環境フレンドリーホールディングス
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株式会社環境フレンドリーホールディングス（英: Environment Friendly Holdings Corp.）は、コネクト株式会社などを傘下に持つ持株会社である。かつてはターボリナックスやCJ-LINXも持っており、LDHの関連企業だった。子会社のターボリナックスはLinuxディストリビューションTurbolinuxの開発を行っていた。
| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | |
| 本社所在地 |
 日本〒105-0003 東京都港区西新橋3-24-9飯田ビル [1] |
| 設立 | 1995年7月13日 |
| 業種 | 情報・通信業 |
| 法人番号 | 9010501033506 |
| 事業内容 | 持株会社 |
| 代表者 | 代表取締役社長 車 陸昭 |
| 資本金 |
30百万円 （2024年12月現在） |
| 売上高 |
連結172億37百万円 （2024年12月期） |
| 営業利益 |
連結▲53百万円 （2024年12月期） |
| 経常利益 |
連結▲69百万円 （2024年12月期） |
| 純利益 |
連結▲154百万円 （2024年12月期） |
| 純資産 |
連結31億99百万円 単体30億31百万円 （2024年12月現在） |
| 総資産 |
連結35億8百万円 （2024年12月現在） |
| 従業員数 |
連結33名 単体5名 （2024年12月現在） |
| 決算期 | 12月31日 |
| 主要株主 | Environment First投資事業組合37.35%（2024年12月現在） |
| 主要子会社 | 関連会社の項目を参照 |
| 外部リンク | https://www.ef-hd.com/ |
当初社名はパシフィック・ハイテック→ターボリナックス ジャパン→ターボリナックスと変わった。なお、米Turbo Linux（旧・米Pacific HiTech）とは関係はあるが別会社である。
2008年10月までは株式会社LDH（旧・ライブドアホールディングス←ライブドア<2代目>）の子会社であった。
2009年5月1日にTLホールディングス株式会社へ商号変更し、ソフトウェア開発部門を分社化し新たにターボリナックス株式会社を設立した。2013年4月1日にTLホールディングス株式会社からターボリナックスHD株式会社へ商号変更した[2]。その後、2014年4月1日に株式会社ジオネクストに[3]、2019年4月1日に株式会社FHTホールディングスに商号変更したのち[4]、2024年4月1日に株式会社環境フレンドリーホールディングスに商号変更した[5]。
現在の傘下企業
- 株式会社EFインベストメント
- リアルアセット・マネジメント事業、クラウドファンディング事業、グリーンエネルギー暗号資産・ビットコイン事業、再生可能エネルギーコンサルティング事業、ファイナンスアドバイザリー事業[6]
- 株式会社EFエナジー
- ペロブスカイト、太陽光発電所[7]
- 株式会社EFでんき
- 電力小売事業[8]
- 株式会社EFエコソリューションズ
- 再生可能エネルギーやバイオマス燃料の活用[9]
- EFバイオ（現地法人Bioghum Pty Ltd オーストラリア）
- 株式会社EFネクストテック
- デジタルディバイスのリユース、ITソリューションの提供[11]
- アイレス株式会社
- 立体駐車場事業、ビルメンテナンス事業[12]
過去の傘下企業
- ターボリナックス株式会社（2019年12月31日まで）
- ターボシステムズ株式会社（2011年3月25日まで）
- Turbolinux China（2016年10月3日まで）
- Turbolinux India Private（2012年3月30日まで）
- ターボソリューションズ株式会社（2010年8月31日まで）
- CJ-LINX株式会社（2011年3月30日まで）
- Shanghai CJ-LINX
- OPENECO
- 上海万源酵素生物有限公司
- 上海衆儀労務サービス有限公司
- 上海春天国際旅行社有限公司（2010年11月まで）
- CJ-LINX Finance株式会社（2011年3月30日まで）
- CJ-LINX Capital Management（2011年清算結了）
- エイ・エス・ジェイ有限責任事業組合（休眠中）
- プラスワン株式会社（2013年3月11日 - 2013年12月27日）
- 日本地熱発電株式会社（2014年2月4日 - 2018年6月30日）
- 株式会社遺伝子治療研究所（2014年5月16日 - 2016年2月19日）
- 株式会社仙真堂（2014年7月31日 - 2016年5月16日）
歴史
黎明期
- 1992年 - 米Pacific HiTech設立[13]。
- 1994年7月 - 米Pacific HiTechがMacSourceを発売。
- 1995年
- 7月 - コンピュータ用ソフトウェアの開発・輸入及び販売を目的としてパシフィック・ハイテック株式会社が設立される。
- 1995年8月 - 米Pacific HiTechがInfoMac VIを発売[14]。
- 1996年11月 - 米Pacific HiTechがInfoMac Xを発売[15]。
- 1997年
- 1998年
- 1999年
- 2000年
- 1月10日 - 米Turbolinuxが中国でTurbolinuxの販売実績が Windows 98を上回ったと発表。
