三菱ふそう、スズキ、一部ホンダ車（社外オーディオには存在しなかったMP3・CD/MDほか）などに純正オーディオも供給している。スズキなどには配線だけを専用の形式に変更されたダイヤトーンのナビゲーションもカタログにラインナップされている。MD機なども細々ではあるが生産し続けていたが2014年に社外品カーオーデイオは全機種生産終了となった。ただし同社専用品のアダプターやスピーカー、純正カーオーディオは先述の通り、2023年末の事業完全撤退直前まで継続生産された。
  • 2007年にダイヤトーンブランドの高級スピーカシステムを発売したが、日本国内におけるハイエンドオーディオ製品の需要低迷を理由に2021年末までに生産終了、並びに完全撤退した。

製作所

• 神戸製作所（兵庫県神戸市兵庫区） - 水環境事業、広域監視事業、交通地上系事業など^[62]
• 電力システム製作所（兵庫県神戸市、長崎県長崎市、神奈川県横浜市） - 発電機（火力・水力・原子力用）、電力系統制御・配電制御システム、電動機、電力ICTシステムなど
• 系統変電システム製作所（兵庫県尼崎市・赤穂市・神戸市） - 開閉機器、変圧器、保護制御システムなど。赤穂市に赤穂工場を有する。
• 伊丹製作所（兵庫県尼崎市） - 交通事業（鉄道車両用電機品）など。岐阜県恵那市に恵那工場を有する。
• コミュニケーション・ネットワーク製作所（兵庫県尼崎市） - 光通信システム、無線通信システムなど。福島県郡山市に郡山工場を有する。
• 通信機製作所（兵庫県尼崎市） - 防衛関連事業（レーダーシステム、電子戦システム等）、衛星通信システムなど
• 鎌倉製作所（神奈川県鎌倉市） - 防衛関連システム、宇宙関連システム（人工衛星）など
• 受配電システム製作所（香川県丸亀市） - 閉鎖形配電盤（キュービクル等）、低圧・高圧の開閉器類、監視制御システムなど
• 名古屋製作所（愛知県名古屋市東区） - FA機器（サーボモータ、シーケンサ、インバータ等）。愛知県新城市に新城工場、岐阜県可児市に可児工場を有する。
• 産業メカトロニクス製作所（愛知県名古屋市東区） - 数値制御装置（CNC）、レーザー加工機、放電加工機など。名古屋製作所の敷地内に所在する。
• 福山製作所（広島県福山市） - 低圧遮断器（ノーヒューズブレーカ等）、計測制御機器など
• 静岡製作所（静岡県静岡市駿河区） - ルームエアコン、パッケージエアコン、冷蔵庫、空調用圧縮機など
• 冷熱システム製作所（和歌山県和歌山市） - 業務用空調機（ビル用マルチエアコン等）、冷凍・冷蔵機器など。長崎県に分工場を有する。
• 中津川製作所（岐阜県中津川市） - 換気扇（ロスナイ等）、換気空調設備機器など。長野県飯田市に飯田工場を有する。
• 群馬製作所（群馬県太田市） - 電気給湯機（エコキュートなど）
• パワーデバイス製作所（福岡県福岡市） - パワー半導体。主たる設計・開発拠点を福岡市に置き、熊本県合志市、兵庫県伊丹市、広島県福山市にも工場を有する。
• 高周波光デバイス製作所（兵庫県伊丹市） - 高周波デバイス、光デバイス、赤外線センサデバイスなど
• 長崎製作所（長崎県西彼杵郡時津町） - 車両用空調装置、車両用空気圧縮機、大型映像表示装置（オーロラビジョン等）、非常用発電システムなど

米州

• 三菱電機USホールディングス（米国） - 米国における主要事業会社の持株会社。
• 三菱電機US（米国） - 米州地域統括。昇降機・冷熱機器・電子部品などの販売。
• 三菱電機オートモーティブ・アメリカ（米国） - 自動車機器の製造・販売。
• 三菱電機オートメーション（米国） - FA制御機器などの販売・サービス。

