大木章一
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千葉県出身[2]。東北大学大学院理学研究科修士課程を修了[3]。大学では地球物理学を専攻し、電磁気学やプラズマ物理を学んだ[3]。卒業後は超長基線電波干渉法（通称、VLBI）に取り組む国土地理院を志望し[3]、1989年（平成元年）4月、建設省に入省[2]。
入省後、ミュンヘン工科大学客員研究員、中部地方測量部長、応用地理部長、測地部長、企画部長などを歴任[2][3]。ミュンヘン工科大学では写真測量技術を学び、出向先の国土庁では全国総合開発計画策定のための基盤情報整備や地籍調査、建設省大臣官房では地理空間情報活用推進基本法の作成や準天頂衛星システムの開発に取り組んだ[3]。この他、VLBIの取り組みにおいて、VLBIアンテナで約1万キロメートルに及ぶ日本・ドイツ間の距離をミリメートルオーダーで計測したり、国際VLBI事業（IVS）を立ち上げるなどした[3]。
2022年（令和4年）6月28日、国土地理院参事官に就任[7][8]。2023年（令和5年）7月4日、国土地理院長に就任[4][5]。2024年に退官後、日本デジタル道路地図協会専務理事に就任[9]。
脚注
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出典
- 1 2 政官要覧社 2023, 1081頁.
- 1 2 3 4 『国土地理院広報 第661号』（PDF）（プレスリリース）国土地理院、2023年7月、2頁。https://www.gsi.go.jp/common/000251126.pdf。2024年4月13日閲覧。
- 1 2 3 4 5 6 7 「インタビュー この人に聞く 第23回 世界一の測量技術集団を目指す」『先端測量技術』第119巻、日本測量調査技術協会、2023年12月、6–9頁、ISSN 1882-4161。
- 1 2 “人事、国土地理院”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2023年7月3日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOH1036GJ0T00C23A7000000/ 2024年4月14日閲覧。
- 1 2 『人事異動（第46号）』（PDF）（プレスリリース）国土交通省、2023年7月4日、1頁。https://www.mlit.go.jp/about/content/001618222.pdf。2024年4月14日閲覧。
- ↑ 『人事異動（第37号）』（PDF）（プレスリリース）国土交通省、2024年7月6日。オリジナルの2025年4月1日時点におけるアーカイブ。https://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/14208993/www.mlit.go.jp/about/content/001753304.pdf。2025年6月21日閲覧。
- ↑ “人事、国土地理院”. 日本経済新聞電子版 (日本経済新聞社). (2022年6月27日). https://www.nikkei.com/article/DGXZQOH1276XF0X20C22A6000000/ 2024年4月14日閲覧。
- ↑ 『人事異動（第60号）』（PDF）（プレスリリース）国土交通省、2022年6月28日、2頁。https://www.mlit.go.jp/about/content/001488155.pdf。2024年4月13日閲覧。
- ↑ “国家公務員法第106条の25第２項等の規定に基づく報告の概要（令和６年４月１日～令和７年３月31日分）”. 内閣官房内閣人事局 (2025年9月). 2026年2月4日閲覧。
参考文献
- 『政官要覧 令和5年春号』政官要覧社、2023年3月7日。ISBN 9784915324970。
| 官職 | ||
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| 先代 高村裕平 |
 国土交通省国土地理院長 2023年 - 2024年 |
次代 山本悟司 |
| 先代 金澤裕勝 |
国土交通省国土地理院参事官 2022年 - 2023年 |
次代 東出成記 |
| 内務省・建設院・建設省 地理調査所 |  | |
|---|---|---|
| 建設省 国土地理院 |
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| 国土交通省 国土地理院 | ||
典拠管理データベース: 学術データベース  |
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