信用評価調整

CVAが著名となる前においても、デリバティブ取引におけるカウンターパーティリスクは認識されており、カウンターパーティリスクを考慮したプライシングも行われてはいたが、その調整手法に業界標準があるわけではなかった。

2007年からの金融危機以降、CVAは一気に業界標準となり、2010年公表のバーゼルIII（自己資本規制等に関する国際統一基準^[6]）においては、CVAに関する資本規制が盛り込まれた。

DVAは、店頭デリバティブにおける自身の信用リスクをデリバティブの時価に反映させるための概念。当該反映（調整）行為や、調整額を指すこともある。

自身がデフォルトすることにより、負担を免れることとなる含み損の期待値である^[7]。

DVA計上により、自身の信用力が悪化すると利益が計上されるということになるが、そのような利益の実現可能性への疑問や、そもそもDVAの形状は適切ではないという意見があがっている^[8]。そのため、DVA控除前と控除後の値とが決算報告書等に併記されることもある ^[9]。