※上記米国の事業会社3社は、2026年7月1日付で組織再編される予定^[64]。

• 三菱電機パワー・プロダクツ（米国） - 電力用送変電機器などの製造・販売。
• 三菱電機オートモーティブ・メキシコ（メキシコ） - 自動車機器の製造・販売。
• 三菱電機リサーチ・ラボラトリーズ（MERL）（米国） - 研究開発拠点。
• Serendie Street Boston（米国ボストン） - グローバルなDX・オープンイノベーション拠点として2025年5月に開設。

欧州・中東・アフリカ

• 三菱電機ヨーロッパ（オランダ・アムステルダム等） - 欧州地域統括。欧州全域での各種製品の販売。
• 三菱電機ハイドロニクス&アイティークーリングシステムズ（イタリア） - 業務用空調設備等の設計・製造・販売。
• 三菱電機エア・コンディショニング・システムズ・ヨーロッパ（英国） - 空調機器の製造・販売。
• 三菱電機エア・コンディショニング・システムズ・マニュファクチャリング・トルコ（トルコ） - 空調機の製造・販売。
• 三菱電機オートモーティブ・チェコ（チェコ） - 自動車機器の製造・販売。
• ヴィンコテック・ホールディングス（ルクセンブルク） - 産業用パワーデバイスの持株会社。
• メドコム（ポーランド、持分法適用会社） - 鉄道車両用製品の製造・販売・保守。
• エージー・メルコ・エレベーター（UAE、持分法適用会社） - 中東等における昇降機の販売・据付・保守。
• 三菱電機R&Dセンター・ヨーロッパ（MERCE）（英国・フランスなど） - 研究開発拠点。

アジア・オセアニア

• 三菱電機（中国）有限公司（中国・北京） - 中国における地域統括会社。
• 三菱電機（香港）有限公司（中国・香港） - 香港地域統括。各種製品販売、資材調達。
• 三菱電機自動化機器製造（常熟）有限公司（中国・常熟） - FA制御機器の製造。
• 三菱電機（広州）圧縮機有限公司（中国・広州） - 空調用圧縮機の製造・販売。
• 上海三菱電梯有限公司（中国・上海、持分法適用会社） - 昇降機の製造・販売・据付・保守。
• 台湾三菱電機股份有限公司（台湾・台北） - 台湾地域統括、各種製品販売。
• 韓国三菱電機オートメーション（韓国・ソウル） - FA制御機器等の販売・サービス。
• 三菱電機アジア（シンガポール） - アジア地域統括、家庭電器・冷熱機器等の販売。
• 三菱電機コンシューマー・プロダクツ（タイ）（タイ） - 空調機の製造・販売。
• サイアム・コンプレッサー・インダストリー（タイ） - 空調用圧縮機の製造・販売。 ※2026年4月に「三菱電機サイアム・コンプレッサー・インダストリー」に改称^[65]。
• 三菱電機タイ・オートパーツ（タイ） - 自動車機器の製造・販売。
• カンヨン・エレクトリック（タイ、持分法適用会社） - 冷蔵庫・扇風機等の製造・販売。
• 三菱電機インド（インド） - 空調冷熱機器等の販売、およびFA機器の製造・販売。
• 三菱電機オートモーティブ・インド（インド） - 自動車機器の製造・販売。

インフラ

• 三菱電機社会インフラ機器株式会社 - 鉄道車両用電機品・電力用機器・配電用機器の製造・販売
• 三菱電機コントロールパネル株式会社 - 電力・社会インフラ向け受配電・監視制御システム等の開発・製造・販売・保守
• 三菱電機ディフェンス&スペーステクノロジーズ株式会社 - レーダー応用機器、電子応用機器等の製造・販売・修理
• 三菱プレシジョン株式会社 - シミュレータ製品、電子精密機器等の製造・販売
• 三菱ジェネレーター株式会社（持分法適用会社） - 三菱重工業との合弁会社。発電機、電気設備の設計・製造・販売・サービス
• 株式会社TMEIC（持分法適用会社） - 東芝との合弁会社。製造業プラント向電気設備の販売、エンジニアリング等
• 日立三菱水力株式会社（持分法適用会社） - 日立製作所との合弁会社。水力発電システムの販売・エンジニアリング等
• 三菱電機パワー・プロダクツ社（米国）
• メドコム社（持分法適用会社、ポーランド）

