前田新太郎
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愛知県出身。名古屋市立名古屋商業学校（現名古屋市立名古屋商業高等学校）を経て、1936年名古屋高等商業学校（現名古屋大学経済学部）卒業[2]。1939年東京商科大学（現一橋大学）卒業[3][4]。中山伊知郎門下[4]。
横浜市立横浜商業専門学校（現横浜市立大学）助教授を経て、1943年同教授[4][5][6]。1951年文部教官任官、北海道大学法経学部経済学科助教授（財政学）[7][8]。
1962年北海道大学経済学博士[9]。北海道大学経済学部教授を経て、1963年から北海道大学経済学部長を併任し[10]、学部創立十周年記念事業の構想を発表し、クラーク会館で記念祝賀会を行った[8]。1967年再度北海道大学経済学部長を併任[11]。
1971年千葉大学人文学部教授（財政学）。1976年福島大学経済学部教授[12][13][8]。1979年に退官後[14]、千葉商科大学教授（財政学）[15]。1987年勲二等瑞宝章受章[16]。
著作
著書
- 小原敬士編 『代雇傭理論の展望』東洋経済新報社 1949年
訳書
- アーサー・セシル・ピグー著『実践経済学』金星堂 1953年
- アーサー・セシル・ピグー著『ピグー貨幣論 : 貨幣はベイルなりや』実業之日本社 1954年
- バジル・ジョン・ムーア著『現代金融論入門 : 不確実性下の金融行動理論 上巻,下巻』（漆崎健治と共訳）第三出版 1971年
出典
- ↑ 『人事興信録 第25版 下』（人事興信所、1969年）ま25頁
- ↑ 名古屋高等商業学校其湛会会員名簿
- ↑ 官報 1939年06月03日
- 1 2 3 齊藤毅憲「Y専（横浜市立横浜商業専門学校）の歴史 ―横浜市立大学創立100年にむけて―（つづき）」『横浜市立大学論叢．社会科学系列』第70巻第3号、横浜市立大学学術研究会、2019年、135-211頁、doi:10.15015/00001709。
- ↑ 官報 1943年02月06日
- ↑ 官報 1943年02月08日
- ↑ 官報昭和26年本紙第7358号 378頁
- 1 2 3 「経済学部. 一 法文・法経学部時代. 二 経済学部の独立と拡充. 三 経済学部の発展. 四 むすびー現況. あとがき. 年表」『北大百年史』部局史、1980年、337-371頁、hdl:2115/29980。
- ↑ 前田新太郎『財政政策の長期と短期に関する研究 : 資本主義経済の歴史的現在に関する政策として』 北海道大学〈経済学博士 報告番号不明〉、1962年。NAID 500000319086。https://id.ndl.go.jp/bib/000007814712。
- ↑ 官報昭和38年本紙第10886号 83頁
- ↑ 官報昭和42年本紙第12089号 11頁
- ↑ 千葉大学「第3章 法経学部」『千葉大学五十年史』千葉大学、1999年。CRID 1130282269014842880。https://opac.ll.chiba-u.jp/da/curator/900120589/。
- ↑ 相磯和嘉「環境科学研究機構の発足に際して」『千葉医学会雑誌』第48巻第1号、千葉医学会、1972年、2頁、ISSN 0009-3459、CRID 1050288547197265664。
- ↑ 山田舜「経済学部長のあいさつ」『商学論集』第47巻第4号、福島大学経済学会、1979年、140-139頁、ISSN 02878070。
- ↑ 週刊読売 = The Yomiuri weekly 44(39)(1925);1985・9・22 (読売新聞社, 1985-09)
- ↑ 官報昭和62年号外第44号 1頁
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