1991年4月末、ダイヤルQ2のパイオニア事業者であったダイヤルキューネットワークが、NTT自身の自主規制や入金サイトの変更が影響し破綻した。その際、ダイヤルキューネットワークの取締役数名が事業の継続を目指して複数の企業に法人・事業・営業権等の売却譲渡目的に複数の企業と交渉の元、常勤取締役として西山裕之、杉山全功が選任された。
ダイヤルキューネットワークと提携関係にあった大映がこの折衝に応じ、受け皿を徳間事業団各社から出資を募る格好で設立した新設法人が事業譲渡を受けるスキームを徳間康快社長に提案し、6月の実現に至った。
新設法人への出資は、徳間書店・大映の他、徳間ジャパン、徳間コミュニケーションズ、徳間プレスセンター、東京タイムズのグループ各社が応じ、各社から非常勤取締役も選任された。
移管された主要サービスを元に、常勤取締役・社員16名のダイヤルキューネットワークの役員社員に加え、折衝元の大映から後に社長となる藤井雅俊と別途社員数名が移動することとなった。
同社のビジョンは、グループ資産（当時の表現※は情報ソース※以下同様）をデジタルに進化させ（活用）、（マルチメディア）化すること。
東京タイムズをFAX新聞化するシステム構築や、スタジオジブリ・大映・徳間ジャパン･徳間書店インターメディア各社のアニメ・映画・音楽・ゲームなどのコンテンツを電話・FAXを利用した音声・画像の情報サービスの企画運営を行った。
