ジャパンマテリアル
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機関設計
監査等委員会設置会社[1]
本社所在地
日本
〒510-1311
三重県三重郡菰野町永井3098番22
北緯35度2分28.52秒 東経136度32分2.36秒 / 北緯35.0412556度 東経136.5339889度座標: 北緯35度2分28.52秒 東経136度32分2.36秒 / 北緯35.0412556度 東経136.5339889度
日本〒510-1311
三重県三重郡菰野町永井3098番22
北緯35度2分28.52秒 東経136度32分2.36秒 / 北緯35.0412556度 東経136.5339889度座標: 北緯35度2分28.52秒 東経136度32分2.36秒 / 北緯35.0412556度 東経136.5339889度
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 機関設計 | 監査等委員会設置会社[1] |
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
日本 〒510-1311 三重県三重郡菰野町永井3098番22 北緯35度2分28.52秒 東経136度32分2.36秒 / 北緯35.0412556度 東経136.5339889度座標: 北緯35度2分28.52秒 東経136度32分2.36秒 / 北緯35.0412556度 東経136.5339889度 |
| 設立 |
1997年（平成9年）4月28日 （ジャパンマテリアル有限会社） |
| 業種 | サービス業 |
| 法人番号 | 2190001015191 |
| 事業内容 | エレクトロニクス関連事業およびグラフィックソリューション事業 |
| 代表者 | 代表取締役社長 田中久男 |
| 資本金 | 13億1,781万5千円[2] |
| 発行済株式総数 | 105,149,520株[2] |
| 売上高 |
連結：342億34百万円 単独：239億12百万円 （2020年3月期）[2] |
| 純資産 |
連結：347億39百万円 単独：246億39百万円 （2020年3月期）[2] |
| 総資産 |
連結：154億90百万円 単独：309億14百万円 （2020年3月期）[2] |
| 従業員数 |
連結：1,018名、単独：253名 （2020年3月31日現在）[2] |
| 決算期 | 3月31日[2] |
| 会計監査人 | 有限責任あずさ監査法人[2] |
| 主要株主 |
田中 久男 13.9% 田中 智和 9.5% 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社（信託口） 9.3% （2020年3月31日現在）[2] |
| 外部リンク | http://www.j-material.jp/ |
| 特記事項：東京本部 : 東京都新宿区西新宿6-12-1 パークウエスト8Fに所在。 | |
ジャパンマテリアル株式会社（英: JAPAN MATERIAL Co.,Ltd.）は、三重県三重郡菰野町に本社を置く企業。
沿革
- 1997年（平成9年）4月 - ジャパンマテリアル有限会社を設立[2]。
- 1999年（平成11年）12月 - 株式会社に改組[2]。
- 2000年（平成12年）
- 2004年（平成16年）9月 - 株式会社クスノキケミコを子会社化[2]。
- 2005年（平成17年）3月 - 株式会社クスノキケミコを株式交換により完全子会社化。同月、株式会社シーセットを株式交換により完全子会社化[2]。
- 2006年（平成18年）
- 2011年（平成9年）12月19日 - 東京証券取引所市場第二部および名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場[2]。
- 2013年10月25日 - 東京証券取引所市場第一部および名古屋証券取引所市場第一部に指定替え[2][3]。
- 2015年（平成27年）
- 2016年 - ALDON TECHNOLOGIES SERVICES PTE LTDおよびADCT TECHNOLOGIES PTE LTDを完全子会社化[2]。
- 2019年（平成31年）1月11日 - 一般財団法人ジャパンマテリアル国際奨学財団（現・公益財団法人ジャパンマテリアル国際奨学財団）を設立[4]。
