主体年号

起源

1988年に、北朝鮮で主体年号が初めて提案された。これは北朝鮮の天道教青友党党首で、朝鮮天道教中央指導委員長や朝鮮宗教家協議会会長、祖国平和統一委員会副委員長を務めた崔徳新が、自身の著書『金日成、彼は天主様』の中で、初めて主体年号の使用を提案したことに由来する^[2]。

使用

金日成の生誕年である1912年を元年^[3]とする。他の紀年法と同様に元年を1年として計算するため、金日成の生誕周年と暦の年数の間には1年の差があり、金日成生誕100周年に当たる2012年は「主体101年」となる。無期限の紀年法であり、暦法はグレゴリオ暦であるため、年数以外の月日については西暦と共通する。

北朝鮮では成立から一貫して西暦を公用年号として用いていたが、金日成3年忌の翌日に1997年7月9日午後7時の「重大放送」に新たな紀年法として主体年号が公表された^[4][5]。そのため、「主体元年」から「主体86年7月8日」まで公的には使われていない。建国記念日の1997年9月9日から使用開始された^[6]。

北朝鮮の公式的な行事、マスメディアやカレンダーといった公的な場で使用された。主体年号が使われる場合でも西暦と併用であったりする。朝鮮中央テレビや朝鮮の声放送の日本語放送では（漢字で書ける語の場合、どのように読むかは政治が絡む事情である^[7]）「チュチェ○、(西暦)△年」と読んでいる。

使用中止

2024年10月12日付の朝鮮労働党機関紙の労働新聞の日付欄では「主体113（2024）年」と記されていたが、翌13日付からは西暦表記のみとなった^[1]。また、10月11日夜の北朝鮮外務省の重大声明では主体年号が併記されていたが、10月12日に公表された金正恩の妹で朝鮮労働党副部長・金与正による談話では西暦表記のみとなった^[1]。そのため、（北朝鮮の政府は明言していないが）2024年10月12日から主体年号の使用を中止したとみられる、と報じられた^[1]。