インダストリー・モビリティ

• 三菱電機モビリティ株式会社 - 2024年4月に自動車機器事業を分社化し設立。自動車機器の開発・製造・販売・サービス
• メルコモビリティーソリューションズ株式会社 - 自動車機器等の販売・保守
• 三菱電機メカトロニクスエンジニアリング株式会社 - 工作機用電機品等の据付・調整・修理・保守
• 三菱電機メカトロニクステクノロジーズ株式会社 - NC装置、放電・レーザー加工機等の販売
• 三菱電機オートモーティブ・アメリカ社（米国）
• 三菱電機オートモーティブ・メキシコ社（メキシコ）
• 三菱電機オートモーティブ・チェコ社（チェコ）
• 三菱電機オートモーティブ・インド社（インド）
• 三菱電機タイ・オートパーツ社（タイ）

ライフ

• 三菱電機ビルソリューションズ株式会社 - 昇降機設備の開発・製造・販売・保守、ビルの総合管理運営
• 三菱電機照明株式会社 - 照明器具、ランプ等の製造・販売
• 三菱電機住環境システムズ株式会社 - 家電品、住宅設備機器、冷熱空調機器等の販売
• 株式会社三菱電機ライフネットワーク - 家電品、住宅設備機器等の販売
• 三菱電機冷熱機器販売株式会社 - 冷熱機器の販売及び据付
• 三菱電機冷熱プラント株式会社 - 冷凍冷蔵設備、空調設備の据付・保守等
• 三菱電機コンシューマー・プロダクツ（タイ）社（タイ） - 空調機の製造・販売
• サイアム・コンプレッサー・インダストリー社（タイ） - 空調用圧縮機の製造・販売
• 三菱電機エア・コンディショニング・システムズ・ヨーロッパ社（英国）
• 三菱電機ハイドロニクス＆アイティークーリングシステムズ社（イタリア） - 業務用空調設備等の設計・製造・販売
• 上海三菱電梯有限公司（持分法適用会社、中国） - 昇降機の製造・販売・据付・保守
• カンヨン・エレクトリック社（持分法適用会社、タイ）

デジタルイノベーション（旧 ビジネス・プラットフォーム）

• 三菱電機デジタルイノベーション株式会社 - 2025年4月1日付で三菱電機インフォメーションネットワーク、三菱電機インフォメーションシステムズ、三菱電機ITソリューションズの3社が統合し発足。ITプラットフォームの開発や情報システムの企画・構築等
• アイテック阪急阪神株式会社（持分法適用会社）

セミコンダクター・デバイス

• メルコパワーデバイス株式会社 - パワーデバイスの製造
• メルコセミコンダクタエンジニアリング株式会社 - 半導体の設計・開発等
• ヴィンコテック・ホールディングス社（ルクセンブルク） - 産業用パワーデバイス事業の持株会社

その他・共通（総合販社など）

• 三菱電機インダストリアルソリューションズ株式会社等の地域総合販売会社8社
• 三菱電機トレーディング株式会社 - 国内・海外資材調達・販売等
• 三菱電機エンジニアリング株式会社 - 電気・電子機器の開発設計・製作・販売等
• 三菱電機システムサービス株式会社 - 家電品やFA制御機器等の修理・保守・販売
• 三菱電機ライフサービス株式会社 - 不動産の売買・賃貸、厚生施設の管理運営
• 三菱電機ソフトウエア株式会社 - システム・ソフトウエア・周辺機器等の研究開発・製造・販売
• 株式会社弘電社 - 屋内配線、通信その他電気工事の施工等
• 株式会社アイプラネット - 広告代理業務、展示会の企画・運営等
• 株式会社RYODEN（持分法適用会社） - 電気機器、電子部品等の販売
• 株式会社カナデン（持分法適用会社） - 電気機器、電子部品等の販売
• 萬世電機株式会社（持分法適用会社） - 電気機器、電子デバイス等の販売
• 株式会社指月電機製作所（持分法適用会社） - 各種コンデンサー等の製造・販売
• 三菱電機フィナンシャルソリューションズ株式会社（持分法適用会社） - リース・割賦販売等
• MDロジス株式会社（持分法適用会社） - 貨物輸送、倉庫業。旧三菱電機ロジスティクス株式会社
• 三菱電機USホールディングス社（米国） - 米国における持株会社
• 三菱電機US社（米国） - 米州地域統括および各種製品の販売
• 三菱電機ヨーロッパ社（オランダ） - 欧州地域統括および各種製品の販売
• 三菱電機アジア社（シンガポール） - アジア地域統括および各種製品の販売
• 三菱電機（中国）有限公司（中国） - 中国における地域統括会社

