寺沢拓敬
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研究・主張
英語をめぐるイデオロギーの計量的分析や、英語教育における制度に関して歴史的アプローチによる分析を行う。また、外国語教育学の研究方法論に関して研究を行っている[2]。
<国民教育>としての英語教育成立過程
中学校英語の事実上の必修化に関しては、「国民」および行政や教育研究者らがそれを推進していなかった(むしろ選択制を望んでいた)にもかかわらず成立したという事実を実証的に明らかにし、この必修化はさまざまな偶然の要因の複合的結果であると指摘している[3]。
英語にかかわる言説の分析
統計を用いて、現代において英語を日常的に使用している人の割合がごくわずかであることを明らかにし、グローバル化の進展により英語のニーズが年々増えているという言説に根拠が薄いことを示した。また,そのような英語ニーズの低さが現代社会において黙殺されていることを指摘している。
ジェンダーや学歴、職種などによって、日本における英語力の獲得機会は極めて不平等であると主張。また、学歴を統制した統計的分析を用いて、「英語力」が賃金の上昇に及ぼす影響はほとんどないことを指摘している[4]。
外国語教育学の方法論
日本における英語教育研究には社会学的視点に基づく研究が少ないことを指摘しており、この観点の欠如は英語教育研究の学問的自立性を損なう危険性を齎すと指摘している[4]。