日本は、世界第5位のエネルギー消費大国であるが[4]、日本のエネルギー自給率は、わずか11.8%（2018年度）である[1]。ただ、二度にわたる「オイルショック」のあとに行った脱石油・省エネルギー政策の成功によって、日本のエネルギー消費効率は非常に高くなり、実質GDP当たりのエネルギー消費は世界トップレベルで[1]「省エネ大国」といわれることもある[5]。「省エネは、ここ15年ほどの間で最大の新エネルギー源だった」とさえいわれた[6]。
1945年に終戦した先の大戦では、日本の石油輸入の8割を依存していたアメリカ合衆国に日本のエネルギー確保の道を断たれたことによって、日米開戦の流れができたと主張する識者もいるため、エネルギー自給率は食料自給率と並んで、安全保障上きわめて重要である[7]。
日本のエネルギー政策上、主要な原材料である石油は99%以上を輸入に依存しているため、石油の安定供給は、日本の外交政策の重要な課題となっている[8]。
中野剛志は福島第一原子力発電所事故後の原発議論やエネルギー問題に関して、エネルギー自給率の向上に寄与することから原発の有用性を強調している[9]。一方、経済学者の高橋洋一は「電力の自由化をやれば、エネルギーの最適な組み合わせは達成できる。原発事故が現実に起き、そのコストが莫大になった以上、市場原理から考えると原発ゼロが最適解になる」と指摘している[10]。
また、近年においては、日本近海の海底において「メタンハイドレート」が採掘されており、日本国内での資源開発に大きな期待が寄せられている[11]。
