大沼直紀
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職歴
- 1965年（昭和40年）4月 宮城県立聾学校 教諭[2]
- 1984年（昭和59年）4月 国立特殊教育総合研究所聴覚･言語障害教育研究部難聴教育研究室 研究室長[3]
- 1988年（昭和63年）4月 筑波技術短期大学教育方法開発センター 教授（平成15年3月まで）[3]
- 1998年（平成10年）4月 筑波技術短期大学 聴覚部長[2]（聴覚障害教育主事）（平成14年3月まで）
- 2003年（平成15年）4月 筑波技術短期大学 学長[2]
- 2004年（平成16年）4月 国立大学法人筑波技術短期大学 学長[2]
- 2005年（平成17年）10月 国立大学法人筑波技術大学 学長[3]
- 2009年（平成21年）4月 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 監事（平成23年3月まで）
- 平成21年4月 国立大学法人東京大学先端科学技術研究センター 客員研究員
- 平成21年10月 国立大学法人東京大学先端科学技術研究センター 客員教授
- 2012年（平成24年）10月 国立大学法人東京大学先端科学技術研究センター 特任研究員
- 2020年（令和2年）8月 一般財団法人日本財団電話リレーサービス理事長
教育活動
- 1965年（昭和40年）4月～1984年（昭和59年）3月：宮城県立聾学校において、高等部から幼稚部までの教育を18年間担当した。特に聴覚補償センターと、難聴発見後の0歳児とその親のための「乳幼児教室」を開設し、地方都市における聾学校の早期教育相談のモデルを提示し実践した。
- 昭和59年4月～1988年（昭和63年）3月： 全国の聾・難聴児の教育機関を訪れ専門家や親への指導助言を行った。国立特殊教育総合研究所、宮城教育大学、福岡教育大学、広島大学、東北大学、筑波大学において、障害児教育を専攻する学生および内地留学教員に対し聴覚障害学の講義を担当した。
- 昭和63年4月～2003年（平成15年）3月 筑波技術短期大学において、聴覚部の第1期から第14期入学生全ての聴覚障害学の授業を担当した。特に、聴覚障害学生が自らの聴覚と補聴器を評価・管理できるようにするシステムと実習プログラムを開発し、その成果は全国の聴覚障害教育機関に広まり活用された[2]。
- 平成15年4月～2009年（平成21年）3月 筑波技術短期大学の学長として環境の整備をすすめ[2]、日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク（PEPNet-Japan）を構築し、日本の障害者の高等教育進学の意欲と可能性を全国に啓発した。短期大学の4年制大学化（筑波技術大学）を実現し、さらに聴覚・視覚障害者のための大学院設置に向けて準備した。
- 平成21年4月～2012年9月 東京大学先端科学技術研究センターの客員教授として[4]、障害者のバリアフリーを教育オーディオロジーの観点から検討する授業や公開講座を担当した。福島智研究室に聴覚障害児を持つ家族のための相談部門を開設し聴覚補償・情報保障にかかわる教育相談を担当した。
