動画共有サービス

初期

1990年代にマルチメディアとインターネットのブームが起きる。

インターネットが一般に広がり始めた1997年、最初の動画共有サイト「shareyourworld.com」が開設^[1]。このサイトは、個人が撮影したビデオをウェブで販売代行してくれるサービスだった^[2]。

2000年代前半頃は、再生環境としてWMP（Windows Media Player）、RealPlayer、QuickTimeが使われた^[2]。またこれらの動画をブラウザで直接視聴できるプラグインも登場した。しかし、規格が乱立したうえにマルチメディアファイルは当時には重すぎて不安定だった^[3]。

動画配信も登場したが、専用形式の動画のURLを開き、WMP等の専用ソフトで再生する技術であったため、再生可能な環境が限られ、YouTubeなどの動画配信サービスが開始してから次第に使われなくなった^[4]。

この他、サーバーに直接動画をアップするFTP（File Transfer Protocol）のアプリケーションや、P2Pでも行われていた。

動画サイト台頭

ブロードバンド接続が整い始めた2005年頃のWeb 2.0と呼ばれる動きの中で、実用的な動画共有サービスが次々と登場した。

ブロードバンドが普及してきた2003年から2005年にかけて、「Metacafe」（2003年）や「Pandora TV」（2004年10月）、「Vimeo」（2004年11月）、「google video」（2005年1月）、「YouTube」（2005年2月ドメイン登録・2005年5月一般公開）、「Dailymotion」（2005年3月）、「Tudou」（2005年4月）、「56.com」（2005年4月）など動画共有サイトが次々と登場した。それらは当時広く普及していたFlashのFlash Video技術を用いてブラウザ上で視聴でき、ブログやSNSとの連携も容易だった。

2005年12月にYouTubeは、サタデー・ナイト・ライブ内で放映された「Lazy Sunday」の無許諾投稿で人気に火が付きその他動画共有サイト抜いて英語圏市場でのトップサイトとなった^[5][6]。2006年11月にGoogleに買収が完了し2007年1月、米国市場ではYouTube一強体制による動画共有サイトの淘汰が始まった^[7]。

2015年3月にYouTubeが^[8]、2015年9月にFacebookが、360度ビデオに対応した。

ショート動画

2012年8月にショート動画共有サービスVineがリリースされショート動画が台頭するがのちにサービス終了となる。

2017年8月、同じくショート動画共有サービスの抖音はグローバル版であるTikTokをリリースし、2017年11月TikTokが日本のApp Store無料アプリランキングで第1位に^[9][10][11]、2017年12月中国版の抖音が中国のApp Store無料アプリランキングで1位に^[12]、2018年1月TikTokがタイのApp Store無料アプリランキングで1位に^[9]、2018年10月TikTokがアメリカのApp Storeアプリランキングで1位となり^[13]、2018年第1四半期^[14]から2019年第1四半期の5期連続TikTokがFacebook、Youtube、Instagramを押さえてApp Storeでアプリランキングで1位となった^[15]。

この影響でモバイル向けショートビデオアプリが次々と登場した。

日本

日本の動画共有サイトは少なくとも1998年から存在したが、サーバーのハードの容量や回線の細さから流行しなかった上に、そのひとつkamisama.orgはモザイク無しの猥褻映像の連続投稿ために閉鎖に追いやられた。

2000年代前半、ADSLの普及に伴い、個人が無料で動画をアップロードして公開できる動画配信サービス「e-movie 」（2001年）^[16][17]の登場や、Napster（1999年）やWinny（2002年）などファイル共有ソフトが流行した。また、Flashアニメーション動画を集めたフラッシュ倉庫サイトも流行した^[18]。

YouTube登場に前後して、2005年から2007年にかけて「FlipClip」^[19]「AmebaVision」^[20]、「ワッチミー!TV 」^[21]、「zoome」^[22][23]などの日本発の動画共有サービスが次々と登場した。

2006年2月、日本からYouTubeへの平均訪問者数212万人を超え、平均利用時間は米国ユーザーを上回るなど^[24]YouTubeによる動画共有ブームが始まった。

YouTubeへのTVアニメの無許諾投稿で人気に火が付いた「涼宮ハルヒの憂鬱」などの成功事例が出てきた為^[25]、ユーザー生成コンテンツに対する著作権者の眼も和らぎ角川やJASRACなどが前向きな対応をするようになった^[26]。

2006年から2007年にかけてYouTubeなどの動画投稿サイトのAPI機能を利用した寄生型動画サイトと呼ばれる、YouTubeの動画上にユーザーが流れるコメントを付けられるサービス（弾幕ビデオ）の「ニコニコ動画（仮）」（2006年12月、2007年3月に寄生から独立し動画共有サービス化^[27]）、YouTubeの動画上に投稿者が字幕を付けられるサービスの「字幕.in」^[28]（2007年1月）、YouTubeをテレビのように連続再生する機能とYouTubeをテレビで見る機能を備えた動画サービスの「Rimo」（2007年2月）「DARAO(ダラオ)」「CGM TV！ DOGGAWii（ドガウィー）」「oreseg(オレセグ)」^[29]などマッシュアップサービスが次々と登場した^[30]。

米国市場と同じくYouTube一強体制による波には抗えず、2000年代の国産動画サイトは次々にサービスを終了し、2007年当時日本市場2位^[31]の「ニコニコ動画」が存続する程度である。