- 2月22日 - TurboCluster Server 4.0J 発売。
- 3月22日 - 米TurbolinuxがIA-64対応Turbolinuxを公開。IA-64に対応した初のディストリビューションとなる。
- 4月7日 - Turbolinux Workstation日本語版6.0発売開始。初回限定でVMware Expressを同梱。
- 5月11日 - Turbolinux Server日本語版 6.1 発表。
- 6月1日 - ターボリナックスジャパンが14%出資しているミラクル・リナックス社がビジネスを開始[22]。
- 7月12日 - Oracle8i対応OSとしてTurbolinux Server日本語版 6.1が認定される。
- 11月15日 - Miracle Linuxと完全互換[23]の製品であるTurbolinux DataServer 6 for Oracle8iを発売[24]し、共同マーケティングを行う。
- 2001年
- 北京の現地企業と共同出資し、北京拓林思軟件有限公司（Turbolinux China Co., Ltd.）を設立。
- 9月7日 - Turbolinux 7 Workstation 発売開始。
- 11月1日 - 矢野広一が代表取締役社長となる[25]。
- 2002年
- 5月30日 - United Linuxの共同開発を発表。
- 5月31日 - Turbolinux 8 Workstation 発売開始。
SRA時代
- 2002年
- 8月 - SRAが米TurbolinuxからLinux事業を買収、日本法人のターボリナックス ジャパンの株式を100%取得し、ターボリナックス ジャパンはSRAの子会社となる。社名をターボリナックス株式会社に変更。米国の社員を削減し、日本に事業を集約[26]。米TurbolinuxはCENTERLEXに社名を変更[27]。
- 11月20日 - United Linux 1.0を発表。
- 2003年
- 4月23日 - Turbolinux 8 for AMD64を発表。
- 8月21日 - 北京拓林思軟件有限公司がターボリナックスの関連会社となる。
- 10月2日 - Linuxカーネル2.6を搭載した。Turbolinux 10 Desktopを発表
- 2004年4月27日 - Windows Mediaに対応したTurboメディアプレイヤーを発表。同日発表のTurbolinux 10F...にバンドルされる。
ライブドア時代
- 2004年
- 2005年
- 2006年
- 4月 - ゼンド・ジャパンを買収し、イスラエルにあるZend Technologiesと販売権契約を結ぶ[28]。
- 8月 - 株式交換によりレーザーファイブ（旧五橋研究所OS事業部）を100%子会社化[29]。
- 2007年
- 2月23日 - wizpy（ウィズピー）発売。
- 10月22日 - 新規子会社として、エイミーストリートジャパン株式会社を設立。
- 10月23日 - マイクロソフトと相互運用性の向上と知的財産の保証を含む包括的な協業契約を締結。
- 11月30日 - Turboliunux 11 Serverを発売。
- 12月5日 - 子会社のエイミーストリートジャパンが音楽配信サービスを開始。
- 2008年
- 1月16日 - Mandrivaと、両者の基礎部分を共同して開発するプロジェクトManbo-Labsに協力[30]。
- 2月19日 - 子会社のレーザーファイブが同年4月1日付けでターボ ソリューションズに名前を変更すると発表[31][32]。
- 4月1日 - 新規子会社として、上海拓林思軟件有限公司（Shanghai Turbolinux Software Inc.）を設立。マイクロソフトとの相互運用性の向上はここが担当。子会社のレーザーファイブが社名をターボソリューションズ株式会社（Turbo Solutions K.K.）に変更。
- 8月29日 - Turboliunux Client 2008を発売。
- 10月16日 - 新日本投資事業から5億円を調達し、新規事業である中国での日系企業向けデータセンター・IP電話事業の資金に当てるとした。この際ターボリナックスがLDHの子会社でなくなった[33]。
衰退期
- 2008年12月16日 - 全従業員79人のなかから30人の希望退職者を募集[34]。
- 2009年
- 2月10日 - 子会社のエイミーストリートジャパンが事業休止。
- 5月1日 - 持株会社制に移行。それにより社名をTLホールディングス株式会社に変更。同時に、Linuxプロダクト事業を分社化し、子会社「ターボリナックス株式会社」を設立[35]。
- 2010年8月31日 - TLホールディングスがターボソリューションズの株式をセガサミーホールディングスの子会社の日本マルチメディアサービス（後のジェイエムエス・ユナイテッド）に譲渡[36] （新社名はJMSソリューションズ。その後インフィニトークに変更される[37]）。
- 2011年
- 2012年
- 3月30日 - 子会社のターボリナックス株式会社が、孫会社Turbolinux India Private Limitedの保有株式を全てインディアアクションプラン株式会社に譲渡。
- 7月1日 - 子会社のゼンド・ジャパンが社名をコネクト株式会社(konekto,Inc.)に変更[40]。
- 2013年
- 2014年4月1日 - 持株会社の社名をターボリナックスHD株式会社から株式会社ジオネクストに変更[43]。
- 2016年10月3日 - 北京拓林思軟件有限公司（Turbolinux China Co.,Ltd.）の保有全株式の譲渡完了[44]。
- 2019年
