ロンドン金属取引所

銅、鉛、錫、亜鉛、アルミニウム、ニッケル、アルミニウム合金等が上場されており、銅の取引所取引では世界の約9割の取引が行われている。LMEにおける取引価格は国際的な指標となっている^[3]。

投機筋の比率は小さく、非鉄金属業者間の荷の受渡しを伴う実取引の占める比率が高いのが特徴の一つである。現物取引（翌日渡し）のほか、3ヵ月先物取引（ただし銀は現物取引と3ヵ月、6ヵ月、12ヵ月先物の4本建て）に限られている。これは農産物のように季節性がないため、現物取引は3ヵ月先物で十分という理由からである^[4]。

取引時間は11:40から17:00である^[5]。LMEの取引方法には、立ち会い取引（オープン・アウトクライ）の他、電子取引とカーブ取引があるが、立ち会い取引はLMEの象徴的な取引である^[6]。 COVID-19パンデミックの影響により、2020年3月にリング取引は一時閉鎖された^[7]。2021年1月には、欧州最後の公開叫声取引フロアであるリング取引の永久閉鎖と電子取引への完全移行が提案された^[8][9]。しかし会員の強い反対を受け、同年9月にリング取引は再開された^[10]。 リングでの独占取引権を持つ9社に加え、合計約100社がLMEに関与している。

LMEはかつて、ロンドン金地金市場に対して取引照合および清算サービスを提供しており^[11]、LBMAに代わって金・銀および金IRS（金利スワップ）の先渡レートを公表していた。

LMEは2001年2月に電子取引プラットフォーム「LME Select」を開始した^[12]。このプラットフォームはスウェーデンのソフトウェア企業Cinnoberが開発したFIX基準の取引システムであり、現在ではLME全体の取引の過半数を扱っている。

LME Clearはロンドン金属取引所の清算機関である。2014年に開始され、市場関係者との協議を経て設計・構築された。コスト効率に優れ、EMIRに準拠した清算・決済サービスを提供することを目的とし、最先端の技術を採用している。2023年7月20日付でデイビッド・ウォーレンが新議長に就任し、前議長のマルコ・ストリマーが任期満了に伴い退任した^[13][14]。

LMEの歴史は、ロンドン王立取引所における金属取引に遡ることができる^[15]。19世紀以前においてイギリスは非鉄金属の輸出国であり、ロンドン市中の金属商が取引を担っていた。産業革命以降、非鉄金属の国内消費量が拡大して一転して輸入国となった。1869年にスエズ運河が開通すると、金融、海運、保険が備わったロンドンの国際的市場としての地位は一段と成長した。1877年に金属商の取引を糾合し「Metal Market and Exchange Co.（MME）」 が発足し^[4]、1882年から先物取引が開始され、1987年に設立された「London Metal Exchange Limited」がMMEを承継した^[6]。

2012年には香港取引所（英語版）に買収された^[16]。

2022年3月、アメリカのヘッジファンドエリオット・マネジメントがLMEを提訴した。同ファンドは2022年3月8日のニッケル取引が取り消されたことに対し、LMEが「不合理かつ非合理的」な対応をしたとして4億5600万米ドルの損害賠償を求めている^[17]。またJane Street Global Tradingも同月のニッケル取引取消しにより1530万ドルの訴訟を提起した^[18]。両訴訟はいずれも高等法院に提起された^[19]。2023年11月、高等法院はLME勝訴の判決を下したが、エリオットおよびJane Streetは控訴院へ控訴している^[20]。 2025年3月、金融行動監視機構（英語版）は2022年3月のニッケル市場における極端な変動を防げなかったとして、LMEに対し920万スターリング・ポンドの罰金を科した^[21]。