Zawgyi

1980年代に開発されたAvalaserをはじめとする、最初期のビルマ文字デジタルフォントは、ASCII文字といった、別の記号にビルマ文字を割り当てていた^[1][4]。1999年にはビルマ文字がUnicodeに採録されたものの^[5]、2004年8月25日にWindows XP Service Pack 2がリリースされるまで^[12]、一般的なコンピューター環境はUnicode方式のレンダリングに対応しておらず^[7]、2005年にミャンマーUnicode・自然言語処理研究センター（ビルマ語版）がMyanmar1を開発するまで^[3][8]、Unicode対応の本格的フォントは存在しなかった^[1]。このフォントをコンピュータ環境に導入するには、一定程度の専門知識が必要であったほか^[13]、経済制裁のため、当時のマイクロソフトはビルマ語によるサポートを提供していなかった^[8]。

Zawgyiの原型となったフォントであるMyazediは、2002年ごろ、コー・グウェトゥン（Ko Ngwe Tun）によって開発された。Zawgyiの仕様のほとんどはMyazediに由来するものであり、グウェトゥンはその後のインタビューにおいて、これらのエンコーディング方式は「当座の解決策（temporary solution）」であり、マイクロソフトといった企業が標準的な様式を確立するまでのつなぎにすぎないものであったと語っている。しかし、このフォントは私的利用ライセンスが100ドル、商用ライセンスが1000ドルと非常に高価であり、ほとんど普及しなかった^[7]。一般のウェブページにおいて、ビルマ文字は画像として表示されることがもっぱらであった^[1]。これらのフォントの使用はおおむね業務目的に限られ、たとえば当時のオンラインチャットなどでは一般にローマ字表記のビルマ語（Myanglish、Banglish）が用いられていた^[8]。

Zawgyiは2005年11月、「Zawgyi-One-20051130.ttf」としてはじめて公開された^[14]。公式サイトによれば、Zawgyiを開発した「ゾージーグループ（ビルマ語: ဇော်ဂျီအဖွဲ့）」は、「ミャンマーのIT分野の専門家5人（ビルマ語: မြန်မာနိုင်ငံ၏ အိုင်တီနယ်ပယ်မှ ပညာရှင် ၅ဦး）」から構成されているという^[15]。Zawgyiはニュースポータルサイトのplanet.com.mmに採用された。当時はウェブサイトにフォントを埋め込むことができなかったため、同サイトにはフォントをダウンロードするためのリンクが用意されていた^[7][14]。ZawgyiのシステムはほとんどMyazediそのものであり、最初期のバージョンにはグウェトゥンの著作権表記がそのまま残されていた^[7]。

Zawgyiフォントがあらわれた2000年代後半は、国内の都市部にインターネットカフェがあらわれ、コンピューターの利用が一般的になりつつあった時代でもあった^[8]。planet.com.mmといった有力なサイトがこのフォントを提供していたこと^[7]、Google Blogspotでのブログの作成が流行し^[8]、ニーリンサッ（Nyi Linn Sat）といった初期のブロガーがこのフォントを用いたことなどにより、Zawgyiは普及していった^[7]。2007年にサフラン革命やサイクロンナルギスの襲来といった事件が発生し、ミャンマー国民によるインターネットを介した情報発信の必要性が高まったことも、こうした傾向に拍車をかけた^[7][10]。グウェトゥンはZawgyiは自社製品の海賊版であるとして、法的措置をおこなおうとしたものの、Zawgyiが修正されたことなどにより、これは撤回された^[7]。

2010年ごろより、ミャンマーにおいてはFacebookが流行したが、このときにはZawgyiによるエンコーディングが一般的になっていた^[8]。ZawgyiはArialフォントを置換したり、アンインストールオプションのないInternet Explorerのアドオンとして導入されることもあり、一般ユーザーにとって、このフォントは、導入は簡単であるが移行は困難なエンコーディング方式となっていった^[7]。