過去の関連会社

• NEC三菱電機ビジュアルシステムズ（現在：NECディスプレイソリューションズ ディスプレイモニターに関する、旧日本電気ホームエレクトロニクスとの合弁会社。2005年3月31日合弁解消）
• ジーエス・メルコテック（燃料電池事業等に関する日本電池（現在：ジーエス・ユアサ コーポレーション）との合弁会社。2016年は三洋電機へ売却）
• ティーエム・ティーアンドディー（変電及び電力系統事業に関する東芝との合弁会社 2005年4月解散）
• トライエム（日本クラウン売却後もiPLANETとともに株式を所有していたが、2003年10月iPLANETが所有していた株式と一緒に第一興商へ売却）
• ドリーム・トレイン・インターネット（東京電力グループを経てパワードコムへ売却）
• 日本クラウン（第一興商へ株式を所有していた他の三菱グループ各社と共に売却。日本クラウンは2001年7月第一興商の子会社となる）
• 日本建鐵（1910年代に「日本建鐵工業」として創業された 洗濯機の企画・生産を担当 2005年に株式交換にて完全子会社化された^[67] 2015年清算）
• メルコブレインズ
• ルネサス エレクトロニクス（日立製作所との半導体事業の合弁会社であるルネサス テクノロジと、日本電気の半導体部門を分社化したNECエレクトロニクスが合併して設立。2013年9月30日、産業革新機構などによる増資により持分法適用関連会社から除外）
• 三菱電機インフォメーションシステムズ（MDIS）
• 三菱電機インフォメーションネットワーク（MIND）
• 三菱電機ITソリューションズ（MDSOL）
• 北弘電社（2024年4月に完全子会社化したが、2025年4月にきんでんに全株式を譲渡）

ウェブサイト

2007年12月のウェブサイトリニューアルに伴いRSS配信が行われるようになった。

歴代のキャッチコピー

• 「品質奉仕の三菱電機」（1952年 - 1963年）
• 「今日もあなたと共に」（1963年 - 1969年）
• 「未来を開発する三菱電機」（1969年 - 1984年）
• 「技術がつくる高度なふれあい―SOCIO-TECH（の三菱電機）」（1985年1月 - 2001年6月） - 1990年までは青色背景（中央白帯で商品名を表示）で下から「MITSUBISHI」ロゴがせり上がる演出、1991年から1992年までは正面から青い球体が1回転して「MITSUBISHI」ロゴが出てくる演出、1992年から1994年までは黒色背景で、ドミノを立てるように「MITSUBISHI」ロゴがせり上がる演出と変化していた。1995年からは画面上部のSOCIO-TECHの表示がなくなり、白色背景に「MITSUBISHI (改行）三菱電機」の2行表示に変更、1998年からは黒色背景で、自然風景の写真と共にロゴが現れる演出となった。この当時のキャッチコピーにちなんで、1985年から2002年まで存在したアメリカンフットボール部は「三菱電機ソシオテックス」という名称だった。
• 「Changes for the Better」（2001年7月 - ） - サウンドロゴは、英語版とは大きく異なる。2001年から2007年頃までは白背景でバックに水面に立つ花が映し出されていた。2008年から2014年までは紺色背景で、流れる光とともにロゴが現れる演出となった。いずれもロゴは1995年以降の「MITSUBISHI（改行）三菱電機」の下に「Changes for the Better」を追加したものだった。広告など一部媒体では「MITSUBISHI （改行） Changes for the Better」の表記も見られた。2014年のCI改定後から2024年までの間は一部を除きテレビCMでは表示されていなかった。
• 「三菱電機のテクノロジーMite」（1998年 - 2001年） - 冷蔵庫やエアコンなど、一部の家電製品で使用。
• 「SMART QUALITY あしたを、暮らしやすく」（2012年10月 - ） - 個人向け商品のスローガン、CMに杏を起用。
• 「ニクイねぇ!三菱」（2014年4月1日 - ） - イメージキャラクターには従来の杏に加え、新たにオードリー（若林正恭・春日俊彰）と戸田恵子を起用。春日は法人向け商品が対象（キャッチコピーは「ビジネスもニクイねぇ!」）。
• 「ともに新しい暮らしへ。」（2020年4月 - ）
• 「#しあわせをシェアしよう。」（2022年10月 - ） - 国内空調・家電・電材住設事業のスローガン、イメージキャラクターとして神木隆之介、2023年1月からは神木に加えて光石研、石田ひかり、志田彩良を起用。
• 1988年ごろから、90年代までは、家電製品を対象として「三菱のQシリーズ」と呼称したこともあり、特に、1994年までは、Qを模したロゴマークを用いたサウンドロゴで展開した^{[注釈 24]}。AV機器はSOCIO-TECHまたは上記のサウンドロゴ背景であった。1990年代前半AXパソコンの「MAXY」やFAXなどその他OA機器はThink&Linkであった。2001年の「Changes for the better」制定後は全ての製品で共通のサウンドロゴを用いている。
• 一時期のNTTドコモ向け携帯電話（2000年 - 2006年頃）は「D-Style」というキャッチコピーが付けられていた^{[注釈 25]}。

