南亮三郎
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| 人物情報 | |
|---|---|
| 生誕 |
1896年10月28日 日本・京都府 |
| 死没 | 1985年5月24日（88歳没） |
| 出身校 | 小樽高等商業学校、東京商科大学 |
| 子供 | 南亮進（一橋大学名誉教授） |
| 学問 | |
| 研究分野 | 人口学 |
| 研究機関 | 小樽高等商業学校、北海道立労働科学研究所、中央大学、駒澤大学 |
| 学位 | 経済学博士（東京商科大学） |
南 亮三郎（みなみ りょうざぶろう、明治29年（1896年）10月28日 – 昭和60年（1985年）5月24日）は、日本の人口学者。小樽高等商業学校（現小樽商科大学）教授、北海道立労働科学研究所（現北海道立総合研究機構）初代所長、中央大学教授、日本人口学会会長等を歴任した。藍綬褒章受章。
小樽高等商業学校（現小樽商科大学）入学、大西猪之介に師事[3]、1918年（大正7）9月20日『小樽毎夕新聞』に「社会主義者を検挙する前に」と題する米騒動に関する意見を発表し、筆禍事件に発展[4]、1920年（大正9）同大学卒業卒業[5]。東京植民貿易語学校（現保善高等学校）教諭を経て[6]、1923年（大正12）東京商科大学（現一橋大学）卒業[7][8]。左右田喜一郎に師事[9]。同年小樽高等商業学校講師[8]。
小樽高等商業学校教授を経て、1928年（昭和3）から1930年（昭和5）までドイツ留学[10][11]。1931年（昭和6）叙正六位[12]。1934年（昭和9）叙従五位[13]。1942年（昭和17）小樽高等商業学校図書館主幹[14]。1943年（昭和18）東京商科大学経済学博士[15]。
教職不適格となり1947年（昭和22）から休職し、1948年（昭和23）に免官されたが[8][16][17]、公職不適格とはならなかったため、1949年（昭和24）から北海道知事室嘱託、北海道立労働科学研究所（現北海道立総合研究機構）初代所長を務めた[8]。1950年（昭和25）札幌地方国有鉄道調停委員会委員長[18]、北海船員地方労働委員会委員[19]。
1952年（昭和27）中央大学教授兼務[8]、札幌地方公共企業体等調停委員会委員[20]。1953年（昭和28）中央大学教授[8]。1954年（昭和29）東京地方公共企業体等調停委員会委員[21]。1958年人口学研究会創設[22]。1965年（昭和40）藍綬褒章受章[23]。1966年（昭和41）駒澤大学教授[8]。
黒田俊夫の後を受け1972年（昭和47）から1974年（昭和49）まで日本人口学会会長[24][25][26]。1985年（昭和60）死去[27]、叙正五位[28]。
1986年（昭和61）に遺族により小樽商科大学に蔵書が寄贈され、小樽商科大学附属図書館南文庫として整備された[29]。日本の人口学の権威として知られた[7]。
親族
著書
- 『流通経済の原理 : 最新学説』同文館 1926年
- 『人口法則と生存権論』同文館 1928年
- 『社会哲学と思想問題』宝文館 1928年
- 『経済学の基礎的諸問題』東京宝文館 1928年
- 『経済原論講義』文栄堂印刷所 1935年
- 『人口理論と人口問題』千倉書房 1935年
- 『人口論発展史 : 日本に於ける最近十年間の総業績』三省堂 1936年
- 『人口理論と国際貿易』大同書院 1938年
- 『人口理論と人口政策』千倉書房 1940年
- 『人口原理の研究 : 人口学建設への一構想』千倉書房 1943年
- 『人口原理の確立者 : トーマス・ロバート・マルサス』三省堂 1944年
- 『第三者 : 労働争議の渦中に立ちて』中央労働学園 1950年
- 『人口論』三和書房 1954年
- 『明暗の日本人口』同文館 1955年
- 『生と死と愛 : 文学にみた人口問題』三芽書房 1957年
- 『人口論史 : 人口学への道』勁草書房 1960年
- 『人口学体系 第1 : 人口学総論』千倉書房 1960年
- 『経済政策原理』千倉書房 1961年
- 『人口学体系 第2 : 人口思想史』千倉書房 1963年
- 『人口学体系 第3 : 人口理論 : 人口学の展開』千倉書房 1966年
- 『人口学体系 第4 : マルサス評伝』千倉書房 1964年
- 『人口学体系 第5 : 人口政策』千倉書房 1969年
- 『人口学体系 第6 : 日本人口と経済』千倉書房 1972年
- 『人口学体系 第7 : 世界人口と発展途上国』千倉書房 1973年
- 『現代経済政策』（小苅米清弘, 森岡仁と共著）千倉書房 1975年
- 『人口論五十年の後』千倉書房 1980年
- 『人口論六十年』千倉書房 1984年
