グリッドパリティ
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定義
グリッドパリティは、大まかには既存の電力とコストが等価になる点を示す[6]。具体的な定義（コスト）は、個々のケースにおける設置条件や、比較対象に想定する電力料金等によって異なる。例えば設置地域により発電量が異なり、電力料金も住宅用と産業用では異なるため、グリッドパリティの具体的な条件も変わる[9][6]。また電力の消費側にとってのグリッドパリティだけでなく、発電側にとっても利益の出る価格になる点と併せて論じられることもある[1][9]。
このため定義も厳密に一意に定まるわけではなく、下記のように複数の定義（用法）が存在する。
- 日本のNEDOは、家庭用電力並み(日本において23円/kWh)になることを第一段階グリッドパリティ、業務用電力並(同14円/kWh)になることを第二段階グリッドパリティ、汎用電源並(同7円/kWh)になることを第三段階グリッドパリティと定義している[1]。
- Renewable Energy World誌は、想定する条件によって具体的なコストや定義が変わることを指摘した上で、発電コストが系統からの電力と同等になる点として紹介している[6]。
- 米国国立再生可能エネルギー研究所は、2009年末に「太陽光発電の発電コストが系統電力の購入価格と等しくなる点」と定義している([7], P.5)。
- 太陽光発電の最大の業界団体であるEPIAは、設備導入者にとって（既存の電源に比較して）利益になる点をdynamic grid parityと定義し、住宅用・産業用等の複数の想定条件についてコストや達成時期の目安を示している[9]。
太陽光発電
太陽光発電のコストは低減し続けており、2011年には一部地域で（第一段階の）グリッドパリティの達成が報告されている[10]。
太陽光発電の価格は低減しており[11]、太陽光発電モジュールの価格が容量1Wpあたり1ドル (1$/Wp) を目安にグリッドパリティが達成されると言われてきた[12]。 条件の良い国・地域では$1/Wpを待たずにグリッドパリティに達すると指摘されてきた[12]。2009年にファースト・ソーラー社がこれを生産コストで下回り、2010年にはモジュールの生産コストが$0.77/Wになったと表明している[13][14]。2014年にはさらに$0.52～$0.63まで安くできると表明している[15]。 実際の市場価格も、最も安いモジュールの単価は2011年10月時点でWpあたり約1.2ドルまで下がり[16]、2011年には一部地域でのグリッドパリティ達成が報告された[10]。
普及で先行するドイツでは2011年までの５年間で、モジュールだけでなく設備全体の導入コストが半額以下に低減し、2006年に5000ユーロ/kWpだったものが2200ユーロ/kWp（約24万円/kWp）程度まで安価になっている[8]。2012年には家庭用の電力でグリッドパリティに達し、2017年頃には実質的に助成が不要になると見られている[17][9]。
イタリアやカリフォルニア州の一部等では、既にグリッドパリティが達成されているとの指摘もある[6]。 日照量の多いサウジアラビアの太陽光発電のコストは2020年までに9.5セントになり、ガス火力のコストよりも安価になるとの予測もある[18]。
日本では家庭用の小売り電力については実質的にグリッドパリティに近いコストに到達していると見られ、今後もさらにコスト削減が続く見通しである[19]。普及が順調に進み2010年の発電コスト40円/kWhであったのが2016年には18円/kWhと半額以下になった[20][21][19][22]。