南足柄テレビ中継局
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デジタルテレビ放送
| リモコン 番号 | 放送局名 | チャンネル 番号 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | NHK 東京総合 | 30 | 1W | 3.5W | 水平偏波 | 関東広域圏 （茨城県、栃木県及び 群馬県を含まない）[1] | 32,120世帯 | 2008年 3月1日[2] |
| 2 | NHK 東京教育 | 34 | 全国 | |||||
| 3 | tvk テレビ神奈川 | 35 | 神奈川県 | |||||
| 4 | NTV 日本テレビ | 32 | 3.9W | 関東広域圏 | ||||
| 5 | EX テレビ朝日 | 40 | ||||||
| 6 | TBS TBSテレビ | 36 | ||||||
| 7 | TX テレビ東京 | 44 | ||||||
| 8 | CX フジテレビ | 38 |
- 所在地： 南足柄市内山[3]
- 放送区域： 小田原市、南足柄市、足柄上郡大井町、松田町及び山北町の各一部、足柄上郡開成町の全部[4][5]
- 2008年1月25日に予備免許交付[4]、2月29日に本免許が交付され[5]、3月1日に本放送を開始した[2]。
アナログテレビ放送
| チャンネル 番号 | 放送局名 | 空中線 電力 | ERP | 偏波面 | 放送対象地域 | 放送区域 内世帯数 | 運用開始日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 45 | tvk テレビ神奈川 | 映像10W/ 音声2.5W | 映像44W/ 音声11W | 水平偏波 | 神奈川県 | 51,631世帯[6] | 1972年 5月27日[7] |
| 49 | NHK 東京教育 | 映像48W/ 音声12W | 全国 | 1966年 1月23日[8] | |||
| 51 | NHK 東京総合 | 映像44W/ 音声11W | 関東広域圏 | ||||
| 53 | NTV 日本テレビ | 映像43W/ 音声10.5W | 1966年 9月30日[9] | ||||
| 55 | TBS TBSテレビ | ||||||
| 57 | CX フジテレビ | ||||||
| 59 | EX テレビ朝日 | ||||||
| 61 | TX テレビ東京 | 1978年 8月3日[6] |
出典・脚注
[脚注の使い方]
- ↑ 基幹放送普及計画（昭和63年郵政省告示第660号）（総務省電波利用ホームページ）
- 1 2 中継放送局の開局について（日本放送協会第1066回経営委員会（2008年4月8日開催）資料） (PDF) （日本放送協会）
- ↑ 地上デジタルテレビ放送のエリア（神奈川県 南足柄中継局）（報道資料2008年2月29日） (PDF) （総務省関東総合通信局）
- 1 2 関東管内8局の地上デジタルテレビジョン放送局（中継局）を予備免許《南足柄中継局》（報道資料2008年1月25日）（総務省関東総合通信局）
- 1 2 管内24局の地上デジタルテレビジョン放送局（中継局）を免許《今市、小鹿野、南足柄 中継局》（報道資料2008年2月29日）（総務省関東総合通信局）
- 1 2 テレビ東京30年史編纂委員会 編纂『テレビ東京30年史』1994年、180頁。
- ↑ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'73』千秋社、1974年、27頁。
- ↑ 日本放送協会 編『NHK年鑑'66』日本放送出版協会、1966年、201頁。
- ↑ 日本民間放送連盟（編）『日本放送年鑑'67』旺文社、1967年、79頁。
関連項目
- 平塚テレビ中継局 - 親局
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