ソフトクリエイトホールディングス

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市場情報
東証プライム 3371
2008年12月19日上場
略称 SC HD
本社所在地 日本の旗 日本
150-0002
東京都渋谷区渋谷2-15-1 渋谷クロスタワー
北緯35度39分31.6秒 東経139度42分18.9秒 / 北緯35.658778度 東経139.705250度 / 35.658778; 139.705250座標: 北緯35度39分31.6秒 東経139度42分18.9秒 / 北緯35.658778度 東経139.705250度 / 35.658778; 139.705250
株式会社ソフトクリエイトホールディングス
SOFTCREATE HOLDINGS CORP.
company logo
渋谷クロスタワー
本社のある渋谷クロスタワー
種類 株式会社
市場情報
東証プライム 3371
2008年12月19日上場
略称 SC HD
本社所在地 日本の旗 日本
150-0002
東京都渋谷区渋谷2-15-1 渋谷クロスタワー
北緯35度39分31.6秒 東経139度42分18.9秒 / 北緯35.658778度 東経139.705250度 / 35.658778; 139.705250座標: 北緯35度39分31.6秒 東経139度42分18.9秒 / 北緯35.658778度 東経139.705250度 / 35.658778; 139.705250
設立 1983年5月(パソコンショップ「ソフトクリエイト」渋谷店開店)
業種 情報・通信業
法人番号 8011001012950 ウィキデータを編集
事業内容 持株会社による傘下企業の経営管理およびそれに付帯する業務
代表者 林勝(代表取締役会長
林宗治(代表取締役社長
資本金
  • 8億5,400万円
(2025年3月31日現在、連結)[1]
売上高
  • 309億5,100万円
(2025年3月期、連結)[1]
経常利益
  • 57億6,400万円
(2025年3月期、連結)[1]
純資産
  • 275億9,300万円
(2025年3月期、連結)[1]
総資産
  • 327億1,000万円
(2025年3月期、連結)[1]
従業員数
  • 1,055名
(2025年3月31日現在、グループ連結)[1]
決算期 3月31日
外部リンク https://www.softcreate-holdings.co.jp/
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株式会社ソフトクリエイトホールディングス: SOFTCREATE HOLDINGS CORP.)は、「Speed & Change」をコーポレートスローガンに掲げる日本持株会社である[2][1][3]東京都渋谷区渋谷に本社を置き、主にECソリューション事業システムインテグレーション(SI)事業ワークフロー事業などを展開する連結子会社を傘下に持つ[4]。ECサイト構築パッケージ「ecbeing」は、業界トップクラスのシェアを持つ[2]

  • 1983年(昭和58年)5月 - パソコンショップ 「ソフトクリエイト」 渋谷店開店。
  • 1985年(昭和60年)11月 - 本社を東京都渋谷区へ移転。
  • 1985年(昭和60年)12月 - 商号を「株式会社ソフトクリエイト」に変更。
  • 1998年(平成10年)10月 - パソコンショップ渋谷店を閉鎖。
  • 2004年(平成16年)3月 - 第三者割当増資により株式会社オービックビジネスコンサルタント資本提携
  • 2005年(平成17年)4月 - 大阪証券取引所ニッポン・ニュー・マーケット・ヘラクレス(現:東京証券取引所JASDAQスタンダード)に株式を上場。
  • 2007年(平成19年)4月 - 株式会社エイトレッドを設立。
  • 2008年(平成20年)12月 - 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
  • 2011年(平成23年)3月 - 東京証券取引所市場第一部指定。
  • 2012年(平成24年)10月 - ホールディングス制への移行に伴い、株式会社ソフトクリエイトホールディングスへ商号変更。新設分割によりSI事業を株式会社ソフトクリエイトに、EC事業を株式会社ecbeingに承継。本社を渋谷区渋谷2丁目「渋谷クロスタワー」に移転。
  • 2016年(平成28年)12月 - 株式会社エイトレッド東証マザーズ市場上場。
  • 2020年(令和2年)
    • 1月 - 年頭所感として「ZERO」をキャッチフレーズに掲げ、ゼロトラストネットワークへの対応強化を表明[5]
  • 2022年(令和4年)
    • 4月 - 東京証券取引所の市場再編により、プライム市場へ移行。
    • 10月 - レビューマーケティングプラットフォーム事業を展開する株式会社ReviCoを設立(持株会社100%出資)[6]
  • 2025年(令和7年)
    • 10月 - 子会社である株式会社visumoが、同じく子会社の株式会社ReviCoと経営統合を発表[7][8]

主要な連結子会社

脚注

外部リンク

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