小山栄三 From Wikipedia, the free encyclopedia 小山 栄三（こやま えいぞう、1899年2月12日 - 1983年8月16日）は、日本の社会学者、新聞学者。立教大学名誉教授、立教大学社会学部長、国立世論調査所初代所長、日本世論調査協会会長、日本広報協会理事長[1]。世論調査を日本で初めて行った第一人者として知られるとともに[1]、日本の新聞学の基礎も築いた[2]。 1899年2月12日、北海道小樽市に生まれる[1]。 1924年、東京帝国大学文学部社会学科卒業。翌1925年、東京帝国大学法学部政治学科卒業。東京帝国大学新聞研究室の第1回生であり、研究室の助手などを務めた[3]。1935年には、三省堂から「新聞学」を出版[1]。 1938年、立教大学教授に就任する。翌1939年、厚生省人口問題研究所研究官、1943年には、文部省民族研究所員兼企画院調査官を歴任する[1]。情報局の嘱託もして、1942年には『戦時宣伝論』などを著し、プロパガンダの研究を行うなど、ナチ新聞学の第一人者であった[3]。 戦争が終わるとすぐに、GHQの顧問となり、戦後の世論調査のバイブルの一つになった書籍『輿論調査概要─輿論をどうしてつかむか』を1946年に時事通信社から出版[3]。 1949年に総理府所管の国立世論調査所の初代所長に着任[4]すると、日本で初となる世論調査を行い、現在の世論調査の基礎を築いた。1956年には、同志社大学文学博士の学位取得[1]。 1960年、立教大学社会学部長に就任。1964年、立教大学を定年退職し、名誉教授となった[1]。 その他、日本世論調査協会の会長職を協会の創設から長く務めた[3]。1963年から1973年まで、日本広報協会理事長を務めた。1970年には、勲三等旭日中綬章を受賞[1]。 主な著書 「新聞学」三省堂 1935年 「人種学概論」 日光書院 1939年 「戦時宣伝論」三省堂 1942年 「民族と文化の諸問題」羽田書店 1942年 「民族と人口の理論」羽田書店 1942年 「南方建設と民族人口政策」大日本出版 1944年 「輿論調査概要」時事通信社 1946年 「社会学概論」雄山閣 1948年 「新聞社会学」有斐閣 1951年 「比較新聞学」有斐閣 1951年 「広報学」有斐閣 1954年 「新聞学入門」同文館 1955年 「世論・商業調査の方法」有斐閣 1956年 「マス・コミの功罪」全国地方銀行協会 1959年 「広報事典」日本広報協会 1968年 「行政広報入門」ぎょうせい 1975年 「ファッションの社会学」時事通信社 1977年 「インド仏教時代の社会と経済」第一法規出版 1980年 脚注 1 2 3 4 5 6 7 8 日外アソシエーツ「20世紀日本人名事典」 『小山 栄三』 ‐ コトバンク ↑ 読売新聞 YOMIURI RECRUITMENT 『TOP MESSEAGE』 1 2 3 4 新聞通信調査会 メディア展望 『戦争報道のメディア論』 No.731 2022年11月1日 ↑ 岩波書店編集部 編『近代日本総合年表 第四版』岩波書店、2001年11月26日、371頁。ISBN 4-00-022512-X。 典拠管理データベース 全般 VIAF 国立図書館 アメリカ 日本 この項目は、人物に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（プロジェクト:人物伝、Portal:人物伝）。表示編集 Related Articles
