庭山英雄
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群馬県伊勢崎市生まれ[1][2]。旧制群馬県立桐生中学校、学習院高等科を経て[1]、1960年京都大学法学部を卒業[1][2]。1963年一橋大学大学院法学研究科刑事法学修士課程修了、1966年同博士課程満期退学[1][2]。指導教官は植松正[6][7]。1979年「民衆刑事司法の動態の研究」で法学博士（京都大学）の学位を取得。
1966年中京大学法学部助教授[1]、1971年同教授[1][2]、1981年から1983年まで同学部長[1][2]。1983年から香川大学法学部教授[1][2]、1985年から1987年まで同学部長[2]。1991年専修大学法学部教授[2]。1997年日本民主法律家協会理事長[8][2]。1999年定年退任[9][2]。
著書
共編著
- 『刑事訴訟法100講』森井暲共編著 学陽書房 法学基本講座 1986
- 『刑事訴訟法』岡部泰昌共編 青林書院 現代青林講義 1994
- 『被告最高裁 司法体制を問う十五の記録』編 技術と人間 1995
- 『世界に問われる日本の刑事司法 諸外国はどう見ているのか』西嶋勝彦,寺井一弘共編著 現代人文社 1997
- 『刑事弁護の手続と技法』山口治夫共編 青林書院 2003
- 『痴漢冤罪の弁護』秋山賢三,荒木伸怡,生駒巖共編 現代人文社 刑事弁護シリーズ 2004
- 『続・痴漢冤罪の弁護』秋山賢三,荒木伸怡,生駒巌,佐藤善博,今村核共編 現代人文社 刑事弁護シリーズ 2009
- 『実務刑事弁護と証拠法』荒木和男,合田勝義共編著 青林書院 2011
- 『はじめての刑事弁護Q&A 実践書式58』荒木和男,合田勝義共編著 青林書院 2013
- 『公判前整理手続の実務』宮﨑大輔,寺﨑裕史共編著 青林書院 2015
翻訳
- グランヴィル・ウィリアムズ『イギリス刑事裁判の研究』学陽書房 1981
- グランヴィル・ウィリアムズ『イギリス法入門』戒能通厚,松浦好治共訳 日本評論社 1985
- ショーン・エンライト,ジェームス・モートン『陪審裁判の将来 90年代のイギリスの刑事陪審』豊川正明共訳 成文堂 1991
- ギスリー・グッドジョンソン『取調べ・自白・証言の心理学』渡部保夫、浜田寿美男、村岡啓一、高野隆共訳 酒井書店 1994
- デブリン卿『同一性識別の法と科学 刑事事件における同一性識別証拠に関するデブリン・レポート』監訳 信山社出版 2000
- T.D.ウェスターマン,J.W.バーフェインド『犯罪と裁判 日米の比較文化論』大野平吉,岩井宜子共訳 尚学社 2000
- バーバラ・J・シャピロ『「合理的疑いを超える」証明とはなにか 英米証明理論の史的展開』融祐子共訳 日本評論社 2003
- エドガー・W.バトラー,ジョー=エラン ヒューブナー=ディミトリウス,リチャード クルース,ヒロシ・フクライ『マクマーチン裁判の深層 全米史上最長の子ども性的虐待事件裁判』黒沢香共編訳 北大路書房 法と心理学会叢書 2004
- G.ボーネ『裁判官の心証形成の心理学 ドイツにおける心証形成理論の原点』田中嘉之共訳 北大路書房 法と心理学会叢書 2006
脚注
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出典
- 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 上毛新聞社出版局 編『群馬県人名鑑』上毛新聞社、1986年11月25日、369頁。doi:10.11501/12192835。 (
要登録) - 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 「庭山英雄教授履歴・業績」『専修法学論集』第25号、専修大学法学会、1999年3月10日。doi:10.11501/2759435。ISSN 0386-5800。 (要登録)
- ↑ “【おくやみ】庭山英雄氏 元専修大教授、刑事訴訟法”. 東京新聞. 2018年1月24日. 2018年1月24日時点のオリジナルよりアーカイブ. 2018年1月24日閲覧.
- ↑ 庭山英雄『民衆刑事司法の動態の研究』 京都大学〈法学博士 乙第3783号〉、1979年。hdl:2433/222067。NAID 500000287470。https://hdl.handle.net/2433/222067。
- ↑ 庭山英雄「狭山事件の再審を求めて」『専修大学法学研究所紀要』第36巻、専修大学法学研究所、2011年、129-146頁、doi:10.34360/00003934、ISSN 1881-8358、NAID 120006784756、2023年1月13日閲覧。
- ↑ 「昭和37年度学位授与論文・博士課程単位修得論文要旨」『一橋研究』第10巻、一橋大学大学院学生会、1963年、53-56頁、doi:10.15057/6738、hdl:10086/6738、ISSN 0286-861X。
- ↑ 「昭和39年度および昭和40年度学位授与・単位修得論文」『一橋研究』第14巻、一橋大学大学院生自治会、1967年、70-71頁、doi:10.15057/6713、hdl:10086/6713、ISSN 0286-861X。
- ↑ 「日本民主法律家協会 歴代理事長・事務局長」日本民主法律家協会
- ↑ 『現代日本人名録』[要ページ番号]
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