インターネット崩壊論

1995年からの20年間でトラフィック量は天文学的上昇を続けたものの、実際には崩壊には至っていない。ただし一部の中小のインターネットサービスプロバイダはトラフィックの増大に対応しきれず、業界再編成につながった。

2001年にCodeRedが大流行したときに、実際にトラフィック増大によるネットワーク停止・遅延が発生したこともあり、サイバー攻撃等のトラフィック増大によりインターネットが破綻する可能性は否定できない。しかしながら実際にはトラフィック増大に対応するようインターネットサービスプロバイダや回線業者側で設備増強が行われている上、通常ユーザと比較して異常なトラフィックを流すユーザに対して、帯域制限をかける・インターフェースを閉じるなどして排除している。

以前は大量の通信が行われるP2Pでトラフィック抑制が実施されたが、2010年代後半には動画サイトの利用急増とモバイルネットワークの高速化で急激なトラフィック増加が顕著になっており、各社とも設備の増強などで対応を行っている^[3]。

また、電力不足が危惧されている。2010年代以降、日本では電力不足が問題になっていたが、このままICTによる電力消費増加が続くと2030年頃には慢性的な電力不足に陥り、ネット利用制限をかけなければならないとの予測もある^[4]。

イギリスの例ではトラフィック増加も然ることながら、電力消費量の観点からこのままのペースで電力消費が増加した場合、2035年にはイギリス国内の全ての発電力がインターネット関連で消費されてしまい、深刻な事態となった場合、インターネットを規制するために通信費の大幅な値上げや、厳格な通信量規制もありうるとされている^[2]。

1. ↑ Metcalfe, Robert (December 1995). “Predicting the Internet's catastrophic collapse and ghost sites galore in 1996”. Info World 127 (50): 143. 
2. 1 2 “研究者「インターネットはあと8年で崩壊する」現実的にヤバすぎる“2つのネット危機”とは？”. TOCANA. 2025年9月6日閲覧。
3. ↑ “我が国のインターネットにおけるトラヒックの集計結果”. 総務省 総合通信基盤局 (2015年9月30日). 2015年11月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年10月24日閲覧。
4. ↑ 日経ビジネス電子版 (2022年7月1日). “「動画配信、5年後に制限も」 静かに進む、もう1つの電力問題”. 日経ビジネス電子版. 2025年9月6日閲覧。

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