かつて提供していた主な番組

日本テレビ系列

• 金曜20時台
  • 三菱ダイヤモンド・アワー<「ディズニーランド」・「プロレスリング中継」→「日本プロレス中継」>→太陽にほえろ!→金曜夜8時ドラマ
• 火曜サスペンス劇場（1995年10月 - 1996年3月）
• 土曜ドラマ^{[注釈 34]}
• もっとあぶない刑事
• ジパングあさ6
• 日曜20時台
  • 特命リサーチ200X→ワールド☆レコーズ→A→日曜スペシャル→ウタワラ→世界の果てまでイッテQ!（60秒・カラー表示）^{[注釈 35]}
• きょうの出来事
• NEWS ZERO（隔日）
• 踊る!さんま御殿!!
• 日曜ドラマ（数回）
• ズームイン!!サタデー（2015年4月から9月まで）
• しゃべくり007（2022年10月から2023年3月まで、30秒・カラー表示）^{[注釈 36]}

TBS系列

• 日曜19:30 - 20:00
  • 欽ちゃんの向こう三軒両隣→欽ちゃんのこれが1番!!→チェック&チェック→反応ゲーム2つに1つ→日曜特集^{[注釈 37]}→人間ふしぎ不思議→西田敏行・桜田淳子のもちろん正解→THEチャレンジャー→チャレンジャー（中断有り）→GOGOサンデー^{[注釈 38]}→三菱タイムトリップテレビ探偵団
• オズ・キッズ
• ギミア・ぶれいく
• 木曜ドラマ9
• 木曜22時ドラマ (第4期)^{[注釈 39]}
• テレビ近未来研究所→TVジェネレーション→木曜ドラマ
• ぴったんこカン・カン
• 筋肉番付
• 土曜20時台
  • 自然がいちばん!地球塾→どうぶつ奇想天外!
• 金曜ドラマ（60秒）※後に同業者のAirdogも提供。
• クイズMr.ロンリー（毎日放送）
• 石坂・森口のくっきん夫婦（毎日放送）
• ドラマ30（毎日放送・CBC交互制作） 1998年10月 - 2002年9月
• 世界の日本人妻は見た!（毎日放送）2016年10月 - 2017年9月
• 日曜19時台
  • さんまのSUPERからくりTV→不思議探求バラエティー ザ・世界ワンダーX

