ニコラス・スターン

ロンドンのハマースミスにあるプライベートスクール、レイティマー上級学校（英語版）（アッパースクール、高等学校に相当）を経て、ケンブリッジ大学ピーターハウス（英語版）で数学の学位を、次いでオックスフォード大学ナフィールド・カレッジ（英語版）で経済学における博士号（Ph.D）を取得した。1970年にオックスフォード大学で教壇に立ち、1977年まで講師。1978年から1987年までウォーリック大学経済学部教授。1986年から1993年までロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）ジョン・ヒックス記念教授。1994年から1999年まで欧州復興開発銀行チーフ・エコノミスト兼総裁特別顧問。スターンの研究は経済開発と成長に焦点があてられた。また、ケニアとインドにおける緑の革命に関する著作を著している。1999年から2000年まで、ジョン・ケイ（英語版）が設立したロンドン経済コンサルタントの会長を務めた。

世界銀行勤務の後、財務大臣のゴードン・ブラウンに請われて2003年から大蔵省に入り、大蔵次席事務次官（second permanent secretary）に就任する。次官としては金融部門を担当し、政府経済庁（英語版）の長官を務めた。アフリカ政策調査会長官として2005年7月、気候変動と開発が経済に今後、どのような影響を及ぼすか調査を委任された。こうして作成された報告書が「スターン報告書」である。2006年10月30日に公開された報告書では気候変動（地球温暖化）が世界経済にもたらすコストについて述べられ、国際社会が早期の温暖化防止に取り組むこと、特に二酸化炭素を中心とする温室効果ガスの低排出技術開発が主張された。報告書は環境問題への対処が現状ではもっともコストの低い選択であるとし、英国はもちろん国際社会に大きな反響を巻き起こした^[3][4]。環境保護の観点からスターン報告書に賛同する人々のほか、ケネス・アローを筆頭に報告書に批判的な人々も主張を展開し、内外のメディアによってその反響は拡大していった。スターン自身は2007年に大蔵次官を辞任したが、彼の調査チームは引き続き、内閣府内に維持された。