アニスピホールディングス
From Wikipedia, the free encyclopedia
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
〒102-0074 東京都千代田区九段南3-1-1 久保寺ビル3階 |
| 設立 | 2016年8月5日 |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 5010001177625 |
| 事業内容 | 障がい者グループホーム |
| 代表者 | 代表取締役社長兼会長 藤田英明 |
| 資本金 | 5,300万円 |
| 純利益 |
▲1億8816万6000円 (2023年3月期)[1] |
| 総資産 |
24億8599万7000円 (2023年3月期)[1] |
| 主要株主 | リネットジャパングループ株式会社 100% |
| 外部リンク | https://anispi.co.jp/ |
株式会社アニスピホールディングス(英語:ANISPI HOLDINGS Inc.)とは、東京都千代田区に本社を置く、ペット共生型障がい者グループホーム事業などを経営する企業である。
2016年に設立され、2019年8月1日に株式会社CARE PETSから現社名に変更した。2021年5月時点では、レベニューシェア方式を用い、全国に627拠点の運営施設を展開している。
- 2016年8月 - 株式会社CARE PETSとして設立。ペットの訪問介護・看護等のホームケアサービス「ケアペッツ(CARE PETS)」のフランチャイズ展開を開始。
- 2018年 - レベニューシェア方式でペット共生型障がい者グループホーム「わおん(WAON)」「にゃおん(NYAON)」を全国に展開。
- 2018年10月 - 株式会社空き家活用研究所、株式会社キュワンシステムを設立。
- 2019年
- 2020年
- 2021年
- 2022年10月27日 - 株式会社小僧寿しが保有する株式を創業者の藤田英明が取得し、小僧寿しグループから離脱[4]。
- 2023年4月1日 - リネットジャパングループ株式会社の完全子会社となる[5][6] 。
事業内容
ペット共生型障がい者グループホーム事業
生活障がい者デイサービス事業
ペットシッター・看護事業
関連会社
- 株式会社空き家活用研究所
- 株式会社キュワンシステム
- スターメッド株式会社
広告・宣伝活動
テレビ出演
YouTube出演
- 【浅香唯ch】浅香家のペット紹介!今話題アニマルセラピー#1【MELLOW AGE】(浅香唯メロウエイジ、2021年2月2日)[14]
- 【浅香唯ch】浅香唯vs大型犬が綱引き!?今話題アニマルセラピー#2【MELLOW AGE】(浅香唯メロウエイジ、2021年2月5日)[15]
- 【浅香唯ch】日本の介護について真剣に考えてみよう!今話題アニマルセラピー#3【MELLOW AGE】(浅香唯メロウエイジ、2021年2月9日)[16]
- 【浅香唯ch】人のために生きる!社会の役に立つ!って考えたことあるか!?今話題アニマルセラピー#4【MELLOW AGE】(浅香唯メロウエイジ、2021年2月13日)[17]
メディア掲載
- 「アニスピホールディングス、ペット共生型グループホーム」(全国賃貸住宅新聞、2020年10月22日)[18]
- 「ペットと暮らすグループホーム」(船橋情報新聞、2020年9月19日)[19]
- 「前原西に生活介護障がい者デイサービス『ワーカウト船橋』、市内唯一フィットネスを取り入れた施設」(MyFunaねっと、2020年9月14日)[20]
- 「犬猫も人間も救いたい。コロナで『ペット共生グループホーム』参画者が急増したワケ」(MONEY VOICE、2020年7月31日)[21]
- 「スポーツ振興執行役員 宮澤ミシェルが、フォトネス(運動療法)に特化した障がい者デイサービス『ワーカウト船橋』の魅力に迫る!」(千葉電力株式会社 スポーツ振興企画、2020年7月28日)[22]
- 「日本を元気する企業」(読売新聞社、協賛企業)[23]
- 「カンニング竹山のイチバン研究所」(TOKYO MX、2020年12月26日)[24]
- 「ペット共生型の障がい者グループホームから、人と動物が幸せに生きられる世界を。」(taliki.org、2021年2月2日)[25]
- 「人と動物の福祉を追求するペット共生型障がい者グループホームを展開」(コロンブス、2021年3月号)[26]
- 「ペット共生型福祉施設を全国で450拠点開設 人も動物も幸せに」(経済界、2021年5月号)[27]
- 「グループホームでeスポーツ」(毎日新聞、2021年3月27日)[28]
- 「猫と暮らせる『ペット共生型 障がい者グループホーム』」(猫びより、2021年5月号)[29]
- 「保護犬・猫と障害者の暮らし」(週刊エコノミスト、2021年5月25日)[30]