ワイヤロープ

日本の高規格幹線道路の暫定二車線区間では、車線分離にセンターポール（ガイドポスト）と縁石を用いる^[1]。ただ、対向車線の車の飛び出しを防止できない^[1]。したがって、正面衝突事故が発生しやすく、重大事故に至りやすい^[1]。そのような事故を減少させるために、2010年からワイヤロープの研究が行われた^[2]。

高い安全性 ワイヤロープに車両が衝突した際、支柱が倒れ、ワイヤロープのたるみが衝撃を緩和する^[3]。したがって、乗員が受ける衝撃が小さく、高い安全性が確保される^[3]。

工事費用の削減

ワイヤロープ式防護柵は、細い支柱にワイヤロープを通す構造であるので設置幅が少ない^[3]。したがって、設置に伴う工事費用削減が可能である^[3]。

緊急時対応のしやすさ

緊急時には人力でワイヤロープと支柱を取り外すことができる^[3]。したがって、開口部を設置することが容易である^[3]。

復旧作業の効率化

事故後の復旧作業は、破損した支柱を取り外し、新たな支柱を舗装の下の穴に挿入しワイヤロープを張るというものである^[3]。この作業は、人力で短時間で完了することが可能である^[3]。

接触事故発生時

事故車両が自走不能となる確率が高い^[4]。対策として、導流レーンマーク^{[注釈 1]}の施工が行われている^[4]。ただ、自走不能となった車両が滞留したとしてもその側方を通行できる^[4]。

維持管理

接触事故の増加によって、復旧工事のための通行止め回数が増加している^[4][5]。この事案には、復旧時間の短縮を図ることにより、交通への影響を最小限にしている^[4]。

長大橋およびトンネル区間

土工部及び中小橋に比べ幅員が狭い^[6]。そのため、以下の課題があげられる。

• ワイヤロープへの接触事故の増加^[7]
• 容易に開口部が設置できない^[7]
• 緊急時の退避がしにくい^[7]

現在、ワイヤロープに代わる新たな車線区分柵の技術開発を進めている^[7][8]。