死んだインターネット理論

死んだインターネット理論、（しんだインターネットりろん、またはインターネット終焉説（インターネットしゅうえんせつ）、英: Dead Internet theory)とは、インターネットは2017年以降、組織的かつ大規模で意図的な取り組みにより、主にボット活動と、有機的な人間の活動を最小限に抑えるために意図的に人々を操作し、アルゴリズム・キュレーションによって操作された自動生成されたコンテンツで構成されはじめていると主張する一連の理論。^[1]^[2]英語圏のコミュニティーを発祥とする一種の陰謀論であったが、専門家が調査を開始している。

死んだインターネット理論は、ボットのトラフィック増加など、観測された現象の多くが定量化できることから注目を集めているが、文献は理論全体を裏付けているわけではない。拡大解釈に注意が必要である。(人間のコンテンツはもう存在しない、政府機関がボットを使用して世論を操作しているなどといった一部支持者による極端な主張)

起源と広がり

死んだインターネット理論の正確な起源を特定するのは難しい。2021年、「IlluminatiPirate」という名のユーザがAgora Road's Macintosh Cafeというフォーラムに「死んだインターネット理論: インターネットのほとんどはフェイク」と題したスレッドを投稿した。^[3]彼は、4chanやWizardchanといったサイトで行った以前の投稿を基にしていると主張している。

この陰謀論は、広範な報道を通じてポップカルチャーに入り込み、さまざまな英語圏のYouTubeチャンネルで取り上げられた。^[4]^[5]

”見逃したかもしれないが、インターネットは5年前に死んだ”と題されたアトランティック誌の記事で、より公衆の面前で注目を集めた。

主張

死んだインターネット理論には、2つの主要な要素がある。かつてよりウェブ上の有機的な人間によって行われた、作成や消費といった活動はボットとアルゴリズムでキュレートされた活動に取って代わられていること、そして国家権力が情報操作するために組織的にこれを行っているという2点である。主に後者は陰謀論として扱われる。

この理論の最初の部分、つまりある程度自動化されたボットがインターネット上のコンテンツの多くを作成し、おそらく有機的な人間のコンテンツよりも多く投稿されている可能性は、直接的に有害であるかどうかに関わらず、しばらく前から懸念されてきたことであり、IlluminatiPirate氏によるオリジナルの投稿は、ニューヨークマガジンの記事「インターネットのどれだけがフェイクなのか? 実は、かなり多い」を引用している。

有害なボット活動の例は以下が挙げられる。

架空のインフルエンサーとその運用自動化
水増しされた視聴回数と高評価数
検索アルゴリズムに最適化されたサイト作成と、お互いをリンクすることでアクセス増加と広告クリック率増加を狙う専用サーバー
視聴者を装ったコメント、捏造された掲示板の書き込みのまとめ
オンラインゲームやオンラインカジノでのチート
電子メールやチャットの自動応答(単純なスパムを超える)
正規のコンテンツと見分けが付かないステルス広告
学術論文データベースの汚染
地味で重要な情報から目くらましをするための、荒唐無稽な陰謀論の意図的な拡散

多くの検索エンジンが、検索結果に表示される内容を制限することで、コンテンツをフィルタリングし、ウェブを検閲しているという内容も含まれている。またアルゴリズムによる多種の誘導システムも含まれる。また、大衆操作による結果的な企業印象操作、それに伴う株価操作を目的とした事前自動拡散も含まれる。

理論の2点目は、この目に見える範囲の現象に基づいて、米国政府、企業、あるいは団体が、さまざまな理由で人間活動を操作すべく、ユーザーの消費行動を人工的な生成コンテンツに制限しているという説を提唱している。

証拠として関連付けられた事例

2016年のImpervaのボット・トラフィック・レポート

2016年、セキュリティ会社Impervaはボット・トラフィックに関するレポートを発表し、ボットがウェブ・トラフィックの52%を占めていることを明らかにした。^[6]

TikTok

2024年、TikTokは広告代理店にバーチャル・インフルエンサーの活用を提案することを検討し始めた。^[7]マイケルグロトハウス氏はソーシャルメディア上のこのコンテンツや他のAI生成コンテンツをインターネット終焉説に関連付けた。

Twitter(現在X)

イーロンマスクは、Cyabra社にTwitterアカウントの何%がボットかを推定するよう依頼し、1つの調査では13.7%、別の調査では11%と推定した。^[8]マスク氏が旧Twitterを買収する際、ボットによって運営されているTwitterアカウントの割合が大きな問題となった。

「"I hate texting"(テキストメッセージは嫌い)」というツイート

2020年以降、英語圏で複数のTwitterアカウントが「テキストメッセージは嫌い」というフレーズで始まり、「テキストメッセージは嫌い。ただ君の手を握りたいだけ」「ただ一緒に暮らしたいだけ」といった代替行動を連想させるツイートを投稿し始めた。これらの投稿は数万件の「いいね！」を獲得しており、その多くはボットアカウントによるものと疑われた。インターネット終焉説の支持者は、これらの事例を証拠として挙げている。^[9]

Facebook

2024年、Facebook上でAIが生成した画像が拡散し始めた。^[10]関連して多数のSNSでフェイクコンテンツの拡散が懸念されているが、本記事では偽情報の問題を扱わない。

大規模言語モデル

チャットボットであるChatGPTが2022年に一般公開されたことで、ジャーナリストたちは、インターネット終焉説が以前よりも現実味を帯びる可能性があると指摘した。^[11]この技術により、インターネット(個人間の閉鎖したやり取りを除く)は生成系AIを使用して作成されたコンテンツで埋め尽くされ、高品質あるいは平均的な人間のコンテンツがかき消されてしまうのではないかという懸念を引き起こした。^[12]

生成的事前学習済みトランスフォーマーは、人間が作成したようなコンテンツを生成するために人工ニューラルネットワークを使用した大規模言語モデルの一種として2025年現在大きく利用されている。コペンハーゲン未来研究所のティモシー・ショウプはGPT-3が解き放たれたシナリオにおいて「従来インターネットとは完全に見分けがつかなくなる」と述べ、2025年から2030年までにネット上のコンテンツの99%から99.9%がAIによって生成される可能性があると予測した。^[13]

2024年、Googleは検索結果が「人間ではなく検索エンジン向けに作られたように感じる」ウェブサイトで溢れかえっていると公式に報告した。^[14]Googleの広報担当者は、ギズモード取材とのやり取りの中で、そのようなコンテンツの急速な増加における生成AIの役割を認め、価値のある人間が作ったコンテンツが置き換わる可能性があると述べた。^[15]