サステイナビリティ学
学問の一つ
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持続性科学(Sustainability Science)
人間環境研究に関する学問に Sustainability Science があり、日本語では持続性科学と訳されている[3]。2000年代以降の人間-環境研究では、土地変化科学(land change science)、政治生態学(political ecology)、持続性科学が3本の柱となる[3]。
アメリカ合衆国の農業の場合、農地の減少、環境の悪化、過度の生産、資源の浪費などの問題があり、1970年代には国内農業の持続可能な社会の在り方について検討されるようになった[4]。同時期に、新たな環境を構築する目的であるサスナビリティからオルタナティブ農業ができ、経済的な側面から考えても国際連合食糧農業機関(FAO)やアメリカ合衆国農務省(USDA)が持続できる農業(sustainable agriculture)に関心を向けるようになった[4]。日本では、サスナビリティ学を農業に留まらず科学分野すべてに遣われる動きとなった。
日本発のサステイナビリティ学の構築
日本での提唱者は小宮山宏。研究対象としては、地球システム、社会システム、人間システムに注目し、その三つのシステム間の相互作用を主要な研究対象とする[1][2]。
学問的アプローチは新しく、不確実性と予防原則などの問題に挑戦すべく、文理融合した超学的な学術を構築し、その成果をサステイナブルな社会(持続することを保つ社会)を築くため、アウトリーチとして社会や個人に向けて啓発教育をすることも大きな目的として掲げている[1]。
2005年に、サステイナビリティ学の創生を目指し、東京大学総長のリーダーシップによる総長直轄プロジェクトとして、各参加大学を結んだネットワーク型の連携機構としてサステイナビリティ学連携研究機構が構想され発足した[5]。機構はサステイナビリティ学を構築するために「知の構造化」を行い、地球持続性ビジョンの創出を目指し、各参加大学に研究拠点が形成されている[5](2019年、東京大学政策ビジョン研究センターと統合し、東京大学未来ビジョン研究センター発足)。
2016年4月から法政大学大学院において、公共政策研究科サステイナビリティ学専攻(修士課程、博士後期課程)を設置[6]。