日本産業映画・ビデオコンクール

日本で製作された、主に記録映画（ドキュメンタリー）や広報・PR目的の映画などを対象とした賞。主催者側では「すぐれた産業映画・ビデオを選奨しその質を高め、普及を図るとともに、日本の教育・文化の向上と産業の振興に寄与する」ことを目的としていた^[1]。

主催は当初は経済団体連合会（経団連）だったが、後に社団法人として「日本産業映画協議会」が設立され、同協議会が主催し文部科学省・経済産業省・毎日新聞社らが後援する形で実施されていた。

しかし2005年（平成17年）の第43回を最後に、主催団体である協議会が解散^{[注 1]}。後継となる主催者も現れなかったため、同年を最後に開催を終了した。

実質的な後継の賞として、2007年より開催されている「映文連アワード」がある^[2]。