2014年ごろより、ミャンマーにおいてはスマートフォンが普及しはじめる^[8]。このことにより国内のインターネットユーザーは大幅に増加した^[2]。Android OSはすでにビルマ文字のレンダリングに対応していたが、国内のインターネットにおいてはすでにZawgyiが一般的になっており、両者に互換性がないことから、多くのショップはサービスの一環として、顧客のスマートフォンにZawgyiをインストールした^[8]。その後、SamsungやHuaweiといった、ミャンマーで大きなシェアを占めるスマートフォン企業は、Zawgyiに標準対応しはじめた^[7]。

ZawgyiとUnicodeの互換性の低さから、ミャンマー国内ではあまり外部のウェブサービスが普及しなかった。たとえば、検索サービスとしてGoogleはあまり好まれず、Facebookが代わりに利用された^[16]。なお、ビルマ語版ウィキペディアはUnicodeに準拠する表記法を採用していたため、ミャンマー国内のインターネットユーザーの多くはこれを読むことができなかった^[8]。また、FacebookのシステムはZawgyiで書かれたテキストを認識することができず、このことはヘイトスピーチをはじめとする悪質なコンテンツを検出するうえで問題となった^[17]。

『フロンティア・ミャンマー（英語版）』誌の記事によれば、2019年時点で、国内ユーザーの約90%がZawgyiを採用していた^[10]。Facebook社のニック・ラグロー（Nick LaGrow）とミリ・プルザン（Miri Pruzan）は、同年9月26日の記事で「ミャンマーは現在、インターネットが活発に利用されているにもかかわらず、Unicodeを標準化していない唯一の国である」と述べている^[18]。ミャンマー政府はZawgyiからUnicodeへの移行を実行すべく、同年4月には政府機関で利用されるフォーマットをすべてUnicode準拠のものに変更した。政府は10月1日を「Uデー」に指定し、9月に国内メディアやプロバイダなどに、この日までにUnicodeに対応するよう指示をおこなった。これを受け、Ooredoo（英語版）・MPT（英語版）・Telenorといった国内の主要事業者は、Unicodeのみへの対応を発表した。また、FacebookはZawgyiとUnicodeを識別し、環境に応じてどちらかの方式に変換するシステムを導入した^[10]。

• Arnaudo, Daniel (2019). “Chapter 4 - Bridging the Deepest Digital Divides: A History and Survey of Digital Media in Myanmar”. In Punathambekar, Aswin; Mohan, Sriram. Global Digital Cultures: Perspectives from South Asia. Project MUSE. University of Michigan Press. doi:10.1353/book.82046. https://dx.doi.org/10.1353/book.82046 
• Hosken, Martin; Maung Tun Tun Lwin (2012). “Representing Myanmar in Unicode”. Unicode Technical Note (13): 1–67. 
• Khine, Su Mon; Thein, Yadana (October 2015). “Myanmar Words Sorting”. International Journal on Natural Language Computing (IJNLC). https://meral.edu.mm/record/4277/files/4.%20Myanmar%20Words%20Sorting%20(International%20Journal%20on%20Natural%20Language%20Computing%20(IJNLC)%20Vol.%204,%20No.5,%20October%202015).pdf. 
• Liao, Han-Teng (January 2017). “Encoding for access: how Zawgyi success impedes full participation in digital Myanmar”. SIGCAS Comput. Soc. (Association for Computing Machinery) 46 (4): 18–24. doi:10.1145/3040489.3040493. ISSN 0095-2737. https://doi.org/10.1145/3040489.3040493. 
• Ridout, Brad; McKay, Melyn; Amon, Krestina; Campbell, Andrew; Wiskin, Alisa Joy; Seng Du, Paul Miki L.; Mar, Theh; Nilsen, Andy (December 2020). “Social Media Use by Young People Living in Conflict-Affected Regions of Myanmar”. Cyberpsychology, Behavior, and Social Networking (Mary Ann Liebert, Inc.) 23 (12): 876–888. doi:10.1089/cyber.2020.0131. ISSN 2152-2715. https://doi.org/10.1089/cyber.2020.0131.