吉川大介

新潟県^[2][3]新潟市で竹田三代吉の息子として生まれ、吉川フジの養子となる^[4][5][6]。1914年（大正3年）家督を相続した^[5]。旧制中学校を経て^[4]、早稲田大学で学んだ^[2]。

新潟日曜新聞社長、新潟毎夕新聞社長、新潟労務供給専務取締役、新潟労務協会常務理事、新潟市燃料小売商業組合理事長、新潟県労務報国会長、同野球連盟会長などを務めた^{[2][3][4][5][6]}。

政界では、新潟市会議員、同参事会員、同副議長、新潟県会議員、同参事会員を務めた^{[2][3][4][5][6]}。1942年（昭和17年）4月、第21回衆議院議員総選挙に新潟県第1区から翼賛政治体制協議会の推薦を受け出馬して当選した^[2][3]。この間、商工省委員、農商省委員、翼政会政調文部・逓信兼務委員などを務めた^[2][3]。戦後に公職追放となった^[7]。

追放解除後、1952年（昭和27年）10月、第25回総選挙に新潟県第1区から改進党公認で出馬して再選^[8]。第26回総選挙では落選し^[9]、衆議院議員に通算2期在任した^[2]。

• 日本風土民族協会編『越・佐傑人譜 昭和14年度版』日本風土民族協会、1938年。
• 『翼賛議員銘鑑』議会新聞社、1943年。
• 人事興信所編『人事興信録 第14版 下』人事興信所、1943年。
• 牧田利平編『越佐人物誌 中巻』野島出版、1972年。
• 衆議院・参議院『議会制度百年史 - 衆議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。
• 『国政選挙総覧 1947-2016』日外アソシエーツ、2017年。