フジテレビ系列

• 三菱クラウンアワー
  • 歌謡笑学校
  • 歌うスターハイライト
  • 歌のプレゼント
  • みんなで手拍子!
  • 歌とゲストでこんにちは!
• ワーズワースの庭で
• ワーズワースの冒険
• 水曜劇場
• Grade-A
• スーパーナイト^{[注釈 40]}
• トロイの木馬（一社提供）
• 力の限りゴーゴゴー!!
• 小川宏ショー
• ハイ!土曜日です（関西テレビ）
• おはよう!ナイスデイ→ナイスデイ（生放送CMが行われており、サウンドロゴは冒頭から開始となった）
• DOサタデー（関西テレビ）
• 三菱電機サイエンスジムメントレ→メントレG（2003年まで一社提供）：2008年9月まで。
• ジャンクSPORTS（2008年10月 - 2009年9月）→新報道2001（2009年10月 - ）（30秒）：土曜プレミアムと本番組は、「メントレG」の提供から移動した。
• ネプリーグ
• ゲゲゲの鬼太郎
• アイアンシェフ
• 超潜入!リアルスコープハイパー
• 「情報プレゼンター とくダネ!」（30秒）（フジテレビ）火曜日の日替わりスポンサー。同時間ではかつて、平日・土曜の6日間の帯スポンサーとなっていた。
• めざましテレビ:後任はアコム
• まつもtoなかい→だれかtoなかい（30秒）^{[注釈 41][注釈 42]}
• Mr.サンデー^{[注釈 43]}
• 土曜プレミアム ^{[注釈 44][注釈 45]}

テレビ朝日系列

• 緊急指令10-4・10-10
• どっこい大作
• こんにちは!家庭料理（NETテレビ→テレビ朝日）1974年11月9日 - 1978年3月25日の土曜日の午前中に放映されていた、三菱電機の一社提供で料理番組。司会は白井裕子→河村陽子。加熱・調理には、主に三菱電機の電子レンジ「ダイヤクック」を使用していた。放送時間は1974年11月9日 - 1975年3月29日まで土曜10:15 - 10:30、1975年4月5日 - 1978年3月25日まで土曜11:00 - 11:15。
• 木曜ドラマ：2008年3月まで。
• MITSUBISHI Hot Information Press -H・I・P-
• MITSUBISHI Weekend H・I・P -AXEL-
• ねeとパラダイス
• サンデープロジェクト（朝日放送と共同制作）
• サンデー・フロントライン
• ビートたけしの!こんなはずでは!!
• 決定!これが日本のベスト100
• 三菱電機レディスゴルフトーナメント
• ビートたけしのTVタックル（2007年4月23日から2013年3月まで）
• 土曜ワイド劇場（2007年4月21日から、21時台複数社提供）当初は非公表だったが、後に2008年4月5日から木曜ドラマから受け継ぎテレビ朝日の提供番組へ昇格。その後日曜エンターテインメントへ再び提供を移り最終回目前の2017年3月で降板した。なお、土曜ワイド劇場も2017年4月8日を持って番組終了となった。
• サンデーデラックス（19時台）
• 日曜エンターテインメント^{[注釈 46]}（2013年10月6日から2017年3月まで）
• 中居正広の身になる図書館（月曜ゴールデン時代）
• 報道ステーション SUNDAY
• ナニコレ珍百景（2019年4月 - 2023年9月）^{[注釈 47]}
• 大改造!!劇的ビフォーアフター（ABC制作）
• まじかる⭐︎タルるートくん（ABC制作）※1992年4月から登板。
• スーパービックリマン（ABC制作）
• GS美神（ABC制作）
• ママレード・ボーイ（ABC制作）
• ご近所物語（ABC制作）
• 花より男子（ABC制作）※1997年3月まで降板。

テレビ東京系列

• 宮里藍のビッグゴルフ in USA
• ケロロ軍曹(アニメ)（2008年10月から2011年3月）
• プリティーリズムオーロラドリーム
• プリティーリズム・ディアマイフューチャー
• プリティーリズム・レインボーライブ
• プリティーリズム・オールスターセレクション
• プリパラ
• アイドルタイムプリパラ
• キラッとプリ☆チャン ※2018年12月まで降板。
• ミュークルドリーミー
• たまごっち!(2009年10月から2015年9月まで。)
• かみさまみならいヒミツのここたま(2015年10月から2018年3月まで。)
• 未来世紀ジパング
• ガイアの夜明け

