強熱減量

強熱減量は、乾燥試料を高温で加熱し、加熱前後の質量比を算出することで求められる。たとえば土壌中の炭酸カルシウムは、高温で加熱することにより二酸化炭素として揮発するため、強熱減量から炭酸カルシウム含有量を測定することができる^[1]。

強熱減量を測定する目的は試料によって異なり、たとえば土壌中の有機物量の測定や、セメントの不純物混入量の推定、フライアッシュの不燃性汚染物質の混入量測定などがあげられる。またセメントなど、JIS規格によって強熱減量の上限が定められているものもある^[2]。

また、水質の指標となる浮遊物質量のうち、プランクトンなどの有機物を含む揮発性浮遊物質(Volatile suspended solids、VSS)の含有率も、強熱減量として算出することができる。

強熱減量試験は、電気マッフル炉などによって試料を加熱することで行うが、加熱温度や加熱時間、酸素量によって強熱減量が変動することが知られている^[3]。

地盤工学会は土の強熱減量試験について基準を設けており、乾燥させた試料を700-800℃で1時間加熱した値を、強熱減量とするとしている^[4]。セメントの場合は、900-1000℃程度で加熱する。