土井は諸外国と日本における教育現場でのものづくりを比較、研究している。特に、英国の技術教育の学校教育制度や日英の児童生徒のものづくり意識の国際比較調査を行い、英国は小・中・高一貫して技術教育が施され、児童生徒のものづくりの有能感は極めて高いもであった。一方、日本では、普通教育としての技術教育が学べるのは、唯一中学校の技術科のみで、3年間の時間数は合計 87.5 時間であり少ないことが判明した。日本国民が技術的素養をつけるには余りにも少ないと言わざるを得ないと土井は言及している[4][6]。
先の実態を踏まえ、子どもたちがものづくりを地域で日常的にできる環境をつくりたいと土井は考え、手始めに鳥取県で「因幡の手づくりまつり」 事業(24 年間)と「ものづくり指導者養成講座」事業(14 年間)を実施した。また、ものづくり指導者養成講座は、2008年科学技術振興機構に申請し事業採択されており、3年間、年間1400万円の助成を受けている。加えて、鳥取県東部・中部・西部に、ものづくり道場を開設した。2011年からは、鳥取大学と自治体が出資を行い、およそ総額1億円をかけ、子供達が使う道具や工具を整備した。講座は、基礎講座(子どもの発達や安全な道具の操作方法等)、選択講座(ものづくりの実技)、実地演習があった。コロナ前の 2020年には、毎年 10,000 人を超える子どもたちを教えるなど、土井は精力的に活動していた[4]。