山川造船鉄工 From Wikipedia, the free encyclopedia 種類 株式会社本社所在地 日本〒891-0511鹿児島県指宿市山川福元5763番地設立 1942年5月業種 輸送用機器山川造船鉄工株式会社種類 株式会社本社所在地 日本〒891-0511鹿児島県指宿市山川福元5763番地設立 1942年5月業種 輸送用機器法人番号 4340001009424 事業内容 船舶修理船舶機器製作代表者 代表取締役 篠原秀嗣資本金 5,500万円従業員数 35名外部リンク https://yamakawasb.co.jp/テンプレートを表示 山川湾（1974年撮影）。画面下の湾内最奥部に山川造船鉄工の造船所がある。 山川造船鉄工株式会社（やまかわぞうせんてっこう）は、鹿児島県指宿市に本社・造船所を置く造船・船舶修繕事業者である。 創業は1930年（昭和5年）である[1][2]。創業以来、各種内航船等の建造・修繕を行ってきたが、1999年（平成11年）に新造船事業から撤退した[3][4]。以後は専ら修繕船事業を営んでおり、鹿児島県内ほか九州各地の航路のフェリーやジェットフォイルをはじめとする2,000総トン以下の各種船舶の検査・修繕・改造を行っている[5][6]。改造事業では、船首・船尾形状に改造を加えて造波抵抗の低減や推進効率の向上を図り、燃費効率を改善させる工事も手掛けている[6]。 主要設備 2,000t浮ドック：外形寸法113.5m×28m×12.5m[2][7] 船台：ジェットフォイルの上架にも対応[6][7] 造機工場：ディーゼルエンジンの他、ジェットフォイルのガスタービンエンジン・ウォータージェットの整備にも対応[7][8] 船殻工場[7] 艤装岸壁[7] 120tクレーン[2][7] 30tクレーン[2][7] タグボート：2隻[2] 沿革 1930年（昭和5年）3月 - 創業[1][2]。 1942年（昭和17年）7月 - 法人設立[1]。 1999年（平成11年） - 新造船事業から撤退[3][4]。 脚注 1 2 3 山川造船鉄工株式会社公式サイト掲載「会社情報」（2023年10月3日閲覧） 1 2 3 4 5 6 『海運・造船会社要覧2018』 日刊海事通信社、2017年、pp.709-710 1 2 1999年9月8日付日本海事新聞「中小造船の不況対策/山川造船鉄工が申請第1号に。設備買い上げを希望」 1 2 1999年12月13日付日本海事新聞「基盤協/山川造船鉄工の設備・土地を5億4000万円で買収」 ↑ 山川造船鉄工株式会社公式サイトトップページ（2023年10月3日閲覧） 1 2 3 山川造船鉄工株式会社公式サイト掲載「サービス案内」（2023年10月3日閲覧） 1 2 3 4 5 6 7 山川造船鉄工株式会社公式サイト掲載「設備概要」（2023年10月3日閲覧） ↑ 山川造船鉄工株式会社公式サイト掲載「GALLERY - 検査（ロケット）」（2021年10月27日閲覧） 外部リンク 山川造船鉄工株式会社 この項目は、企業に関連した書きかけの項目です。この項目を加筆・訂正などしてくださる協力者を求めています（ウィキプロジェクト 経済）。表示編集 Related Articles