終了した動画共有サービス

企業向け動画ホスティングサービス

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企業向け動画ホスティングサービス

サービス名	運営会社/所有者	設立年	国	備考
Brightcove	Brightcove, Inc. Bending Spoons S.p.A.		アメリカ合衆国	大企業向け。日本ではTVerなどに採用されていた
Wistia	Wistia Inc.	2011	アメリカ合衆国	プロ配信者向けに月額プランがある（動画数10本を超えると、 超過料金が加算される）。動画3本無料の初心者版もある。
kaltura	Kaltura Inc.		アメリカ合衆国
Vidyard	Buildscale Inc.		カナダ
JW Player	LongTail Ad Solutions, Inc.	2005	アメリカ合衆国	初期のYouTubeに使用されていた埋め込み動画プレイヤー[101]
Alugha	ALUGHA GMBH	2014	ドイツ
J-Stream Equipmedia[102]	Jストリーム		日本

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マーケティング

動画共有サイトはバイラルマーケティングに利用できる事が分かっている。「メントス＆コーラ」は1000万ドルの広告効果があったと言われている。これはメントスの製造会社の年間宣伝広告費の半分に相当する^[107]。

音楽業界にとっては、動画共有サイトはCD及びダウンロード型音楽配信での購入を見送った理由にあげられる商売敵である^[108]。しかし音楽はYouTubeで聞く人が最も多い為、音楽業界はYouTubeに公式チャンネルを作るなどして、プロモーションを行っている。

コンテンツ権利者との収益分配

YouTubeやIQIYIなどの動画共有サイトへのコンテンツ投稿者の一部はサイト運営者とライセンス契約などを結び、収益を得ている。特にYouTubeへの投稿者はYouTuberと呼ばれる。こうしたコンテンツ投稿者の一部はマルチチャンネルネットワーク（MCN）に所属して活動している。MCNの一部は株式公開する規模にまで発展しており、その一例としてBrave Bison Group（英語版）やUUUMが挙げられる。

YouTubeはContent ID（英語版）と呼ばれる自動コンテンツ認識技術 (ACR) を2007年より導入しており^[109]、仮に他者が著作権を有しているコンテンツが別ユーザーによってYouTubeに無許諾で違法投稿されても、著作権者側はこれをブロックするだけでなく「マネタイズ」(収益化) する選択肢を提供している^{[109][110][111]}。

角川グループは動画利用の公認バッジ制度を設立して、動画再生閲覧やエキジビジョン数を増大させた。広告収入も伸びた^[112][113]。

運営

動画共有サイトの運営には機能の開発、アップロード、拡張し続ける動画ストレージ、動画再生、著作権対策などのコストがかかる。

Alphabet Inc.が公開したYouTubeの広告収入は、2017年81億ドル、2018年111億ドル、2019年151億ドルだった^[114]。YouTubeの広告の利益やYouTube Premiumなどの情報は開示していない為、YouTubeが黒字を達成したかは、不明である。YouTubeは音楽業界に対して年間30億ドルを支払っている^[115]。

IACが公開したVimeoの2019年収入1億9601ドルに対して営業損失5192万ドルだった。

逆さ合併して中国の動画共有サイト初めてNASDAQに上場した酷6网（Ku6 Media）は、親会社に合併され上場廃止になるまでの期間、通年黒字化を達成できなかった^[116]。

中国版YouTubeとも呼ばれていたYoukuは、ニューヨーク証券取引所に上場してから上場廃止になるまでの期間、通年黒字化を達成できなかった^[117]。

過去に通年黒字化を公表した動画共有サイトにはニコニコ動画とPandora TV^[118]がありどちらもローカルビジネスであった。

ライブビデオストリーミングサービスやプロコンテンツがメインの動画配信サービスと比べると黒字化事例が少ない。

逮捕事例

• 2010年6月14日、名古屋市中区の中学3年生の男子生徒がONE PIECEなど、主に「週刊少年ジャンプ」に掲載されている日本の漫画を著作権者に無断で公開し、YouTubeにアップロードしたとして京都府警察に逮捕された^[142]。
• 2011年5月11日、嵐のコンサート映像とバラエティー番組をYouTubeにアップロードしていたとして男が逮捕された^[143]。
• 2011年5月24日、ニコニコ動画に映画をアップロードした人を逮捕^[144]。
• 2011年7月26日、仮面ライダーのテレビ番組をFC2動画にアップロードした人を逮捕^[145]。その他、別事件で、FC2動画にアップロードした2名を逮捕した。
• 2015年1月5日午後7時ごろ、万引をしたように見せかける虚偽の動画を撮影する目的で、武蔵野市のコンビニエンスストアに侵入したとして、1月18日に東京都に住む19歳の少年が捜査員によって米原駅で逮捕された。少年は逮捕容疑以外にもスーパーマーケットの店内にあるスナック菓子につまようじを混入させたり、スーパーやコンビニ・鉄道駅構内の売店での万引き（を装っている様子）をスマートフォンで撮影した動画を投稿した。その後自宅を出て逃走し逮捕に至る^[146]。少年は2013年には「博多駅で通り魔をやる」と予告した動画をYouTubeに投稿し、（直前の万引き行為の容疑で）逮捕されている^[147][148]。
• この他にも、自動車を一般道路などで法定速度を超えて運転するいわゆる速度違反を行ってその様子を公開したことによって視聴者から警察に通報されて逮捕や書類送検に至ったケースもある。