その他

• DIATONE ポップスベストテン^{[注釈 48]}（TOKYO FM）
• ダークダックスのラジオ番組
  • サンデーダークダックス（TBSラジオ・ABCラジオほか）
  • ダークダックス・ワールドスタンダード（TOKYO FM）
• カウントダウン・ジャパン（TOKYO FM、複数社提供）
• 杏のAnytime Andante（ニッポン放送・NRN系列、2014年4月6日から2015年9月27日まで） - 番組当初はアクサ生命だったが、2014年4月から当社に交代した。なお、杏は当社のイメージキャラクターに起用されている。
• 日曜劇場（CBCラジオ）

ほか多数

スポーツチーム

• 名古屋ダイヤモンドドルフィンズ - B.LEAGUE所属の男子バスケットボールチーム。1950年に名古屋製作所のクラブとして創部し、旧名称は「三菱電機メルコドルフィンズ」「三菱電機ダイヤモンドドルフィンズ名古屋」など。
• 三菱電機コアラーズ - Wリーグ所属の女子バスケットボールチーム。1956年に名古屋製作所で創部。
• オール三菱ライオンズ - Xリーグ所属のアメリカンフットボールチーム。三菱電機アメリカンフットボール部「三菱電機ソシオテックス」と、東京三菱銀行・東京海上日動の合同チームが2003年に統合し誕生した。
• 三菱電機ファルコンズ - テニス日本リーグ所属の男子テニスチーム。鎌倉製作所テニス部を母体として2000年に発足。
• 三菱電機ダイヤモンドウイングス - S/Jリーグ所属のバドミントンチーム。1956年に伊丹製作所で創部。

所属・契約アスリート

プロゴルファー

• 稲垣那奈子（所属）
• 吉澤柚月（所属）
• 比嘉一貴（契約）

トップアスリート（現役所属選手）

• 宮脇花綸（フェンシング フルーレ）
• 中島恒（フェンシング エペ）
• 上山友裕（パラアーチェリー リカーブ）
• 土井畑知里（トランポリン）
• 西村莉子（陸上 やり投）

過去の所属アスリート

• 大坂昂（レスリング）
• 山田勇磨（テコンドー）
• 丸茂圭衣（アーティスティックスイミング）
• 小黒義明（ショートトラックスピードスケート）
• 宇山賢（フェンシング）
• 大井一輝（アーチェリー）

不祥事

日本政府（国）に対しての過大請求

防衛省は三菱電機が電子システム事業がミサイル設計や衛星関連などの契約料金を水増し請求したことに関して、2012年1月27日に指名停止処分とした^[69][70][71]。なお、同省以外にも内閣衛星情報センター、独立行政法人 宇宙航空研究開発機構、独立行政法人 情報通信研究機構、総務省のそれぞれから指名停止、または競争参加資格停止の措置を受けていたが^[72]、返納金を納め2016年現在全て解除されている。

社員らによる架空発注

同社は、東海道・山陽新幹線のインターネット予約システム「エクスプレス予約」の保守業務を受注しているが、これに関連して、営業部門に所属する複数の社員が、関係先に対し架空発注を繰り返し、代金を着服していたことが、2015年3月に判明した。東京国税局の税務調査の中で明らかになったもので、同社はこれらの社員の刑事告訴も検討しているもようである^[73][74]。この架空発注による所得に関連して、約2億4000万円の申告漏れを指摘されていたことも判明している^[75]。

製品での不正

パワー半導体検査での不備

2020年2月、パワーデバイス製作所（福岡市）で製造されたパワー半導体の絶縁耐圧試験で、2014年5月に新方式での検査方法が決められた後も、2014年11月から2019年6月にかけて旧方式での検査で出荷していたことが発表された^[76]。

カーオーディオ製品のEU規格不適合品の出荷

2020年11月6日、三田製作所（兵庫県三田市）で開発・設計されたEUの自動車メーカー向けカーオーディオ製品で欧州無線機器指令（Radio Equipment Directive、欧州RE指令）に適合しない製品4種、33万5238台を出荷していたことを発表^{[77][78][79][80]}。

