武器対等の原則

最高裁判例は、「防衛行為が已むことを得ないとは、当該具体的事態の下において当時の社会通念が防衛行為として当然性、妥当性を認め得るものを言うのである。」^[1]とするほか、「急迫不正の侵害に対する反撃行為が、自己または他人の権利を防衛する手段として必要最小限度のものであること、すなわち反撃行為が侵害に対する防衛手段として相当性を有するものであることを意味するのであって、反撃行為が右の限度を超えず、したがって侵害に対する防衛手段として相当性を有する以上、その反撃行為により生じた結果がたまたま侵害されようとした法益より大であっても、その反撃行為が正当防衛行為でなくなるものではないと解すべきである。」^[2]とするだけであって、具体的な判断基準は示されていない。

平成元年判例^[3]は、事案の解決として、原判決が素手対包丁であった点のみを指摘して相当性を否定したのに対し、被告人が被害者よりも「年齢も若く体力にも優れ」ていた点をわざわざ判示しながら相当性を認めたことから、武器対等の原則の形式的適用の問題点を指摘したものと理解できる^[4]。本判決の担当調査官も、「防衛手段としての相当性を判断する一つの基準として『武器対等の原則』を用いることには十分な意味があるといえる。」としつつ、「しかし、それは、攻撃者と防衛者との間で体力等においてそれほど差異がなく、素手による侵害行為を排除する方法として、素手で応戦する余裕のある場合に限って妥当する議論であ」ると留保を付しており、「防衛手段としての相当性を判断するに当たって『武器対等の原則』を用いるにしても、それは、侵害者と防衛者との間の年齢差や体力差などの諸事情を十分考慮に入れたうえでの実質的な判断でなければならないと考えられる。」とする^[5]。

• 大越義久「正当防衛の際の実力行使ー防衛行為の相当性ー」判例タイムズ556号（1985年）58頁以下