安全基準を満たさない電気制御部品の出荷

2021年5月、名古屋製作所可児工場（岐阜県可児市）で製造された工場での配電盤などに使われる電気制御部品で安全基準を満たさない製品を出荷していたことが発表された^[81]。この影響で2021年11月5日付で、ISO9001の認証停止処分を受ける^[82]

鉄道用機器検査での不正

2021年6月、長崎製作所（長崎県西彼杵郡時津町）で製造する鉄道車両向け空調装置で、1985年ごろから35年以上に渡って、専用のプログラムを設けて組織的に不正な検査が行われていたことが発覚した^[83][84]。鉄道車両向け空気圧縮機の検査でも不正が発覚した^[85]。

変圧器検査での不正

2022年4月、系統変電システム製作所赤穂工場（兵庫県赤穂市）で製造する原子力発電所や鉄道変電所向けの変圧器で、1982年から2022年3月までの40年間に渡って、不正な検査が行われていたことが発覚した^[86]。不適切行為が確認された変圧器は、6万ボルト以上の変圧器で3384台に上る^[87]。

最終報告

2022年10月、国内の製造22拠点全ての品質不正調査が終了し、合計197件の不適切事案を確認したと発表。前回の調査報告後、新たに70件の不正が発覚し、10人の役員らを追加の処分対象とした。当初不正に関与していないとしていた前会長柵山正樹が関わったと判明した事案もあった^[88]。

電波法違反

2023年3月、コミュニケーション・ネットワーク製作所（兵庫県尼崎市）と鎌倉製作所（神奈川県鎌倉市）における無線局登録点検業務の手続きにて、登録に係る業務の実施の方法によらないで点検業務を行った、無線局の検査のために作成する点検結果を記載した書類（点検結果通知書）を事実とは異なる内容で免許人へ通知したとの理由により、関東総合通信局から電波法24条に基づき無線設備等の登録検査等事業の業務停止命令と業務改善命令を受けた^[89]。対象となった機器は社内設備であり既に運用されておらず、登録検査等事業停止期間中での製品出荷への影響は軽微であった^[90][91]。

労働問題

2020年3月現在、2012年以降、6人の労災認定者、5人（1人は子会社社員）の自殺者を出すなど^[92]、労働問題が相次いでいる。

労災問題

同社の情報技術総合研究所に勤務していた31歳の男性が、長時間労働を強いられ適応障害を発症したとして労働災害申請を神奈川労働局藤沢労働基準監督署に申し出、同監督署は2016年11月24日にこの男性を労災認定した。男性の話では、「過労死ライン」とされる約80時間の約2倍の約160時間の時間外労働をした月もあったにもかかわらず、上司が少なく申告するよう命じることもあったもようである^[93]。2017年1月11日に法人としての同社や幹部が書類送検されたが^[94]、後にどちらとも嫌疑不十分で不起訴処分となった^[95]。

裁量労働制にまつわる問題

同社において、兵庫県内の部署で裁量労働制で勤務していた研究開発部門の40歳代の男性社員が精神障害を発症して自殺し、2017年に労働基準監督署が過労に起因する労災と認定。2015年と2016年にも、別の部署で裁量労働制の社員2人が脳梗塞などを発症し、同様に労災と認定された。これを受け同社では、約1万人の技術者に対し導入していた裁量労働制を、2018年3月に廃止した^[96]。

パワーハラスメントによる社員の自殺

同社の兵庫県尼崎市の事業所に2019年に配属された新入社員の20歳代の男性が同年8月に自殺。その後、上司から「次　同じ質問して答えられんかったら殺すからな」、「お前が飛び降りるのにちょうどいい窓あるで、死んどいた方がいいんちゃう？」^[97]、「死ね」と言われたなどとする趣旨のメモが見つかり、遺族は兵庫県警に相談。県警はメモで名指しされていた教育担当の30代の男性の上司を、自殺教唆の容疑で11月神戸地方検察庁に書類送検した^[98]（のちに証拠不十分として不起訴処分^{[99][100][101]}）。12月18日、遺族側の弁護士が東京都内で記者会見し、労災申請を行うとした（のち労災と認定^[102]）。遺族側は同社に対する損害賠償請求訴訟の準備を進め^[103]、2022年8月に同社がパワハラが原因で自殺したと認め、訴訟外で遺族と和解が成立した^[104]。